BYOD（読み）ビーワイオーディー

デジタル大辞泉

ビー‐ワイ‐オー‐ディー【BYOD】［bring your own device］

《bring your own device》私物のパソコン・スマートホン・タブレット型端末などを業務に利用すること。従来、業務用端末は会社が支給していたが、コスト削減のほか、社員が複数端末を持つ煩わしさがなく、普段から使い慣れている端末を利用できるという利点がある。専用のアプリケーションの導入や、通信費の公私の割り振りをするサービスも普及している。私物端末利用。私的デバイス利用。→シー‐オー‐ピー‐イー（COPE） →シー‐ワイ‐オー‐ディー（CYOD） →ビー‐ワイ‐オー‐エー（BYOA）
[補説]「酒類は各自持参」を意味するBYOB（bring your own bottle）をもじったもの。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

BYOD
びーわいおーでぃー

従業員が私物の情報携帯端末（スマートフォンなど）を企業に持ち込み、業務に使用すること。Bring Your Own Deviceの頭文字を取ったもので、アメリカやオーストラリアなどでワインなど飲み物の持ち込みができるレストランで掲げているBYO（Bring Your Own）や、パーティーの招待状に書かれる「飲み物各自持参」という意味のBYOB（Bring Your Own Bottle/Booze/Beer）を言い換えたことばである。

　従来、業務で使う事務機器や情報機器は、企業側が用意して支給するのが一般的であった。そのため、たとえば携帯電話では、企業側は端末の手配や通信費の負担が必要であり、従業員は会社と個人の携帯電話をそれぞれ持ち歩かなければならないという不便さがあった。それに対して、BYODには企業側のコスト削減や、従業員の利便性向上、情報管理の一元化による生産性の向上、通勤時間の有効活用、在宅や出張時でのテレワークの実現といったメリットがある。そのため、欧米や韓国、中国などではBYODが導入されており、日本の企業でも次第に利用が進んでいる。

　一方で、個人で使う情報端末にはさまざまな種類や機能があるため、どの端末からでも企業のデータベースにアクセスして情報を入手できるよう、特定のアプリケーションや端末性能に依存しない、クラウド化も含めた企業の情報システム側での対応が不可欠となる。また、職位や業務時間などによるアクセス制限やフィルタリング、セキュリティやウイルス対策、情報漏洩(ろうえい)、端末の紛失や盗難への対応なども、企業側に求められる。その他、企業が個人の端末を利用することになるため、通信履歴などのプライバシーの保護や故障時の保証問題なども指摘されている。

［編集部］

[参照項目] | クラウドコンピューティング | テレワーク

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

人事労務用語辞典

BYOD

「BYOD」とはBring Your Own Device（自分のデバイスを持ち込む）の略で、社員の個人所有の情報端末を業務に活用することを意味します。社内の情報システムに対し、社員が私用で使い慣れているスマートフォンやPC、タブレットからのアクセスを認め、いつでもどこでも必要な情報を自由に取り出したり、入力したりできるようにするなど、企業が個人端末の業務への持ち込みを推進することで、生産性向上に寄与するといわれています。
（2012/5/28掲載）

出典　『日本の人事部』

IT用語がわかる辞典

ビーワイオーディー【BYOD】

企業の従業員が私物のスマートフォンやタブレットなどを業務で使用すること。従業員としては使い慣れたデバイスで業務をおこなえること、会社としてはデバイス導入に必要なコストと時間を削減できることなどのメリットがある反面、セキュリティーやプライバシー、通信費用負担の問題などがある。◇「bring your own device」の頭文字から。

出典　講談社