教育の経済学（読み）きょういくのけいざいがく

改訂新版　世界大百科事典

教育の経済学 (きょういくのけいざいがく)

教育のもつ経済的側面を経済学の論理や手法（たとえば費用・便益分析）を用いて考察しようとする応用経済学の一分野。とくに教育の労働者の質に与える効果を考察するので，人的資本理論と重なり合うところが多い。教育の労働者の質を高める効果は，19世紀の経済学者，たとえばJ.H.vonチューネンやA.マーシャルらが注目していたが，第2次大戦後，経済発展が各国の関心事になるにつれて教育の経済的効果が再認識され，1960年代に入ってから教育の経済学は急速な展開をみるに至った。代表的な論者はT.W.シュルツとベッカーGary Stanley Beckerである。教育が人間の潜在的能力を開発し，高度の教育を受けた労働者がそうでない労働者に比べて高い経済活動能力をもつことは経験的には明らかであるが，具体的にどのような能力を高めるかは，職業教育についてはともかく，普通教育については必ずしも明らかではない。この点が教育の経済学の主要な論点である。さまざまな見解が提出されたが，ほぼ共通して確認されているのは，普通教育は特定の技能よりむしろ一般的で抽象的な能力を開発すること，そしてこのような能力のほうが，企業という組織の中で生産活動を行う労働者にとっては，特定の技能以上に有用だということである。このような認識にたって，各国，とりわけ発展途上国は教育制度の拡充を経済発展のための戦略の一環とするに至っている。しかし，教育の経済的側面を過度に強調し，経済的観点からの教育改編さえ主張する教育の経済学に対しては批判もある。70年代に入って，S.ボールズやH.ギンタスらのラディカル派経済学者やI.イリイチらの文明批評家が厳しく批判している。
執筆者：間宮 陽介

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

世界大百科事典（旧版）内の教育の経済学の言及

【人的資本理論】より

…　人的資本の考え方が1950年代末以降あらためて脚光を浴び発展させられるようになった背景には，発展途上国援助等にからんで経済発展における教育と人的資源の役割が再認識されたこと，国際貿易の基礎条件である資源賦存状態の重要な要素として労働力の生産的資質が見直されたこと，公共経済学における費用‐便益分析手法が人的投資の収益率や投資決定の分析に応用されたこと，労働経済学における賃金構造，訓練，移動などの現象や労働力政策のあり方を解明する理論として注目されたこと，などが挙げられる。1960年代にはT.W.シュルツ，G.ベッカー，J.ミンサーらが続々と人的資本概念に基づいて教育投資，訓練，賃金構造などの新しい分析を試み，新しい教育の経済学，労働経済学の急速な発展をみた。今日，これらの多くの分野で人的資本理論に基づく研究は理論的にも実証的にも活発に進められており，新しい理論的解釈や事実の発見が旧来の理解を塗りかえつつある。…

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出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」