PTA（読み）ピーティーエー

デジタル大辞泉

ピー‐ティー‐エー【PTA】［Parent-Teacher Association］

《Parent-Teacher Association》父母と教師の会。子供の福祉と教育効果の向上を目的とし、父母・教師が相互に協力して学校単位に組織された団体。日本では米国に範をとり、第二次大戦後に発足。一般に、PTAの会員になるかどうかは保護者が自由に決められる。

ピー‐ティー‐エー【PTA】［purified terephthalic acid］

《purified terephthalic acid》高純度テレフタル酸。ポリエステル系合成繊維・フィルムなどの原料。

ピー‐ティー‐エー【PTA】［prepaid ticket advice］

《prepaid ticket advice》航空旅客運賃先払い制度。

出典　小学館

共同通信ニュース用語解説

PTA

ペアレント(親)、ティーチャー(教員)、アソシエーション(組織)の略。1946年、終戦後の民主化のために派遣された米国教育使節団が、父母と教員が協力して団体活動を行うことを勧める報告書を発表し、文部省(現文部科学省)の指導で全国各地につくられた。学校の後援組織ではなく、保護者が学校と連携して子どものために活動する社会教育団体との位置付けになっている。52年に全国組織「日本PTA」が発足し、後に公益社団法人「日本PTA全国協議会」に改編された。

更新日:2022年5月14日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

精選版 日本国語大辞典

ピー‐ティー‐エー【ＰＴＡ】

1. 〘 名詞 〙 ( [英語] Parent-Teacher Association の略 ) 家庭と学校との関係を緊密にし、児童、青少年の健全な発達をはかることを目的に組織された父母と教師の協力団体。日本では第二次世界大戦後、アメリカに範をとり、各学校ごとに組織された。
   1. [初出の実例]「こうなればどの宣言を採用すべきかで、いたるところのＰＴＡで乱闘がはじまったりするかもしれぬ」(出典：ブラリひょうたん（1950）〈高田保〉教育宣言取締法)

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

PTA
ぴーてぃーえー

児童・生徒のよりよい教育環境の醸成を目ざす保護者と教師（教職員）によって構成される教育団体。parent-teacher associationの頭文字をとった呼称である。それぞれの学校ごとに組織されるPTAを単位PTAとよぶ。単位PTAは一般に、問題解決をより有効適切な方法で行うために、あるいは一学校を超えた広域的問題を解決するために、さらにはまた情報交換や諸活動の調整のために、市町村、郡、都道府県、さらには全国的なPTAの連合組織に所属している。

　日本のPTAがアメリカのPTAを範として組織化されたことは、よく知られている。日本では第二次世界大戦終了前にも、保護者会や父兄会といった名のもとにPTAに類似した教育団体がかなり存在したが、それらとは目的、組織等において一線を画す民主的教育団体として、1947年（昭和22）ころから急速に全国の小・中・高等学校において結成された。

［辻　功］

アメリカのPTA

アメリカのPTAを論じる場合、英語では固有名詞としてのPTAと、一般名詞としてのPTAとを区別する必要がある。一般名詞としてのPTAは、団体名としてはPTAを名のっていないが、その活動内容等からPTAとよばれる団体を含む（日本にも少数ではあるがPTAを名のらないPTA組織がある）。

　日本のPTAが結成にあたってモデルとしたのは、固有名詞としてのPTAである。この団体は、1897年首都ワシントンで、バーニー夫人Alice M. Birneyとハースト夫人Phoebe A. Hearstという2人の母親の提唱によって結成された全国母親協議会National Congress of Mothersに起源を有する。同協議会は、1924年、全国父母教師協議会National Congress of Parents and Teachersと改称し、今日National PTAとして知られる団体で、単位PTA約2万6000、会員数約650万に上る（2000）。このPTAは、人間の価値の尊重、教育機会の拡充、職能の伸張、自然資源の保護、国際理解、市民的責任など、広義の教育目標を掲げ、幅広い活動を展開しているところに大きな特色がある。また、父親会員や教師会員がかなりの割合を占め、実際に活発な活動をしているところが注目すべき点として指摘されることが多い。

