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国際通信 こくさいつうしんinternational communication

世界大百科事典 第2版の解説

こくさいつうしん【国際通信 international communication】

異なった国または地域との間で,有線,無線,光線その他の電磁的手段により,文字,符号,音響,映像などの情報を送り,伝え,または受けることをいう。国際通信が円滑に行われるためには,技術上および通信取扱上の各種の国際的取決めが必要である。国際的取決めには,国際電気通信連合(ITU),国際電気通信衛星機構(INTELSAT(インテルサツト))などの国際機関の条約,協定,規則,勧告,運用協定および2国間または多国間の協定などがある。

出典 株式会社日立ソリューションズ・クリエイト世界大百科事典 第2版について 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

国際通信
こくさいつうしん
international telecommunication

異なった国相互間で、有線、無線、その他の電磁的手段により、音声、データ、映像などの情報を送り、伝え、受けることをいう。国際通信が円滑に行われるためには、技術上および通信取扱い上の各種の国際的な取決めが必要である。国際的取決めには、国際電気通信連合International Telecommunication Union(ITU)、国際電気通信衛星機構International Telecommunications Satellite Organization(ITSO)、国際移動通信衛星機構International Mobile Satellite Organization(IMSO)などの国際機関の条約、協定、規則、勧告、運用協定や、2国間あるいは多国間の協定などがある。[高橋陽一]

国際通信の歴史

実用的な電信機の発明者は、イギリスのウィリアム・クックとチャールス・ホイートストン、そしてアメリカのサミュエル・モース(モールス)とされている。クックとホイートストンの電信機は1837年に特許が認められ、イギリスの鉄道電信として実用化された。同年、モースもモールス式電信機を発明した。1845年には、アメリカのワシントンとボルティモア間にモールス式電信機による有線電信が建設された。最初の国際電信は、1849年にプロシアとオーストリアとの間で電信条約に基づき開始された。1865年にはパリで万国電信連合条約が調印され、国際電気通信を扱う初の国際機関である万国電信連合International Telegraph Union(国際電信連合ともいう)が誕生した。日本は1879年(明治12)、同連合に加盟した。国際間の海底電信は、1850年、ドーバー海峡に海底ケーブルを敷設したのが始まりとされており、1866年には大西洋横断電信ケーブルが完成し、イギリスとアメリカとの間で国際電信が開始された。
 一方、無線通信の分野では、イタリアのグリエルモ・マルコーニが1895年に無線電信機を発明した。彼はイギリスに渡り、次々と実験を行って、1901年には大西洋横断の無線通信実験に成功した。これが契機となり、無線通信は急速に発展し、国際通信のなかで重要な役割を果たしていく。1906年には国際無線電信連合International Radiotelegraph Unionが設立された。そして、第一次世界大戦後の1932年、万国電信連合と国際無線電信連合は合併し、国際電気通信連合International Telecommunication Union(ITU)が設立された。このときの加盟国数は72であった。その後、第二次世界大戦後の1947年、国際電気通信連合は国際連合の専門機関となる。
 電話については電信よりも発展の歴史は遅く、1860年、ドイツの科学者フィリップ・ライスJohann Phillip Reis(1834―1874)が電線を使って音声を伝える方法を発明し、電話時代の幕を開ける。その後、1876年にアメリカのグラハム・ベルが現在の電話機の原型となる機械を発明し、電話は急速に広まっていく。1927年には、イギリスとアメリカとの間で国際無線電話が実現した。同軸海底ケーブルによる電話伝送は、1956年、イギリス―アメリカ間に敷設された大西洋横断海底同軸ケーブルが最初である。[高橋陽一]

日本の国際通信史

日本の国際通信は、1871年(明治4)にその第一歩が記された。長崎―上海(シャンハイ)間、長崎―ウラジオストク間の海底電信ケーブルがデンマークの大北(たいほく)電信会社により敷設され、中国、香港(ホンコン)、シンガポールや、ロシア、ヨーロッパ、さらにはアメリカとの間で国際通信が可能になった。1915年(大正4)には、北海道の落石(おちいし)とロシアのペトロパブロフスク間で、長波による無線通信が始まった。翌年には、千葉県の船橋とハワイのカフク間で開始され、次々と無線による国際電信回線が開かれていった。1928年(昭和3)には、日米間に短波による国際電信が開始された。
 日本最初の国際電話は、1934年、マニラ(フィリピン)との間で開始され、その後、バンドン(インドネシア)、サンフランシスコ、ロンドン、ベルリンと次々に回線が設けられていった。太平洋戦争直前の1941年には、国際電信33回線、国際電話13回線、さらに国際写真電送4回線を保有するまでになった。終戦時には、日本の国際通信は壊滅に近い状態となり、しかも連合国最高司令部(GHQ)の管理下に置かれた。1951年(昭和26)のサンフランシスコ講和条約の締結により、日本の独立が国際的に認められる。1953年には、国際電信電話株式会社法に基づき、日本電信電話公社から国際通信部門が分離され、国際電信電話株式会社(KDD。現在のKDDI)が民営企業として設立される。以降、KDDは、日本の国際電気通信サービスを一手に取り扱うこととなった。KDDは、民営の長所を生かして第二次世界大戦後の国際通信の復興、経済成長時代の広帯域通信回線網の建設・整備、国際化時代の新技術・新サービスの導入を行い、日本の国際電気通信事業を隆盛に導いた。[高橋陽一]

