日本大百科全書(ニッポニカ) 「ソーダ工業」の意味・わかりやすい解説
ソーダ工業
そーだこうぎょう
塩を原料として、ソーダ灰(ばい)（無水炭酸ナトリウム）、カ性ソーダ（水酸化ナトリウム）、塩素および各種塩化物を生産する基礎素材産業。アルカリ原料の大部分はソーダ製品であるので、一般にはアルカリ工業と同一視されている。主原料の岩塩は全量輸入に依存し、塩水の電気分解による電解ソーダ工業は電力と重油を大量に消費するエネルギー多消費型産業である。わが国では、おもな用途として、ソーダ灰は半数以上がガラス製品・板ガラスの原料に用いられ、その他無機薬品や油脂製品の製造等に、カ性ソーダはせっけん・洗剤、化学繊維、アルミニウムの原料、その他工業薬品の製造等に、塩素は塩化ビニルや塩素系溶剤、医薬品の製造、その他水道水の殺菌等に利用されている。
［殿村晋一］
沿革
ソーダの利用は、ヨーロッパでは、羊毛の染色や洗浄用せっけんの製造に天然ソーダまたは木灰を加えたことに始まるが、18世紀に入るとせっけんやその他の化学工業におけるソーダ需要が拡大し、1791年フランスのN・ルブランが食塩からソーダ灰をつくる方法（ルブラン法）、1861年にはベルギーのE・ソルベーがアンモニアソーダ法（ソルベー法）によってソーダ灰とカ性ソーダの製造法を実用化し、ソーダ灰製造では現在でもこの方法によっている。1890年にはドイツで塩水の電気分解によってカ性ソーダ、塩素、水素を製造する電解法が開発された。電解法には従来隔膜法（NaOH純度96～97％）と水銀法（純度99％以上）があり、高純度のカ性ソーダが得られる水銀法が第二次世界大戦後一般化したが、現在は1970年代に実用化した、省エネルギーで環境に配慮されたイオン交換膜法が主流である。
［殿村晋一］
日本のソーダ工業
日本では、パルプ用ソーダの国産化のため、1881年（明治14）大蔵省（現財務省）印刷局でルブラン法が採用されたのが最初であるが、民間で本格的生産が始まるのは第一次世界大戦後のことである。1918年（大正7）に工業化されたレーヨン工業の昭和初期の発展に導かれ、レーヨン用カ性ソーダ生産を中心にソルベー法が主流を占め、39年（昭和14）にはソーダ灰・カ性ソーダ合計で70万トンの戦前最高水準を記録した。第二次世界大戦後、54年（昭和29）に戦前水準を突破したソーダ工業は、58年ごろから石油化学工業用塩素を併産できる電解法（水銀法）への転換を積極的に進め、10年後にはソルベー法によるカ性ソーダの生産は姿を消した。カ性ソーダの生産量も急増し、73年度には311万トンに達した。その後二度にわたる石油危機による関連産業の不振とエネルギー・コスト上昇により、生産は低迷したが、82年には279万トン、84年には307万トンと漸増し、94年（平成6）385万トン、2003年437万トンと生産量は伸び続けている。世界のおよそ11％を生産（2000）し、アジアでは中国に次いで2位である。
1970年代にかけて、熊本水俣(みなまた)病（有機水銀公害）が社会問題化するなかで、水銀法によるカ性ソーダ生産工程から排出される無機水銀も有機水銀に劣らぬ危険性をもち、広範囲で魚の水銀汚染が生じている事実が明らかにされた。73年5月、水銀汚染対策推進会議は、水銀法から隔膜法への製法転換を決め、78年度末までにこれを完了するよう業界に指示した（第一次製法転換）。しかし、隔膜法が品質面で劣るため、製法転換は76年度末までに全能力の3分の2の転換が完了したにとどまった。通商産業省（現経済産業省）は、水銀法と同品質のカ性ソーダを製造できるイオン交換膜法の実用化を待って、79年に残存水銀法設備のイオン交換膜法への全面転換を指示（第二次製法転換）し、86年6月までに製法転換工事完了ないし水銀法設備の全面廃棄を行うことを義務づけ、イオン交換膜法への転換が進んだ。
2002年現在ソーダ工業の事業所数は24（『工業統計表』従業者4人以上の事業所）あり、付加価値の低い装置産業で、電力・原塩の消費量の多い資源エネルギー多消費型産業に特有の低収益性と製法転換による経営負担から脱却するため、イオン交換膜法よりもさらに省エネルギー型の電解技術の開発やファインケミカル等高付加価値製品の開発、他の化学分野への経営多角化などの必要に迫られている。
［殿村晋一］
『『化学工業年鑑』各年版（化学工業日報社）』