基準為替(かわせ)相場を基にして、2国間の為替相場を導き出すのに利用される第三国間の為替相場をいう。通常の場合は、自国通貨ともっとも取引が多く、基軸通貨のような国際的に受容性が高い通貨との為替相場を基準為替相場として、ほかの通貨との為替相場を建値することが多い。たとえば、円と各国通貨との為替相場を決めようとする場合、日本では対米ドル為替相場を基準為替相場とし、ほかの通貨と米ドルの為替相場を、それぞれ組み合わせて算出している。このとき、ほかの通貨の対米ドル為替相場をクロス・レートといい、基準為替相場とクロス・レートによって算出された円と米ドル以外の通貨との為替相場を裁定為替相場とよんでいる。
具体的には、基準為替相場である対米ドル為替相場が1ドル=100円であり、クロス・レートであるユーロの対米ドル為替相場が1ユーロ=1.2ドルであれば、円とユーロの裁定為替相場は1ユーロ=120円と計算される。
従来は、この定義が一般的であったが、実務家の間では、異なる意味で使用するケースが目だっている。そこでは、基軸通貨ドル以外の通貨同士の為替相場を意味している。すなわち、従来の古典的定義でいえば、裁定為替相場(上記事例の1ユーロ=120円)をクロス・レートとよんでいる。
1979年にヨーロッパ通貨制度が創設され、1980年代末にはヨーロッパの外国為替市場で米ドルが為替媒介通貨の地位を失い、ドイツ・マルクを中心に、ヨーロッパ通貨間の直接取引が増大したが、これをクロス取引、その為替相場をクロス・レートとよんでいるからである。さらには、国際決済銀行(BIS)の下で、各国の中央銀行が外国為替市場の取引の調査を行っているが、そこでも「米ドルを対貨としない取引」すなわち、ドル以外の通貨同士の直接取引をクロス取引としている。これは、世界全体の外国為替取引においてクロス取引は、最大の「円・ユーロ取引」でさえわずかに5%内にとどまっているものの、米ドルの為替媒介通貨機能の侵食の象徴として、注目されているからである。
したがって、後者の意味のクロス・レートには、直接取引がないため二つの通貨の対米ドル為替相場から計算により決められるものと、実際に直接取引による需給で決まっているものがある。
[中條誠一]
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…同様の原理は,たとえば3ヵ国ないしそれ以上の市場間または通貨間でも働く。たとえばA,B,Cの3通貨があり,A対B,A対Cの為替レートが定まればB対Cの現実の為替レートはA対B,A対Cの両レートから算出される計算上のレート(クロス・レートという)から大きく乖離(かいり)することができない。また,クロス・レートが複数の市場間で相違することもない。…
※「クロスレート」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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