デフレーター（読み）でふれーたー（その他表記）deflator

デジタル大辞泉

デフレーター（deflator）

国民総支出などの経済量を異なった時点で比較するとき、その間の価格変動による影響を除いた実質値を割り出すために用いられる物価指数。価格修正因子。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

デフレーター

1. 〘 名詞 〙 ( [英語] deflator ) 経済諸量の時系列分析で、実質的な価格変動を算出するために用いる価格修正因子。

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

デフレーター
でふれーたー
deflator

ある経済量の金額表示の値（名目値）から、物価上昇分を除去（これをdeflateとよぶ）して実質値を得るために用いる物価指数のこと。名目値は、ある時点における取引価格で表した経済価値であり、そのなかには数量と価格の両方の変動が含まれる。ここから価格変動の要因を取り除き、実質値を求めるために考案された概念がデフレーターである。三者の間には以下の関係が存在することになる。

　デフレーターの代表は、国民経済計算（「GDP統計」ともよばれる）におけるデフレーターである。いま、財（商品）iの基準時（比較の基準となる時点）の価格、比較時（t時点）の価格を、それぞれp_0i、p_tiとし、その財の基準時の購入量、比較時の購入量をq_0i、q_tiとすると、実質値は下記の式の左辺のように表現でき、右辺のように分解できる。

　右辺の第1項は、比較時における各財の価格と数量を掛け合わせたものの合計なので名目値となる。右辺の第2項はデフレーターであるが、パーシェ指数の考え方に基づく物価指数となっている。GDP統計におけるデフレーターがパーシェ指数の考え方に基づくのは、以上の関係からである。

　さらに、国内総生産（GDP）全体のデフレーター（GDPデフレーター）については、民間最終消費支出などの需要項目ごとに実質値と名目値を推計し、名目値の合計（名目GDP）を実質値の合計（実質GDP）で割ることで求められている。こうしたデフレーターをインプリシット・デフレーターimplicit deflatorとよぶ。

　さて、前述の式の右辺第2項のデフレーターは、固定基準年方式に基づくパーシェ指数である。また、両辺の基準時の金額で除すと、下記の式のとおり、左辺は固定基準年方式に基づくラスパイレス指数、右辺の第1項は基準時で評価した金額指数となる。このような固定基準年方式におけるラスパイレス指数とパーシェ指数の関係から、実質の需要項目の合計が実質GDPに等しいという加法整合性が成り立っていた。

　一方で、固定基準年方式のラスパイレス指数とパーシェ指数は基準時から離れるほど物価水準などを過大あるいは過小に推計する傾向がある。デジタル化の進展に伴い、2000年代初頭になるとパーシェ指数であるGDP統計のデフレーターの下方バイアス（結果として実質GDPの上方バイアスを生む）が問題視されてきた。また、GDP統計の国際基準においても連鎖方式のデフレーターが推奨され、アメリカ、カナダ、イギリスなどで導入が相次いだ。

　以上のことから、内閣府は、2004年（平成16）12月8日に公表された2004年7～9月期の四半期別GDP速報の2次速報から連鎖方式のデフレーターを導入した。この結果、固定基準年方式における加法整合性が成立しなくなり、実質の需要項目の合計と実質GDPの間にずれ（開差とよばれる）が生じることとなった。なお、基準時（2018年時点では「2011年」）においては名目と実質が等しいとみなして推計しているので、実質の需要項目の合計は実質GDPに等しい。

　GDPデフレーターはよく総合的な物価指数とよばれるが、国内における総合的な物価指数としては国内需要デフレーターのほうがふさわしい。ここで国内需要とは、民間最終消費支出、民間住宅投資、民間企業設備投資、民間在庫変動、政府最終消費支出、公的固定資本形成、公的在庫変動の合計である。GDPはこの国内需要に輸出を加え、輸入を差し引いて計算される。ここで、原油価格の高騰などで輸入デフレーターが上昇する一方、国内需要デフレーターや輸出デフレーターが十分に上昇しないと、国内需要デフレーターは上昇してもGDPデフレーターは下落する。こうした状況は2000年代に発生し、原油価格など投入コストが上昇しても、国内で長引いたデフレーション（デフレ）によってそれを十分に転嫁できず、企業収益や賃金にしわ寄せがおきていた。したがってGDPデフレーターは、価格転嫁が十分に行われているかどうかの尺度とみなすことができる。

