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PTA ピーティーエー Parent-Teacher Association

翻訳|Parent-Teacher Association

12件 の用語解説(PTAの意味・用語解説を検索)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

PTA
ピーティーエー
Parent-Teacher Association

児童,生徒の親と学校の教師が協力して教育効果の向上をはかることを目的とする学校単位の組織。アメリカで生れた組織で,日本では第2次世界大戦アメリカ教育使節団の勧告,GHQ民間情報教育局の指導と文部省の協力により普及した。

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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

PTA

学校や家庭、地域での子どもの健全な育成について学習し合う保護者と教職員の団体。第2次大戦後、教育の民主化を進める連合国軍総司令部(GHQ)によって設立が奨励され、全国の多くの学校でPTAが組織された。任意の社会教育団体で、社会教育法は国や都道府県が不当に支配したり、事業に干渉を加えたりしてはならないと規定している。

(2012-06-28 朝日新聞 朝刊 和歌山3 1地方)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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デジタル大辞泉の解説

ピー‐ティー‐エー【PTA】[Parent-Teacher Association]

Parent-Teacher Association》父母と教師の会。子供の福祉と教育効果の向上を目的とし、父母・教師が相互に協力して学校単位に組織された団体。日本では米国に範をとり、第二次大戦後に発足。一般に、PTAの会員になるかどうかは保護者が自由に決められる。

ピー‐ティー‐エー【PTA】[purified terephthalic acid]

purified terephthalic acid》高純度テレフタル酸ポリエステル合成繊維フィルムなどの原料。

ピー‐ティー‐エー【PTA】[prepaid ticket advice]

prepaid ticket advice航空旅客運賃先払い制度。

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百科事典マイペディアの解説

PTA【ピーティーエー】

Parents and Teachers Associationの略。父母と先生の会。子どもの教育効果を高めるために父母と教員が自主的に結成・運営する組織。19世紀末に米国に始まり,1947年以降日本でも各地の小・中・高の学校単位に結成された。

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世界大百科事典 第2版の解説

ピーティーエー【PTA】

父母と教師を構成員とする団体。〈父母と先生の会Parents and Teachers Association〉の略。19世紀末アメリカで起きた児童福祉のための母親運動が始まりで,市や町の環境浄化活動や教育条件の整備向上を進める団体の集まりである〈父母と教師の全国協議会National Congress of Parents and Teachers〉(1924結成)が最も有名である。日本でも,第2次大戦中までは父兄会,後援会,保護者会などがあったが,おもに学校の財政面・物質面に奉仕する団体であった。

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大辞林 第三版の解説

PTA

〖Parent-Teacher Association〗
父母と教師の会。父母と教師が協力し、地域や学校での児童・生徒の成長と幸福のための諸活動を行うことを目的とし、各学校単位に組織され自主的に運営される教育団体。アメリカで始まり、第 2 次大戦後日本に導入。

PTA

〖percutaneous transluminal angioplasty〗
経皮経管的血管形成術。動脈硬化などで狭くなった動脈にバルーン-カテーテルを挿入し、ふくらませることにより血管を押し広げる治療法。

PTA

〖purified terephthalic acid〗
高純度テレフタル酸。ポリエステル系合成繊維やフィルムなどの原料。

出典|三省堂
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知恵蔵miniの解説

PTA

生徒の保護者と教師(教職員)により構成される学校単位の団体。「Parent-Teacher Association」の頭文字をとった呼称。19世紀末に米国で起こった児童福祉のための母親運動を発祥とする。日本では、第2次大戦後にアメリカ教育使節団の勧告や連合国軍総司令部(GHQ)の指導があり、文部省(当時)の協力により1947年以降全国の小中高校に普及した。生徒の教育環境の向上や健全な育成などを目標とし、保護者と教師が自主的に結成・運営する。参加・脱退は各人の任意だが、日本では慣習として全員参加が前提になっている場合がほとんどで、近年では保護者・教師双方にとり重荷になると問題提起されている。

(2016-6-2)

出典|(株)朝日新聞出版発行
(C)Asahi Shimbun Pubications Inc
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

