OPEC おぺっく

ASCII.jpデジタル用語辞典

OPEC

石油輸出国機構。中東を中心とした産油国によって、60年に設立。産油国側の利益を守る目的で、石油の生産量や価格の調整をするための役割を果たす。近年は、ロシアやメキシコの油田、北海油田といった非OPEC諸国の油田の生産量が増加している傾向もあり、その影響力は相対的に低下したといわれる。しかし最近でもOPEC加盟国の原油生産量は世界のおよそ40?50％前後を占めていることからも分かるように、世界のエネルギーバランスにおいては依然大きなウェイトを占めているといえる。加盟国は、サウジアラビア、イラン、イラク、UAE、クウェート、カタール、アルジェリア、ナイジェリア、リビア、インドネシア、ベネズエラ。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典

知恵蔵

OPEC

石油輸出国による生産・価格カルテル。1960年、イラン、イラク、サウジアラビア、クウェート、ベネズエラの5カ国によって設立され、その後カタール、インドネシア、リビア、アラブ首長国連邦(UAE)、アルジェリア、ナイジェリアが加盟し、11カ国で構成される。設立の契機はメジャー(探鉱・開発・生産から精製・輸送・販売まで一貫操業を世界的な規模で行う国際石油資本)の一方的な価格引き下げによる石油収入減少の防止だったが、70年代には2度の石油危機を通じて価格を大幅に引き上げ、メジャーから原油の生産・価格主導権を奪回した。80年代後半には石油需要の減少・低迷と非OPEC諸国の進出で生産シェアが低下、特に86年には増産・安売りに走り、原油価格は1バレル当たり10ドル以下まで大暴落した。近年は、堅調な需要の拡大や生産能力の制約などの要因から、高値を更新している。

(飯田哲也 環境エネルギー政策研究所所長 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

デジタル大辞泉

オペック【OPEC】［Organization of the Petroleum Exporting Countries］

《Organization of the Petroleum Exporting Countries》石油輸出国機構。国際石油資本に対抗してみずからの利益を守るため、1960年にイラン・イラク・サウジアラビア・クウェート・ベネズエラの産油5か国が、石油の価格維持・生産調整などを目的として結成した国際機構。
[補説]加盟国はアラブ首長国連邦・アルジェリア・アンゴラ・イラク・イラン・エクアドル・カタール・ガボン・クウェート・サウジアラビア・ナイジェリア・ベネズエラ・リビア・赤道ギニアの14か国（2017年11月現在）。インドネシアは加盟国資格を一時停止中。

出典　小学館

百科事典マイペディア

OPEC【オペック】

石油輸出国機構Organization of Petroleum Exporting Countriesの略称。1960年９月，バグダッドで開催のイラン，イラク，サウジアラビア，クウェート，ベネズエラの５ヵ国の産油国首脳会議で設立。加盟国は中東諸国を中心にベネズエラ，インドネシアなど11ヵ国（1998年）。本部ウィーン。石油の価格安定と生産調整を目的としているが，1970年代には２度の石油危機を通じて価格を大幅に引き上げ，メジャーから原油の生産・価格決定権を奪回し，直接販売を行うようになった。1980年代には需要の減少と非OPECの国々の進出でシェアが低下し，1990年には35％にまで下がった。内部対立が激しいが，余剰生産力がある。1990年イラクによるクウェート侵攻後，国連はイラクに原油輸出禁止の経済制裁を課している。
→関連項目IEA｜オイル・ダラー｜国際カルテル｜石油産業｜メジャー

出典　株式会社平凡社

FX用語集

OPEC

石油輸出国機構（Organization of the Petroleum Exporting Countries）。石油産出国の利益を守ることを目的に1960年9月14日に設立された産油国の組織で、加盟国は現在12ヶ国。本部はオーストリアのウィーンにあります。

出典　(株)外為どっとコム

世界大百科事典 第２版

オペック【OPEC】

Organization of Petroleum Exporting Countriesの略称。石油輸出国機構と訳される。1960年9月，イラン，イラク，サウジアラビア，クウェート，ベネズエラの5ヵ国が，イラクのバグダードで開催した会議で結成された。その後カタル(1961)，インドネシア，リビア(1962)，アブ･ダビー(1967。74年にアラブ首長国連邦(UAE)に委譲)，アルジェリア(1969)，ナイジェリア(1971)，エクアドル(1973年加盟，92年脱退)，ガボン(1975年加盟，96年脱退)が加盟し，現在の加盟国は11ヵ国である。

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

OPEC
オーピーイーシー

「石油輸出国機構」のページをご覧ください。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本大百科全書(ニッポニカ)

OPEC
おぺっく

→ 石油輸出国機構

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

世界大百科事典内のOPECの言及

【石油危機】より

…この石油づけの状況下で，石油の供給が途絶ないし量的に制限されるか，石油価格の高騰が生ずれば，経済やわれわれの生活は決定的な影響を受けざるをえない。　第1次石油危機は，1973年10月6日勃発の第4次中東戦争を契機に，OAPEC（オアペツク）が採用した石油戦略による石油の禁輸･量的制限と，OPEC（オペツク）が一方的に実施した原油価格の大幅引上げとにより発生した。まず石油供給の量的制限は，石油備蓄の放出および節約･有効利用の推進によって相殺されないかぎり，経済の実態面における生産の減少，生活水準の低下を生じさせることになる。…

【石油産業】より

…事実，埋蔵量/生産量比率は，過去毎年30年前後を保ってきている。　埋蔵量を地域別にみると，中東地域に66％，さらにOPEC（オペツク）加盟国に77％が集中している。このような石油資源賦存の偏り，とくに一部発展途上国への偏在が，後述するように1970年代以降の石油問題に大きな影響を及ぼすことになった。…

【OAPEC】より

…機構としては，総会，理事会，事務局があり，事務局はクウェート市におかれている。OPEC（オペツク）(石油輸出国機構)との関係については，全般的かつ高次元の石油政策はOPECが決定し，OAPEC加盟国はその決議に従うものと規定しており，その枠内においてアラブ産油国特有の政策の決定が行われる。　OAPECの名が世界的に広く知られるようになったのは，73年10月17日に発動した石油戦略によってである。…

【石油危機】より

…この石油づけの状況下で，石油の供給が途絶ないし量的に制限されるか，石油価格の高騰が生ずれば，経済やわれわれの生活は決定的な影響を受けざるをえない。　第1次石油危機は，1973年10月6日勃発の第4次中東戦争を契機に，OAPEC（オアペツク）が採用した石油戦略による石油の禁輸･量的制限と，OPEC（オペツク）が一方的に実施した原油価格の大幅引上げとにより発生した。まず石油供給の量的制限は，石油備蓄の放出および節約･有効利用の推進によって相殺されないかぎり，経済の実態面における生産の減少，生活水準の低下を生じさせることになる。…

【石油産業】より

…事実，埋蔵量/生産量比率は，過去毎年30年前後を保ってきている。　埋蔵量を地域別にみると，中東地域に66％，さらにOPEC（オペツク）加盟国に77％が集中している。このような石油資源賦存の偏り，とくに一部発展途上国への偏在が，後述するように1970年代以降の石油問題に大きな影響を及ぼすことになった。…

※「OPEC」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社