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ネットスーパー ねっとすーぱー

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ネットスーパー
ねっとすーぱー

生鮮品を含む食品・日用品などスーパーマーケットの店頭にある商品をインターネットや携帯電話などで受注し、即日を含め、短時間で宅配するサービス。インターネットとスーパーマーケットを組み合わせた和製英語で、インターネット通信販売(ネット通販)の一種といえる。配送料は1回当り105円から525円程度であるが、一定額(3000~5000円程度)以上購入すると配送料無料になるケースが多い。買い物に出かける時間の限られた働く主婦層や育児世代、重い荷物の持ち運びが困難な高齢者らの利用が多い。共働き世帯の増加や高齢化の進展に加え、最近の「巣ごもり消費」(通販などを利用した在宅型の消費)の増加もネットスーパーの利用を後押ししている。スーパーマーケット全体の市場規模が縮小するなか、民間のマーケティング会社の調査では、日本のネットスーパーの市場規模(食品のみ)は2011年(平成23)に約781億円に達した。とくに雨天時、ガソリン代の高騰時期、新型インフルエンザ流行時に利用が増える現象が確認されている。
 1999年にイギリスのスーパー最大手、テスコ社が初めて本格サービスを開始し、日本では2000年(平成12)に西友が試験的なサービスを始めた。その後、ブロードバンドなどIT(情報技術)の普及に伴って、2009年までにイトーヨーカ堂、イオン、ダイエー、ユニーなどほとんどの大手スーパーが参入したほか、一定地域を地盤とする地方スーパーもサービスを開始した。大手スーパーの場合、自社サイトで注文をとり、店頭の商品のなかから販売員がピックアップして宅配する形態が主流である。ただし、インターネット専門業者に業務委託したり、ネットスーパー専門の配送センターから商品を出荷するスーパーも少なくない。多くの場合、ネットスーパーの利用には会員登録が必要であり、スーパーマーケット側にとっては、顧客の住所、性別、年齢、家族構成、職業などの属性ごとにどのような商品が売れているかを分析し、マーケティングに生かせる利点がある。一方、短時間で戸別配送するサービスであるがゆえに輸送コストや人件費などがかさみ、採算性確保、収益性向上が課題となっている。また、食料品などの宅配を主業務の一つとしてきた生活協同組合(生協)の経営が、ネットスーパーの台頭で圧迫されてきたため、都道府県を越えた広域合併で生き残りを目ざす生協が相次いでいる。[編集部]

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

朝日新聞掲載「キーワード」の解説

ネットスーパー

インターネットで食料品や日用品などの注文を受け付け、個人宅まで配達するスーパーの宅配サービス。大手を中心に多くのスーパーが手がけている。スーパーによってサービスは異なるが、主に既存店舗から配送エリア内の個人宅に即日宅配している。価格は、店頭と同じにするスーパーや、ネットスーパー独自の価格に設定しているスーパーもある。商品代金とは別に配送料がかかるが、一定額以上購入すると無料になるケースが多い。

(2013-08-14 朝日新聞 朝刊 1総合)

出典 朝日新聞掲載「キーワード」朝日新聞掲載「キーワード」について 情報

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