ケーブルテレビ
目次 ケーブル テレビ のしくみ ケーブルテレビの発展 ケーブルテレビジョンcable televisionの略。ケーブルでテレビ信号を伝送,分配サービス を行う有線テレビ ジョン放送システム ,またはその事業をいう。テレビ電波 の届きにくい山かげあるいはビルかげの受信世帯のために,受信良好地点に共同でアンテナを設置し,そこで受信した良好な電波を同軸ケーブル で各家庭に分配する共同アンテナ テレビジョンが発祥である。これはCATV (Community Antenna Television)あるいはMATV (Master Antenna Television)という。このCATVは地上放送のVHFテレビ,UHFテレビ,FM放送,および衛星放送 (BS),通信衛星 (CS)放送の再送信,さらに事業者が制作・購入した自主番組も送出する大規模なケーブルテレビに発展した。
ケーブルテレビのしくみ 事業者はさまざまな番組ソースをヘッドエンド と呼ばれる設備を通して再配列してケーブルに送り出し ,契約受信者はそれぞれの課金制度のもとで,各種の放送,映画,スポーツ,専門情報などの番組サービスを受けることができる。近年では,受信者からの上り回線を用意したいわゆる双方向性のシステムもあり,インターネットとの接続など,さまざまなサービス拡張が試みられている。このようなシステムは都市型ケーブルテレビといい,日本では1997年現在,施設数約200,加入世帯数は約300万,テレビチャンネル数は40程度まである。ケーブルの周波数帯域幅 はVHF帯からUHF帯を含む450MHzのものがふつうだが,多チャンネル化に向けて750MHzにも及ぶ広帯域 のものもある。ケーブルとしては同軸ケーブルのほかに光ファイバー を併用したものも運用されている。 執筆者:村崎 圭助
ケーブルテレビの発展 ケーブルテレビの発展と直接に関係するのは,当然のことながら電波による通常のテレビ放送,通信衛星(CS)あるいは放送衛星 (BS)を利用した衛星放送の発展の状況である。アメリカでは,通常のテレビ放送が市場性の低い周辺地域を軽視するかたち で発展したために,それらの地域にケーブルテレビが散在し,そうしたケーブルテレビに番組を直接供給する衛星利用のサービス(例えばCNN )が発達し,逆に通常のテレビ放送を脅かすまでに至った。その後にBSの直接衛星放送が出てくるが,すでに活躍の余地が狭く,十分な市場を獲得するには至っていない。ヨーロッパ では通常の地上のテレビ放送は早くから発達していたが,多くの国が陸続きで国境を接するために,隣接の国のテレビ放送が自然に受信できることが多く,そうした条件の国々ではケーブルテレビの発達を促進した。その後に広域の個別の受信を前提としたCS衛星放送が登場し,ヨーロッパは広くCSによる衛星放送を享受することとなった。
日本では制度上,公共放送 が全国的普及を義務づけられてきたために,地上の通常のテレビ放送の発達がすべてに先行し,ケーブルテレビはあくまでもこの通常のテレビ放送を補完する2次的な位置にあるものとして扱われ,十分な発達を見なかった。BS放送 がその後に登場し,これも通常放送とセットになって新しい番組サービスをする側面と,通常のテレビ放送の補完の役割をもって,制度的な保護のもとに公共放送部分は順調に発達している。CSはさらにその後に出てきたために,多チャンネルの魅力は理解されるものの,まだ将来について確実なことが言える段階にはない。こうしたなかで新しい多チャンネル型の,いわゆる都市型ケーブルテレビが遅ればせに登場してきた。このタイプ はBSを取り込みながら,通常のテレビにもBSにもない多チャンネルの魅力で普及がゆっくりと進行している。ケーブルテレビが伸びていくのか,CSの直接受信が伸びていくのか,まだ決定的なことは言えない。
ケーブルテレビは,類似のサービスを行う他のテレビとの間に協調と競争の戦略をめぐらしているが,すでに一部にみられるように,放送とは異なる通信系のサービスを展開するなど,家庭の情報システムとしての未来も視野に入れているとみていいであろう。 →テレビジョン 執筆者:後藤 和彦
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」 改訂新版 世界大百科事典について 情報
ケーブルテレビ cable television
