日本大百科全書(ニッポニカ) 「スーパーマーケット」の意味・わかりやすい解説
スーパーマーケット
すーぱーまーけっと
super market
食料品を主体に、日用雑貨、衣料品などの家庭用品をそろえ、大量、廉価、現金販売を原則とする小売店をいう。その特色は、(1)客は入口でバギー（手押し車）またはバスケット（手提げ籠(かご)）をとって店内に入る、(2)肉類、鮮魚類の売場の一部など特殊な場合を除き、売場には店員がいない、(3)商品はすべて客の手の届く範囲に陳列されている、(4)かならず価格の表示がある、(5)法定の表示のほか、必要な場合、商品に簡潔な説明がつけてある、(6)客は買いたい商品をバギーまたは手提げ籠に入れ、出口のレジスターで会計をする、(7)買った物を店側の提供する、もしくは持参した袋などに入れて客自身が持ち帰る、などである。日本では、単にスーパーとよぶことが多い。
大量販売は、1920年代にアメリカでチェーン・ストアによって始められたが、本格的な廉価販売をセルフサービス方式によって展開するには至らなかった。1930年代の不況期に、アメリカのキング・カレン商店をはじめ、都市郊外の倉庫や空き工場を利用するセルフサービス方式の大量安売り販売が全米に広がり、これがスーパーマーケットの源流になった。第二次世界大戦後、各国に急速に普及し、日本では1960年（昭和35）以降、おりからの高度経済成長の波とともに爆発的に浸透。一時は群小スーパーが乱立ぎみとなり、倒産するものもかなり出たが、その後、系列化が進み、全国的な規模で店舗網をもつナショナル・チェーンとよばれる大手総合スーパーを軸に整理・統合されて、再発展していった。1972年にはスーパーマーケットの筆頭であるダイエーの売上高が、それまで小売業界に君臨してきた百貨店の首位にある三越(みつこし)のそれを上回るまでになった。こうした小売業界における急成長は、既存小売店や百貨店との間に紛争を引き起こすことになり、とくに、百貨店法によって規制されていた百貨店の不満は強かった。1973年に百貨店法が廃止されて大規模小売店舗法（正式には「大規模小売店舗における小売業の事業活動の調整に関する法律」、略称大店法）が制定され、一定規模を超える小売業は、その形態のいかんを問わず、出店、営業時間、売場面積などが規制されることになった。さらに1998年（平成10）には規制緩和の一環として大店法が廃止され、新たに大規模小売店舗立地法（略称大店立地法）が制定され、大規模小売店は、生活環境の面から配慮すべき事項（駐車、騒音など）が定められることになった。
スーパーマーケットを消費者側からみると、(1)店員に気がねなく商品を手にとって選択できる、(2)価格が安い、(3)品ぞろえが豊富、(4)必要な量だけ買うことができる、などの利点がある反面、(1)規格化されたものに自己の欲求を適合させなければならない、(2)商品知識を必要とする、(3)ショッピングの楽しみが少ない、などの欠点がある。このため、日用品、規格品、生活必需品はスーパーマーケットで買い、その他のものは専門店、百貨店で買うという購買行動の区分を、消費者は意識的に行うようになった。
消費者側の欲求の多様化は、スーパーマーケット自体の側にも変革を促し、そのことがさまざまな変種を生み出すことになった。前述のナショナル・チェーンは、チェーン・ストア方式のスーパーマーケットである。日本の主軸はこの方式であるが、21世紀に入って、この方式による出店に対しては、店舗内に公共施設の併設を希望する声が強まり、また競争の激化もあって、大型化、華美化の傾向が進み、廉価販売に陰りが出ている。この方向に対照的なのがコンビニエンス・ストアである。それは、大規模店では提供できないような便利さ（コンビニエンス）を顧客に与えることをねらった小型のスーパーマーケットであり、ミニ・スーパーとかコンビニとよばれている。このほか、食料品に比べて衣料品の比重の高いスーパー・ストア、倉庫などで商品を箱に入れて並べ、徹底して安く売るボックス・ストア、一定の価格帯の回転率の高い非食料商品を扱うバラエティー・ストアなどの変種がある。スーパーマーケットも多様化の成熟期に入っている。
［森本三男］
『川一男著『スーパーマーケット指南』（2010・商業界）』