［飯塚信夫　2019年2月18日］

[参照項目] | 国民経済計算 | 固定基準年方式 | 実質ベース | パーシェ指数 | 物価指数 | 名目ベース | ラスパイレス指数 | 連鎖方式

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

デフレーター
deflator

経済学においては，しばしば国民総生産（GNP），消費，投資等の集計量が用いられる。これらの量については名目値と実質値が存在する。集計量でない一つの財，たとえばミカンについていえば，前者はミカンの〈価格×数量〉に，後者はミカンの〈数量〉に対応する。したがって前者を後者で割れば価格に等しい。集計量の場合についても，それに含まれる財のいわば平均の価格と数量に対応するものをそれぞれ一つの数値で近似的に表すと便利である。デフレーターとこれに対応する実質値がこのために用いられる概念の一例である。

　デフレーターについて，そのうち最もよく利用されるGNPデフレーターを例にとって，その計算の仕方を説明しよう。名目GNPはある期間（たとえば1980年1年間）に生産された個々の生産物の価格×数量の総和である。これに対して1975年を基準年と定めると，80年の実質GNPは75年の価格を用いて80年に生産されたすべての財の価値を評価し，それらを総計したものである。このようにして算出した80年の実質GNPで80年の名目GNPを割ったものが，75年基準の80年のGNPデフレーターである。次のように言い換えることもできる。80年に生産された財のすべてについて仮に75年の価格で購入する人と80年の価格で購入する人とが存在したとしよう。後者の支出金額が前者の何倍になるかという値が80年の（1975年を基準とする）GNPデフレーターの示すところである。考える財の範囲を消費財だけに絞れば，消費デフレーターが得られることになる。結局デフレーターは単一財の場合の価格に対応する概念を多数財の場合に拡張したものであり，一種の価格指数なのである。なおデフレーターは基準年次を100として表すのが慣例である。以上のようなデフレーターの定義は，物価指数の理論でパーシェ型の価格指数（パーシェ指数）と呼ばれるものに対応している。これに対してラスパイレス型の価格指数（ラスパイレス指数）は基準年度の財を購入するのに，比較年度では基準年度の何倍の金額が必要となるかということを計算する。ラスパイレス型の価格指数の例としては消費者物価指数，卸売物価指数等が存在する。

　インフレ率の計算には，GNPデフレーターと消費者物価指数が多く用いられる。計算方法の違いに加えて，後者では財の範囲が消費財に限られる一方で，輸入消費財も含まれることとなる。
執筆者：植田 和男

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

知恵蔵

デフレーター

国民所得統計の名目値(時価表示)を実質値(不変価格表示)に換算するのに用いられる物価指数で、パーシェ型指数で計算される。一般的に、GDPデフレーターが用いられることが多い。GDPデフレーターは、消費や投資など需要項目ごとに実質値を求め、その合計(=実質GDP)で名目GDPを除したもの。例えば、需要項目が2つの品目から成り立つと仮定し、それぞれの品目の名目値をX1、X2、それぞれのデフレーターをP1、P2とすると、この需要項目の名目値(X)はX1+X2、実質値(XR)はX1/P1+X2/P2となる。全体のデフレーター(P)はX/XRで計算され、P1とP2から直接的に求められるのではない。このことから、全体のデフレーターをインプリシット(暗示的)・デフレーターということもある。全般的な物価水準を表すGDPデフレーターは、1998年度以降マイナスを続けており、デフレ経済の象徴の1つ。なお、国内の物価水準の判断には、GDPデフレーターよりも、原油や一次産品価格など価格の変動が激しい輸出入物価の影響を除いた国内需要デフレーターの方が適当な指標であるとする見方もある。

(本庄真 大和総研監査役 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

デフレーター
deflator

各種の経済変量の時系列の時間的比較を行う場合，その経済変量が貨幣タームで表現されていれば，その貨幣価値の変動を除去する (これを実質化という) 必要が生じてくる。デフレーターとは，これらの経済変量の物価変動を除去するために用いられる物価指数をさす場合が多い (物価デフレーター) 。実質化の方法は，時価表示の時系列をそれに対応する物価指数で割ることによって求められるが，これをデフレートするという。国民総生産 GNPなどの国民所得統計では，名目値を実質値で割り事後的にデフレーターを求める場合があり，これをインプリシット・デフレーターという。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典（旧版）内のデフレーターの言及

【国内総生産･国民総生産】より

…特定の年次の価格に固定されたGDPの大きさを，〈(その年次)不変価格表示のGDP〉という。また，当年価格表示GDPを不変価格表示に変換するための変換定数のことをGDPデフレーターという。GDPデフレーターは，不変価格表示の基準年を100とする一種の物価指数であって，GDEの構成要素の金額構成比をウェイトとする各構成要素に関する物価指数の加重調和平均として定義される。…

※「デフレーター」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」