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シェアリングエコノミー sharing economy

デジタル大辞泉の解説

シェアリング‐エコノミー(sharing economy)

物・サービス・場所などを、多くの人と共有・交換して利用する社会的な仕組み。自動車個人や会社で共有するカーシェアリングをはじめ、ソーシャルメディアを活用して、個人間の貸し借りを仲介するさまざまなシェアリングサービスが登場している。シェアエコノミー。シェアエコ。共有型経済

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知恵蔵の解説

シェアリングエコノミー

乗り物、住居、家具、服など、個人所有の資産等を他人に貸し出しをする、あるいは、貸し出しを仲介するサービスを指す。近年、欲しいものを購入するのではなく、必要なときに借りればよい、他人と共有すればよいという考えを持つ人やニーズが増えており、そのような人々と、所有物を提供したい人々を引き合わせるインターネット上のサービスが注目を集めている。
世界的に有名なコンサルティング会社「プライスウォーターハウスクーパース(PwC)」によると、2013年に約150億ドルだったシェアリングエコノミーの市場規模は、25年には約3350億ドル規模に成長する見込みだ。
シェアリングエコノミーの草分けともいわれるのが、08年に開始された「Airbnb(エアービーアンドビー)」だ。同サービスは、個人所有の住居の空き部屋等を他人に貸し出すインターネット上のサービスとして成長し、16年現在、世界191カ国34000以上の都市で利用できる。
また、「ライドシェアリング」と呼ばれる、「Uber(ウーバー)」や「Lyft(リフト)」等の自家用車を利用した配車サービスも、米を中心に利用者を増やしている。同サービスでは、利用者が、スマートフォンの専用アプリを使って、近くにいる他人の車に乗車する。プロのドライバーではない、一般人が自家用車で配車サービスを行う点が一番の特徴だ。
日本国内では、20年の東京オリンピックに向けて、外国人客の増加が見込まれる中、16年4月に旅館業法施行令が一部緩和され、住宅の全部または一部を活用して宿泊サービスを提供する「民泊」と呼ばれるサービスが、Airbnbのように普及する可能性を見いだしている。
Uberも、13年より日本の都心部で試験運用が始まったが、日本の現在の法律上の問題や、タクシー業界の反発によって、米のようなサービス展開には至っていない。しかし、現在の法律を改正する検討が行われているため、将来的に、米国と同様のサービスが展開される可能性もあるため、今後のライドシェアリングの市場拡大も期待されている。
その他、国内では、家事を始め、子どものお迎え、家具の組み立て、ペットの世話などを、「ご近所サポーター」と呼ばれる近所のスキルのある人に依頼できる「ANYTIMES(エニタイムズ)」や、個人間で、自家用車をシェアする「Anyca(エニカ)」といった国産のシェアリングエコノミーがユーザー数を増やしている。

(横田一輝 ICTディレクター/2016年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について | 情報

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