ノースクリッフ（英語表記）Alfred Charles William Harmsworth, Viscount Northcliffe

改訂新版　世界大百科事典

ノースクリッフ
Alfred Charles William Harmsworth, Viscount Northcliffe
生没年：1865-1922

イギリスの新聞経営者，大衆新聞の創始者。アイルランドのダブリン地方チャペリゾードに弁護士の子として生まれた。13歳で〈ヘンリー・ハウス・スクール〉の学校雑誌を編集し，父の期待に反してしだいにジャーナリズムに向かった。16歳で《ヤング・ホークス・バジェット》をはじめ数種のロンドン新聞に寄稿をはじめ，翌年《ユース》の編集次長，1884年にはウィリアム・イリフ経営の《バイシクリング・ニューズ》の記者を経て，87年にW.ダーガー・ビル・カーと廉価本の発行をして失敗した。読者の投書に回答する日刊紙《アンサーズ・トゥ・コレスポンデンツAnswers to Correspondents》を88年に12ページ1ペニーで創刊，翌年イングランド銀行の金銀総額をいい当てた者に終身週1ポンドを与える懸賞で，一躍発行部数を増した。94年には倒産状態にあった《ロンドン・イブニング・ニューズ》を買収して立ちなおらせた。96年には弟ロザミアと事務員，労働者，婦人などを対象にした大衆日刊紙の先祖ともいうべき《デーリー・メール》を創刊して大きな成功をおさめ，大衆新聞の時代を開き，さらに1903年に1ペニー日刊婦人紙としてふるわなかった《デーリー・ミラー》を，翌年，半ペニーのはじめての写真新聞に改めて成功した。事業の規模はその後も拡張され，1905年に日曜新聞《オブザーバー》を買い取り，ロザミアと当時世界最大の製紙工場を有するアングロ・ニューファンドランド開発会社をその翌年に創設し，08年には衰微していた伝統ある《タイムズ》の経営権を握り，しだいに回復させたが，私物化したといわれる。第1次世界大戦中にはみずから戦線の視察に出かけた。17年戦時特命全権大使としてアメリカ合衆国に渡り，帰国後子爵を授けられ，翌年には対敵地宣伝部長となって活躍したが，賠償問題に対しても，きわめて強硬な立場をとった。
執筆者：高木 教典

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

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ノースクリッフ

英国の新聞経営者。1888年から新聞経営を始め，1896年《デーリー・メール》，1903年《デーリー・ミラー》を創刊して安価多売策による新聞の大衆化（ペニー・ペーパー）に成功。1908年には《タイムズ》を買収，社主となった。第１次大戦中は対敵宣伝を担当し，傘下(さんか)の諸新聞を駆使して活躍。

出典　株式会社平凡社

世界大百科事典（旧版）内のノースクリッフの言及

【イギリス】より

…　しかし，紙，広告に課税してメディアを経済的に統制する1712年の捺印法は19世紀(基本部分の撤廃は1855年)まで威力を振るい，フランス，アメリカが1830年代に現実化した新聞の民衆化，安い大衆紙の出現を妨げた。新聞の本格的大衆化は，1896年，ノースクリッフの創刊した《デーリー･メール》に始まる。やさしい短い文体は新しい読者層をとらえ，99年ボーア戦争の勃発とともに，100万部に近い大新聞に伸びた。…

【タイムズ】より

…　しかし，87年アイルランド独立運動指導者で下院議員でもあるC.S.パーネルがテロリズムを扇動している書簡を紙上に公表し，激烈な攻撃を加えたが，その後の調査で実はこの書簡類が偽造されたものであることがわかり，経済的にも多大の損失を被り，また道義的にも大きく権威を失墜した。その後は新興の大衆新聞に押されて下降線をたどり，ついに1908年，その潮流の代表者ノースクリッフによって買収された。彼は《タイムズ》をも自己の政治目的のため利用しようとして多くの批判を受けたが，老朽化した設備･機構を改革し，3万8000台に落ちこんでいた部数を，第1次大戦直前には約31万8000部に伸ばすことに成功した。…

【ティット･ビッツ】より

…3年後にロンドンに移転し，同時にニューンズは，たとえば鉄道事故にあった読者に100ポンドの保険金を提供したり，金貨の入った壺を隠し，紙上のヒントに従って探しあてた読者にそれを贈呈するなど，それまでにない販売促進法で90万部近く部数をのばし，大量の広告を集めることに成功した。後に《タイムズ》の経営者となるノースクリッフはこの新週刊紙への寄稿者として，その手法の意味を十分に学んだ。マス･ペーパーの時代に先鞭をつけたメディアである。…

【デーリー･メール】より

…イギリスの大衆紙。ノースクリッフにより1896年創刊された。8ページ建てで，紙代は破格の1/2ペニーであった。…

※「ノースクリッフ」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」