［辻　功］

日本のPTA

日本におけるPTA結成の動きは1946年、アメリカ教育使節団がアメリカのPTAを紹介したときから始まった。連合国最高司令部（GHQ）の民間情報教育局（CIE）がPTAの結成や育成を勧奨し、これを受けて文部省（現文部科学省）が1947年『教師と父兄の会――教育民主化への手引』を各都道府県教育委員会に配布したのを契機とし、全国の小・中・高等学校に爆発的な勢いでPTAが結成されていった。

　1952年には早くも日本PTA全国協議会、全国高等学校PTA協議会（のち全国高等学校PTA連合会と改称）という全国組織がつくられた。2010年（平成22）現在、両組織の会員数は日本PTA全国協議会が約1000万人、全国高等学校PTA連合会が約228万人となっている。

［辻　功］

課題と展望

現代のPTAは第二次世界大戦前の単なる学校後援団体とは異質の教育団体であることを標榜(ひょうぼう)しており、保護者と教師の共同学習、学校教育への理解と協力、校外補導、地域の教育環境の改善、教育関係団体との連携と協力、教育世論の形成、教育情報の収集と整理、国際理解と交流など幅広い活動を展開しているところも少なくない。しかし、PTAを批判する声もある。多くの単位PTAが児童・生徒の学校在籍中に限って、しかも在籍中は彼らの父母を自動的・強制的に会員とするシステムをとるなど、集団組織化の基盤に弱点をもつため、会員の無関心、活動のマンネリ化などを生みやすいということがある。就労女性の増大や家族形態の多様化などの社会的変動のなかで、PTAが結成当時に高く掲げた諸活動を充実し、子供のための教育環境を整備していくには、課題も多い。

　一部にPTAのあり方については異論を唱える研究者がいるとしても、社会教育関係団体の一つであることは確かである。また、ほとんどの地域で、かつて隆盛を誇った青年団・婦人会等の地域組織が衰弱していくなかで、PTAは今後も生き残れる可能性をもつ数少ない地縁集団の一つである。PTAの会員になって初めて近隣住民とコミュニケーションをもち、地域に関心をもった人も多い。自主グループやサークルの結成・参加でもPTA活動を契機とする事例もある。地域社会の形成、地域の教育力の回復の必要性が叫ばれている今日の教育の危機的状況を考察すると、PTA活動の不活発さをいたずらに批判するより、むしろこのような特殊な機能にも注目して活性化への新しい道を探るべきであろう。

［辻　功］

『重松敬他著『PTA事典』（1964・第一法規出版）』▽『三井為友編『日本PTAの理論』（1964・東洋館出版）』▽『伊藤俊夫他編『新社会教育事典』（1983・第一法規出版）』

[参照項目] | アメリカ教育使節団 | 社会教育 | 地域社会

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

PTA (ピーティーエー)

父母と教師を構成員とする団体。〈父母と先生の会Parents and Teachers Association〉の略。19世紀末アメリカで起きた児童福祉のための母親運動が始まりで，市や町の環境浄化活動や教育条件の整備向上を進める団体の集まりである〈父母と教師の全国協議会National Congress of Parents and Teachers〉（1924結成）が最も有名である。日本でも，第2次大戦中までは父兄会，後援会，保護者会などがあったが，おもに学校の財政面・物質面に奉仕する団体であった。戦後，教育基本法の公布，6・3・3制の学校教育制度の発足とともに，PTAが誕生した。これは1946年3月に来日したアメリカの第1次教育使節団の報告書と翌47年3月この示唆をうけた文部省通達〈父母と先生の会－－教育民主化の手引〉にのっとって全国の小・中・高の学校単位につくられた（1948年4月の文部省調査によれば，小学校85%，中学校83%，高等学校65%）。

