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ウォール街 うぉーるがい

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ASCII.jpデジタル用語辞典の解説

ウォール街

ニューヨーク市、マンハッタン島にある金融街。もとは通りの名称だが、ここにはニューヨーク証券取引所をはじめ、連邦準備銀行(FRB)、アメリカ証券会社や大手銀行などが集中していることから、世界の証券・金融業界を表す代名詞でもある。メジャーマーケットとしてはロンドン、東京などが挙げられるが、1792年に証券取引所が開設されて以来、19世紀のゴールドラッシュ、そして今日の世界経済への発展と、常に世界金融の中心的役割を果たしてきたことで、ウォール街は現在まで全世界のマーケットをけん引する場となっている。このため、各国大手証券や銀行もこの地に拠点を設置している。

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デジタル大辞泉の解説

ウォール‐がい【ウォール街】

Wall Street》米国ニューヨーク市マンハッタン区南端の一区画。世界の金融証券市場の中心地の一。大銀行・証券取引所・証券会社などが集中。米国の金融・証券市場の通称となっている。ウォールストリート。

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百科事典マイペディアの解説

ウォール街【ウォールがい】

米国,ニューヨーク市マンハッタン島南端の区域で,米国および国際金融の中心地。Wall Street。ニューヨーク証券取引所の所在地。かつては,銀行,モルガン等の金融商会,保険会社等が集中していたが,現在では金融機関の多くが本社機能を他所に移転しており,「ウォール街」という言葉はニューヨーク証券取引所の代名詞となっている。
→関連項目ウォール・ストリート・ジャーナルシティニューヨーク株式取引所マンハッタン[区]ロンドン株式取引所

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デジタル大辞泉プラスの解説

ウォール街

1987年製作のアメリカ映画。原題《Wall Street》。監督:オリバー・ストーン、出演:チャーリー・シーンマイケル・ダグラス、ダリル・ハンナ、マーティンシーンほか。第60回米国アカデミー賞主演男優賞受賞(マイケル・ダグラス)。

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世界大百科事典 第2版の解説

ウォールがい【ウォール街 Wall Street】

ニューヨーク市の南端マンハッタン地区にあり,ブロードウェーのトリニティ教会の正面からイースト川までの通り。ニューヨーク株式取引所アメリカン株式取引所,モーガン・ギャランティ・トラスト社その他の国際的な金融機関や商品取引所が集まっており,アメリカのみならず世界の金融・資本市場の中心。ニューヨーク証券市場ないし金融市場の同義語として,ひいてはアメリカ資本主義の中枢部の意味に使われる。ウォール街かいわいは,ニューヨーク発祥の地でもある。

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大辞林 第三版の解説

ウォールがい【ウォール街】

ニューヨーク市のマンハッタン地区にある街区。証券取引所のほか銀行・証券会社・商社が集まる世界金融の中心地。

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世界の観光地名がわかる事典の解説

ウォールがい【ウォール街】

アメリカのニューヨーク州ニューヨーク市にある、マンハッタン南端の金融街。◇17世紀に、この地区がニューアムステルダム入植地の北境界線にあったため、ブロードウェーから東に伸びる狭い通りをウォール街と名づけた。ニューヨーク市金融街の歴史的な中心部で、初めてニューヨーク証券取引所が腰をすえた場所でもある。現在のウォール街は、主として法律と金融関係のオフィスで占められている。

出典|講談社
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ウォール街
うぉーるがい
Wall Street

ニューヨーク市マンハッタンの南端にある街路(ブロードウェーからイースト・リバーに至る約6キロメートル)の名称。ウォール街の名称は、1653年に当時の総督スタイベサントPeter Stuyvesant(1592―1672)が、植民者オランダ人先住民(アメリカ・インディアン)や外敵から守るために築いた防壁に由来するといわれている。この付近には、ニューヨーク証券取引所がありアメリカの金融中心地として有名であることから、「ウォール街」はしばしばアメリカ金融・証券市場の代名詞として使用される。[伊東政吉・前田拓生]

1980年代以前

ウォール街は当初ヨーロッパ商品の取引市場として出発したが、独立後の1783年に公債や銀行株を中心に証券取引が始まり、市場の中心はしだいに金融・証券取引へ移行していった。とくに1817年にニューヨーク証券取引会所(ニューヨーク証券取引所の前身)が設立され、その後鉄道建設に伴い鉄道株取引を中心にモルガン、クーンローブなどの投資銀行の事業が活発となり、ウォール街は証券取引の中心地としてその名を高めた。第一次世界大戦後は株式ブームとなってウォール街は活況を呈したが、1929年10月の株価暴落に始まる大恐慌により暗黒時代を迎えた。金融・証券市場の再建整備はニューディール期に達成され、第二次世界大戦後は、アメリカの国際的地位の向上とともに、ウォール街も国際金融市場の中心地として、重要性をいっそう高めていった。[伊東政吉]