有線 により映像およびこれに伴う音声その他の音響 を送信するテレビ放送機構。CATVと略称される。元来は難視解消の手段として発達してきた共同アンテナテレビ をさしていたが,伝送路 として使われる同軸ケーブル が大きなチャンネル容量をもっているため,防犯 ・防災情報サービス,静止画放送 ,遠隔医療 ,データ通信,ファクシミリ放送 など多目的に利用されるようになった。日本では 1973年1月,有線テレビ施設を郵政大臣の許可制とし,テレビ再送信および空きチャンネルの開放を義務づけた,有線テレビジョン放送法を施行,映画やスポーツなど番組内容の充実につれ普及が進み,また高速インターネット 接続サービス(ケーブルインターネット)の利用者も増えた。さらに高機能化を目指し光ファイバ 化,広帯域化,デジタル化が進んだ。これら不特定多数の家庭を対象とする CATVと異なり,デパート,ホテルなど特定の建築物構内に受信施設および対象が限定されているものは CCTV; closed circuit television(閉回路テレビジョン)という。CATVおよび CCTVの同軸ケーブルを使用するシステムを CCIS; coaxial cable information system(同軸ケーブル情報システム)と総称する。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
知恵蔵
「ケーブルテレビ」の解説
ケーブルテレビ
テレビの映像・音声信号を無線電波ではなく、ケーブルで家庭に伝送するサービス、あるいは事業者のこと。CATVは元々は山やビルの陰で地上波が届きにくい世帯のための共同アンテナ(Community Antenna Television)をさしていたが、衛星などによる多チャンネルが実現すると、その電波を受けて再送信したり、自ら制作・購入した番組を流したりする事業者が増えてきた。これを都市型ケーブルテレビと呼ぶ。1980年代末からの衛星多チャンネル化に加えて、93年にMSO(Multiple Systems Operators=複数ケーブルテレビ運営会社)が認められたことによって発展の土台を与えられた。その後、ケーブルインターネットやIP電話などテレビ以外の需要拡大を背景に、飛躍的な伸びを見せた。自主放送を行うケーブルテレビの加入世帯は98年度末には789万世帯で、全世帯に対する普及率は17.0%だったが、2007年3月末には2060万世帯、普及率も40%に達した。03年末に地上デジタル放送が始まると、その電波が行き渡らないうちはCATVを通して番組を見たいという需要を吸収できるとあって、各局はデジタル化への対応を急いだ。しかし、地上デジタル放送の開始には、BSやCSを含む共通チューナーを内蔵するデジタルテレビの普及によって、多チャンネル化などCATVのお株を奪う面もある。IP放送など新たなライバルも登場している。
出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」 知恵蔵について 情報
ケーブルテレビ
有線にて各家庭に信号を送り、テレビ番組やインターネット信号を伝送するサービス。CATVともいう。まず難視聴対策として開始され、今では多チャンネルが売り物の都市型ケーブルテレビが人気を集める。
出典 (株)朝日新聞出版発行「とっさの日本語便利帳」 とっさの日本語便利帳について 情報
出典 講談社 IT用語がわかる辞典について 情報
ケーブルテレビ
有線テレビ。同軸ケーブルや光ファイバーを利用して加入者に番組や情報を提供するシステム。
出典 リフォーム ホームプロ リフォーム用語集について 情報
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) 日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
出典 (株)ジェリコ・コンサルティング DBM用語辞典について 情報
出典 ASCII.jpデジタル用語辞典 ASCII.jpデジタル用語辞典について 情報
世界大百科事典(旧版)内の ケーブルテレビの言及
【ニューメディア】より
…彼は,〈メディア論のための積木箱〉(《Kursbuch》1970年3月号)のなかで,〈neue Medien〉という言葉に特別の意味を込めた。ここで〈ニュー・メディア〉とみなされたのは,[通信衛星],カラーテレビ,有線テレビ(CATV,〈[ケーブルテレビ]〉),カセットビデオ,ビデオレコーダー,[テレビ電話],ステレオ,レーザー技術,静電コピー,高速電子プリンター,教育機器,[電子顕微鏡],無線印刷,ディジタルコンピューターである。こうした文脈のなかでは,90年代に普及する[インターネット]に至る電子メディアの流れが一貫したものとして把握できる。…
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出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」