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サブプライムローン問題 さぶぷらいむろーんもんだいsubprime loan crisis

知恵蔵の解説

サブプライムローン問題

サブプライムローンとは、クレジットカード延滞を繰り返すなど信用力の低い個人や低所得者層を対象にした高金利の住宅ローン。優遇金利の「プライム」より信用力が落ちるという意味でサブプライムと呼ばれる。米国で住宅ブームを背景に2004年ごろから住宅ローン専門会社などが貸し付けを増やした。融資残高は1兆3000億ドル(推定)で住宅ローン全体の1割を占める。低所得者層でも借りやすいよう、当初の2〜3年間は低い固定金利が適用され、その後は金利が大幅に上がる仕組みが主流。住宅価格が上昇している間は担保価値は高まり、ローンの借り換えなどが可能になるため、貸し倒れなどは少なかったが、住宅価格の上昇が止まり、金利が上昇したことから、返済不能に陥るケースが相次いだ。当初は「サブプライムローンから発生する損失はせいぜい1000億ドル規模」と楽観視されていた。しかし、証券会社が複数のサブプライムローンを担保にした証券(RMBS)を作り、さらにRMBSを裏付けにした債務担保証券(CDO)を生成。世界中の金融機関ヘッジファンドなどに売っていたため、元々の焦げ付きのリスクを誰がどれだけ抱えているかが見えなくなり、投資家は疑心暗鬼に陥った。07年3月に米住宅金融大手の経営危機が表面化。その後、CDOに投資していたヘッジファンドに問題が飛び火した。7月に格付け会社がRMBSの大量格下げに踏み切ると、信用リスク懸念が一気に広がった。8月にはドイツの中堅銀行の巨額損失が明らかになり、仏最大手銀行のBNPパリバ傘下の3つのファンドも解約凍結に追い込まれた。9月にはサブプライムショックの余波で英国の中堅銀行の資金繰りが問題視され、同国としては約140年ぶりの預金の取り付け騒ぎが起きた。米シティグループをはじめ欧米の主要金融機関は巨額のサブプライム関連の損失を計上したが、混乱は収まっていない。

(織田一 朝日新聞記者 / 2008年)

出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について 情報

朝日新聞掲載「キーワード」の解説

サブプライムローン問題

クレジットカードで延滞を繰り返すなど信用力が低い人や低所得者層を対象にした米国の住宅ローン。融資したローン会社から、証券会社などがローン債権を購入、証券化商品にして世界中の金融機関などに販売した。米国で住宅バブルがはじけると、証券化商品の価格が急落。売ろうにも買い手が見つからない状態で、関連する証券化商品を抱えた金融機関の損失が膨らみ続けている。

(2007-12-13 朝日新聞 朝刊 3総合)

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百科事典マイペディアの解説

サブプライムローン問題【サブプライムローンもんだい】

2007年3月,米国の大手住宅ローン会社の経営難をきっかけに世界の株式市場を襲った株安と,それに伴う諸問題。サブプライムローンとは,米国の金融機関が信用力の低い人に向け,自動車や住宅などを担保に年率20〜30%の高金利で融資する住宅ローンのことで,収入証明を必要としないなど審査基準が緩いため,借り手が多く大きな市場となっている。
→関連項目HSBC・ホールディングズ[会社]世界金融危機

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