ブラック・マンデー

アメリカ経済の国際的なプレゼンス(存在)が高まるなか、アメリカの大統領レーガンやイギリスの首相サッチャーなどの新自由主義的な政策運営に加え、経済の先行きに対する楽観的な見方から、1980年なかば以降、各国ともに株価の上昇が続いていた。しかしこのような楽観的な経済がいつまでも続くわけがなく、1987年10月にウォール街発の株価暴落が起こった。いわゆる「ブラック・マンデー」である。ウォール街発のこの株価暴落はまたたくまに世界中に波及し、各国の主要な株価指数は軒並み大幅に下落した。しかし、1929年の経験を生かし、各国ともに大規模な金融緩和政策を行ったことで、実体経済に対する影響はそれほど深刻なものにはならなかった。[前田拓生]

サブプライムローン問題

その後も株価は幾度かの乱高下を続けたものの、アメリカの「強いドル政策」を背景にして、世界の経常収支の黒字がアメリカの巨額な赤字をファイナンス(資金調達)する形でアメリカに多額の資金が流入するようになった。流入した資金はアメリカ内の住宅投資を支え、2002~2005年の住宅投資は前年比5~10%という高い伸びとなった。また旺盛(おうせい)な住宅投資によって住宅価格が上昇するとともに、住宅の純資産価値を担保としたホーム・エクイティローンなどの仕組みを通じて国内の資金循環が活発化し、消費など国内需要が拡大したことから、アメリカ経済をさらに押し上げることになった。また、アメリカの代表的な株価指数であるニューヨーク・ダウ工業株価やNASDAQ(ナスダック)なども上昇を続け、ウォール街は国際金融市場の中心地としての存在感を強めていった。
 このような住宅ブームは、住宅価格の上昇に対する過度な期待や証券化等の金融技術の発展を背景にして、本来ならば住宅ローンを組むことのできないような層への貸出スキーム(仕組み)としてサブプライムローンなどが考案されたことから急激に普及した。また同時に、サブプライムローンを担保とする住宅ローン担保証券やそれを担保に再証券化した債務担保証券Collateralized Debt Obligation(CDO)も高利回りを求める銀行やヘッジファンドを中心に広く投資されるようになった。
 住宅価格はその後も、S&Pケースシラー住宅価格指数(アメリカの住宅価格指数)でも明らかなように、1987年から2006年第2四半期まではほぼ一貫して上昇していた。しかし2006年後半以降、徐々に低下するようになるにしたがい、CDO等のレバレッジ(少ない資金で何倍もの効果を追求すること)の高い金融商品の価格が急落するようになった。そして2007年に入り、この動きが顕著になってくるなか、アメリカの大手証券会社ベアー・スターンズ傘下のヘッジファンドの破綻(はたん)やフランス大手銀行のビー・エヌ・ピー・パリバ(BNPパリバ)が同行傘下のミューチュアルファンド(小口資金を分散投資する投資信託の一つ)を解約凍結したことなどを受け、ニューヨーク市場を含む世界中の株価が大きく下落した。これは一般に「サブプライムローン問題」とよばれている。
 このサブプライムローン問題はその後も各国に波及したことから、欧米の金融機関を中心に損失が拡大し、2008年9月に長い歴史をもつアメリカ大手証券会社リーマン・ブラザーズが突如破綻した(いわゆる「リーマン・ショック」)。これによりアメリカ株価は暴落し、世界中に伝播(でんぱ)するとともに、その後の世界的な同時不況をもたらした。また、このリーマン・ショックによって、アメリカ大手保険会社AIGが一時国有化されるとともにアメリカの銀行も吸収合併等が進み、加えて、ゴールドマン・サックス等の大手証券会社も流動性確保のためアメリカ連邦準備制度理事会(FRB)からの支援と管理が受けやすい銀行持株会社に急遽(きゅうきょ)移行するなど、ウォール街の勢力図も大きく変化した。[前田拓生]
『M・ナドラー、S・ヘラー、S・シップマン著、吉野俊彦・津坂明訳『ニューヨーク金融市場』(1962・至誠堂) ▽内閣府編『経済財政白書 平成21年版――危機の克服と持続的回復への展望』(2009・日経印刷) ▽チャールズ・R・ガイスト著、菅下清廣監修、中山良雄訳『ウォール街の歴史』(2010・フォレスト出版) ▽小椋広勝著『ウォール街』(青木文庫)』

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