株式取引（読み）かぶしきとりひき

改訂新版　世界大百科事典

株式取引 (かぶしきとりひき)

株式取引は，証券取引所を通じる取引所取引と，店頭取引等のそれ以外の取引（市場外取引）とに大別される。日本では，取引所取引が株式取引の中心をなしている。取引所取引は，制度面でも売買技術面でも高度に組織化されており，日々，大量の売買注文が集中して円滑な取引が行われ，公正な価格が決定されるよう配慮されている。取引所取引の対象は，一定の基準に合致した上場株式に限定されている。一方，店頭取引の対象は，原則として非上場株式である。また，取引所取引は競争売買の原則のもとに行われるが，市場外取引の中心をなす店頭取引は相対（あいたい）売買であり，取引価格も当事者間の交渉によって決定される（〈店頭市場〉の項参照）。

　証券取引所の中で会員が集まって売買を行うことを立会いと呼び，その場所を立会場と呼ぶ。会員以外は立会場に入れない。立会時間は，前場と後場とに分かれ，前場は午前9時から11時まで，後場は午後1時から3時までとなっている。投資家の株式売買の注文は，通常，証券会社に出される。証券会社は，その注文を，立会場内にいる売買担当者（場立）に連絡する。注文を受け取った場立は，一定のポストのところに行く。そのポストに集まる売買注文のどれかと，値段，数量などについて折合いがつけば，取引が成立する。東京証券取引所は，1982年1月に市場第二部のコンピューター・システムによる売買取引を開始した。取引所取引のコンピューター化は，順次拡大される見込みである。

　取引所取引は受渡し基準で分類すると次の4種類に分かれる。（1）普通取引　全取引の約99%を占め，売買契約締結の日から起算して4日目（休業日を除く）の日に決済を行う取引である。（2）当日決済取引　売買契約締結の日に決済を行う取引であるが，当事者の合意により，その翌日（休業日に当たるときは繰り下げる）に限り決済を繰り延べることができる。（3）特約日決済取引　売買契約締結の日から起算して15日以内の契約の日に決済を行う取引である。ただし，当事者間の合意により決済日を繰り上げることができる。（4）発行日決済取引　未発行株式の取引で，その株式が発行された後の一定の日に受渡しをするものである。なお，このほかに，証券会社が顧客に信用を供与して行う信用取引がある。証券会社は顧客から信用取引の注文を受けると，普通取引で売買を行い，あとには証券会社と顧客との間に貸借関係が残ることになる。
→株式市場
執筆者：戸田 周作

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」