PTA
ぴーてぃーえー

児童・生徒のよりよい教育環境の醸成を目ざす保護者と教師(教職員)によって構成される教育団体。parent-teacher associationの頭文字をとった呼称である。それぞれの学校ごとに組織されるPTAを単位PTAとよぶ。単位PTAは一般に、問題解決をより有効適切な方法で行うために、あるいは一学校を超えた広域的問題を解決するために、さらにはまた情報交換や諸活動の調整のために、市町村、郡、都道府県、さらには全国的なPTAの連合組織に所属している。
 日本のPTAがアメリカのPTAを範として組織化されたことは、よく知られている。日本では第二次世界大戦終了前にも、保護者会や父兄会といった名のもとにPTAに類似した教育団体がかなり存在したが、それらとは目的、組織等において一線を画す民主的教育団体として、1947年(昭和22)ころから急速に全国の小・中・高等学校において結成された。[辻 功]

アメリカのPTA

アメリカのPTAを論じる場合、英語では固有名詞としてのPTAと、一般名詞としてのPTAとを区別する必要がある。一般名詞としてのPTAは、団体名としてはPTAを名のっていないが、その活動内容等からPTAとよばれる団体を含む(日本にも少数ではあるがPTAを名のらないPTA組織がある)。
 日本のPTAが結成にあたってモデルとしたのは、固有名詞としてのPTAである。この団体は、1897年首都ワシントンで、バーニー夫人Alice M. Birneyとハースト夫人Phoebe A. Hearstという2人の母親の提唱によって結成された全国母親協議会National Congress of Mothersに起源を有する。同協議会は、1924年、全国父母教師協議会National Congress of Parents and Teachersと改称し、今日National PTAとして知られる団体で、単位PTA約2万6000、会員数約650万に上る(2000)。このPTAは、人間の価値の尊重、教育機会の拡充、職能の伸張、自然資源の保護、国際理解、市民的責任など、広義の教育目標を掲げ、幅広い活動を展開しているところに大きな特色がある。また、父親会員や教師会員がかなりの割合を占め、実際に活発な活動をしているところが注目すべき点として指摘されることが多い。[辻 功]

日本のPTA

日本におけるPTA結成の動きは1946年、アメリカ教育使節団がアメリカのPTAを紹介したときから始まった。連合国最高司令部(GHQ)の民間情報教育局(CIE)がPTAの結成や育成を勧奨し、これを受けて文部省(現文部科学省)が1947年『教師と父兄の会――教育民主化への手引』を各都道府県教育委員会に配布したのを契機とし、全国の小・中・高等学校に爆発的な勢いでPTAが結成されていった。
 1952年には早くも日本PTA全国協議会、全国高等学校PTA協議会(のち全国高等学校PTA連合会と改称)という全国組織がつくられた。2010年(平成22)現在、両組織の会員数は日本PTA全国協議会が約1000万人、全国高等学校PTA連合会が約228万人となっている。[辻 功]

課題と展望

現代のPTAは第二次世界大戦前の単なる学校後援団体とは異質の教育団体であることを標榜(ひょうぼう)しており、保護者と教師の共同学習、学校教育への理解と協力、校外補導、地域の教育環境の改善、教育関係団体との連携と協力、教育世論の形成、教育情報の収集と整理、国際理解と交流など幅広い活動を展開しているところも少なくない。しかし、PTAを批判する声もある。多くの単位PTAが児童・生徒の学校在籍中に限って、しかも在籍中は彼らの父母を自動的・強制的に会員とするシステムをとるなど、集団組織化の基盤に弱点をもつため、会員の無関心、活動のマンネリ化などを生みやすいということがある。就労女性の増大や家族形態の多様化などの社会的変動のなかで、PTAが結成当時に高く掲げた諸活動を充実し、子供のための教育環境を整備していくには、課題も多い。
 一部にPTAのあり方については異論を唱える研究者がいるとしても、社会教育関係団体の一つであることは確かである。また、ほとんどの地域で、かつて隆盛を誇った青年団・婦人会等の地域組織が衰弱していくなかで、PTAは今後も生き残れる可能性をもつ数少ない地縁集団の一つである。PTAの会員になって初めて近隣住民とコミュニケーションをもち、地域に関心をもった人も多い。自主グループやサークルの結成・参加でもPTA活動を契機とする事例もある。地域社会の形成、地域の教育力の回復の必要性が叫ばれている今日の教育の危機的状況を考察すると、PTA活動の不活発さをいたずらに批判するより、むしろこのような特殊な機能にも注目して活性化への新しい道を探るべきであろう。[辻 功]
『重松敬他著『PTA事典』(1964・第一法規出版) ▽三井為友編『日本PTAの理論』(1964・東洋館出版) ▽伊藤俊夫他編『新社会教育事典』(1983・第一法規出版)』

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