精選版 日本国語大辞典 「通貨」の意味・読み・例文・類語
つう‐か ‥クヮ【通貨】
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一般には一般的交換手段・支払手段、価値の尺度、価値の貯蔵手段という三つの機能を果たすものを通貨という。定期性預金も準通貨として広く解釈されるが、狭義にはとくに支払手段(決済手段)として機能するものを通貨とよんでいる。実際、今日における代表的通貨は現金通貨(銀行券および補助通貨)であるが、このほか銀行などの当座預金・普通預金などの要求払預金も預金通貨とよばれて、通貨として重要な役割を演じている。当座預金は小切手の振出しによって払い戻すことのできる預金であるが、小切手が流通し、手形交換所を通じて多数銀行間の預金の移動によって決済を行うことができることから、現金通貨に比較して重視されるようになった(いわゆるキャッシュレス・ソサイエティー)。ついで、公共料金の口座間の自動振替え、給与の自動振込み、クレジットカードの使用による口座間の預金の移動による決済制度などが拡充されるとともに、小切手を伴わない預金通貨の決済機能がいっそう重要視されるに至った(チェックレス・ソサイエティー)。こうした傾向は、今後、金融の分野でのエレクトロニクス化の進展に伴い、さらに進むものと考えられる。
現金通貨の大宗をなす銀行券が中央銀行によって供給されるのに対して、要求払預金は預金銀行(市中銀行)によって供給される。中央銀行と預金銀行は、前者の後者への貸出や後者の前者への準備預金の預入れなどによって結び付いているから、通貨の構造は、それを発行する銀行の体系と深く関連している。預金銀行は貸出機能と結び付けて要求払預金の創造を行うことができる(信用創造)。
預金銀行は、要求払預金のほかに定期性預金をも受け入れる。定期性預金は一定期間預入れしておいて利子収益を得ることを目的とする預金であるが、満期まで保有することによって得られる利益を放棄するのであれば、いつでもこれを解約して流動化できることから、通貨に準ずるもの、すなわち準通貨と定義することができる。たとえば、金融引締め期においては、定期性預金から要求払預金への大規模なシフトが生じたりするからである。
以上述べたように、現金通貨と預金通貨をあわせたものを「狭義の通貨」、これに準通貨を加えたものを「広義の通貨」とよぶことができる。しかし、最近の金融のエレクトロニクス化の進展は、定期預金を含めた収益性の金融資産に同時に決済性をもたすことが可能となっている。したがって、通貨の概念が急速に広がりつつあり、通貨を定義することがむずかしくなっている。
2008年(平成20)6月、日本銀行は金融環境の変化による通貨保有主体や金融商品の範囲の見直しを行い、それまでのマネーサプライ統計からマネーストック統計に名称を変更した。マネーストック統計では、M1、M2、M3、広義流動性の四つの指標を作成・公表している。M1は、もっとも容易な決済手段として用いることができる現金通貨と預金通貨により構成される。M2ならびにM3は、M1に定期性預金(準通貨)と譲渡性預金(CD)をあわせたものである。なお、M2とM3の違いは、M2が預金の預入れ先を国内銀行(ゆうちょ銀行を除いた国内銀行、外国銀行在日支店、信用金庫、信金中央金庫、農林中央金庫、商工組合中央金庫)などに限定されているのに対し、M3は全預金取扱機関(前記の国内銀行に、ゆうちょ銀行、信用組合、全国信用協同組合連合会、労働金庫、労働金庫連合会、農業協同組合、信用農業協同組合連合会、漁業協同組合、信用漁業協同組合連合会を含む)を対象としているところにある。
最後の広義流動性は、M3になんらかの流動性を有すると考えられる金銭の信託、投資信託、銀行発行の普通社債、金融債、金融機関発行のコマーシャルペーパー(CP)、国債・政府短期証券、外債を加えた指標である。広義流動性は相当広範囲の金融商品を含むため、金融商品間の振替え(たとえば、投資信託を解除して預金に振り替えるなど)が生じた場合であっても、比較的安定的に推移するといった特色がある。
通貨の統計にはこのほかにマネタリー・サーベイがある。この統計は、どのような要因によって通貨当局および預金通貨銀行が通貨を供給したかを説明している。大まかにいって、対外資産の純増、政府部門向け信用、民間向け信用の三つがおもな通貨供給の要因である。
通貨はまた対外的な取引に際して一国を代表する。そこでは外国の通貨に対して一定の通貨価値を示すこととなる。2国間におけるそれぞれの通貨の交換比率を為替(かわせ)相場という。1973年以後、主要先進諸国は変動為替相場制に移行して今日に至っているが、その間為替相場は乱高下を繰り返している。
[原 司郎・北井 修]
『堀内昭義著『金融論』(1990・東京大学出版会)』▽『鹿野嘉昭著『日本の金融制度』第2版(2006・東洋経済新報社)』
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