　日本のPTAは発足当時，次の目的を実現することが期待された。（1）児童青少年の福祉の増進，（2）市民の権利と義務の理解をうながす成人教育の振興，（3）民主教育の理解の推進，（4）家庭と学校の連携協力，（5）父母，教師，一般社会の協力による児童青少年の健全育成，（6）学校教育環境の整備，（7）児童青少年の補導，保護，福祉に関する法律の制定，（8）公立学校の教育予算の確保，（9）地域の社会教育の振興，（10）国際親善，の各項である（〈父母と先生の会参考規約〉1948）。こうしてPTAは子どもの幸せを守り，増進する自主団体として，教育問題の学習，父母と教師の親睦，環境浄化の奉仕活動，教育世論の形成などを推進していくことになった。しかし，そのほとんどが従来の後援会や父兄会などの性格をのこしたままであり，くわえて全員自動加入，学校単位の組織，在籍児童・生徒の両親に限る会員制，学校後援会的な性格など，アメリカとちがって市民団体的な性格が弱いために，学校の付属機関のような存在になりやすく，一部有力者の支配する形式的行事中心のPTAが少なくない。

　この傾向に対して，役員選出の民主化，任意加入制への切替え，地域単位のPTAづくり，成人教育活動の振興に努力するPTA改革の動きも進んできた。とくにPTAの主体である母親会員は，生活環境の浄化，小児麻痺ワクチンの緊急輸入，高校増設の要求，公教育費の私費負担の軽減などに活躍し，広報委員会や成人教育委員会の活動を通して女性運動の活動家も生まれた。今日，主婦のパート労働への進出，受験教育の激化などで，役員・委員のなり手がなく，さらにはPTAのない学校も出てきたが，校内暴力や非行の増加から〈地域の教育力〉の回復に努力しているPTAも少なくない。現在，PTAの全国組織として，日本PTA全国協議会（1952結成）や，全国PTA問題研究会（1971結成）がある。
執筆者：室 俊司

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

PTA
ピーティーエー
Parent-Teacher Association

児童，生徒の親と学校の教師が協力して教育効果の向上をはかることを目的とする学校単位の組織。アメリカで生れた組織で，日本では第2次世界大戦後アメリカ教育使節団の勧告，GHQの民間情報教育局の指導と文部省の協力により普及した。当初，実質的には戦前の後援会，父兄会と異ならないものが多く，会費も学校経営上の必要経費に充当されることが多かった。文部省は 53年に「参考規約」を示して「与えられた規約」から「みずから実行の責任を負う規約」への脱皮を指導し，他方，現場でも PTAの公費負担全廃の動きが強まり，ようやく成人団体として会員相互の学習活動や社会活動を進めるという本来のあり方が認識されるようになった。全国的組織として「日本父母と先生全国協議会」 (「日本 PTA全国協議会」) と「全国高等学校 PTA協議会」が結成されている。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

知恵蔵mini

PTA

生徒の保護者と教師(教職員)により構成される学校単位の団体。「Parent-Teacher Association」の頭文字をとった呼称。19世紀末に米国で起こった児童福祉のための母親運動を発祥とする。日本では、第2次大戦後にアメリカ教育使節団の勧告や連合国軍総司令部(GHQ)の指導があり、文部省(当時)の協力により1947年以降全国の小中高校に普及した。生徒の教育環境の向上や健全な育成などを目標とし、保護者と教師が自主的に結成・運営する。参加・脱退は各人の任意だが、日本では慣習として全員参加が前提になっている場合がほとんどで、近年では保護者・教師双方にとり重荷になると問題提起されている。

(2016-6-2)

出典　朝日新聞出版

百科事典マイペディア

PTA【ピーティーエー】

Parents and Teachers Associationの略。父母と先生の会。子どもの教育効果を高めるために父母と教員が自主的に結成・運営する組織。19世紀末に米国に始まり，1947年以降日本でも各地の小・中・高の学校単位に結成された。全国的な連絡協議会もあり，会員数では最大の社会教育関係団体。本来の活動が停滞し，学校の財政援助団体化したものも多い。

出典　株式会社平凡社

内科学 第10版

PTA

percutaneous transluminal angioplasty，経皮経管血管形成術

出典　内科学 第10版