インターネット(オンラインonline)上で得た情報を基に、実際の店舗(オフラインoffline)に出かけてモノやサービスを購入する行動をさすマーケティング用語。インターネット上の口コミ情報を基に実店舗に出かける、商業施設が近隣の消費者向けに限定クーポン券をネットで配信して来店を促す、ネット通販のポイントを実店舗でも使えるようにする、といった手法がある。企業間商取引(Business to Business)を「B2B」、企業・消費者間商取引(Business to Customer)を「B2C」と略すように、オンライン(ネット上)とオフライン(実店舗)の消費行動の連携(Online to Offline)を、2010年ころから「O2O」と略して使うようになった。「O to O」とも表記し、また「On 2 Off(オンツーオフ)」ともいう。なお、ネット上での消費行動が実際の店舗に影響を及ぼす現象もO2Oとよぶことがある。
O2Oは実際の店舗への集客を促す効果だけでなく、顧客データを電子化して蓄積・分析することで、販売促進効果や消費者行動を正確に測定できる利点がある。いつでも、どこでもインターネットが利用できるスマートフォンなどの普及がO2Oの増加を牽引(けんいん)しており、野村総合研究所では、2011年度(平成23)に約24兆円だった日本のO2O関連市場が2017年度には50兆円規模に伸びると推定している。O2Oとは反対に、実際の店舗でモノやサービスの品定めだけをして、購入はより安いネット通販などで済ます消費行動を「ショールーミング」とよぶ。ただし、最近の消費者は、ネットから実店舗へ、実店舗からネットへといった消費行動を取り混ぜながら使い分けており、もはやオンラインからオフラインへ、オフラインからオンラインへといった区別そのものには意味がなくなりつつあると指摘する経済学者もいる。
[編集部]
(横田一輝 ICTディレクター / 2013年)
出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について 情報
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