国際通信網

国際中継交換機と国際伝送路からなる国際通信網は、異なる国の国内通信網相互間を結合する役目を果たすものである。国際通信網における重要な伝送路は、海底ケーブルと衛星通信回線である。
 1964年(昭和39)、日米間初の同軸海底ケーブル「第1太平洋横断ケーブル(TPC-1)」(電話回線128回線)が開通した。1989年(平成1)には太平洋初の光海底ケーブル「第3太平洋横断ケーブル(TPC-3)」(伝送容量560Mbps=メガビット毎秒)が開通し、これ以降、光ケーブルが海底ケーブルの主流となり、その開発の進展とともに回線容量は飛躍的に増大し、より高速で高品質な通信が可能となった。光ケーブルは、電話以外にもインターネットをはじめとするマルチメディア通信にも利用されるようになった。1995年には日米間をループ状に結ぶ「第5太平洋横断ケーブルネットワーク(TPC-5CN)」(10Gbps=ギガビット毎秒)が、また1999年にはインド洋を経由して日本―ヨーロッパ間を結ぶ「SEA-ME-WE3ケーブルネットワーク」(40Gbps)が開通。その後波長分割多重wavelength division multiplexing(WDM)技術の採用等により伝送容量はさらに増大し、2000年(平成12)には「China-USケーブルネットワーク」(80Gbps)が開通。2001年には「Japan-USケーブルネットワーク」(400Gbps)が、そして2010年には日米間光海底ケーブル「Unity(ユニティ)」(4.8Tbps=テラビット毎秒)が運用を開始した。
 一方、日本の衛星通信は、1963年の日米間初のテレビ衛星中継実験によりその幕を開け、1967年には日米間で、1969年には日欧間で、衛星通信サービスが開始された。商業用通信衛星は、インテルサットが需要予測に基づいて計画的に打上げを行っている。2010年末時点で、使用中のインテルサット衛星は27機、1400以上の衛星通信所を通じて、200以上の国・地域を結んでいる。海事衛星通信に関しては、1979年に国際海事衛星機構(INMARSAT(インマルサット))が設立され、1982年からインマルサット・システムにより、本格的な船舶通信が始まった。その後、船舶のみならず、航空機や陸上移動体にもサービスを提供することになったことから、1994年に国際移動通信衛星機構(IMSO)に改称。さらに事業部門を民営化し、1999年からは民間会社としてのインマルサットがインマルサット・システムの運用と通信回線の提供を行うようになった。1990年代後半以降、可搬型地球局の小型化により、通信設備が未整備の地域でもインマルサットによる音声・データ通信サービスが行われるようになっている。日本ではKDDIが、一般の商用通信および移動体衛星通信のために、山口衛星通信センター(山口県山口市。2002年に山口衛星通信所から改称)を運用し、太平洋上およびインド洋上の通信衛星を使用している。以前は、茨城衛星通信センター(茨城県高萩(たかはぎ)市。2002年に茨城衛星通信所から改称)でも運用されていたが、2007年3月に同センターが閉所され、山口衛星通信センターに統合された。その他、66機の低軌道衛星を使用するイリジウムや、ロシアを中心とする衛星通信機構であるインタースプートニク、民間の商業衛星なども利用されている。1990年代後半以降、光海底ケーブルの伝送容量の飛躍的増大や衛星通信特有の伝送遅延のために、光海底ケーブルの利用が主流となり、衛星通信は補完的に利用されるようになっている。[高橋陽一]

国際通信事業の運営

日本の国際通信事業は、1871年(明治4)に海底電信ケーブルにより始められ、大正時代に入って無線通信が台頭してきたが、急速に無線局の建設を進めるには民間の資金を導入する必要があり、1925年(大正14)に日本無線電信株式会社が設立された。1932年(昭和7)には、国際無線電話を扱う国際電話株式会社が設立されたが、その後、1938年に両社は合併して国際電気通信株式会社となった。ただし、設備の運用は明治以来、終始、政府にゆだねられていた。
 第二次世界大戦後の1947年(昭和22)、国際電気通信株式会社はGHQの指令により解散させられ、日本の国際通信はGHQの管理下に置かれ、設備財産は逓信(ていしん)省に吸収される。その後、国際通信の運営は、1949年からの電気通信省時代を経て、1952年に設立された日本電信電話公社へ引き継がれた。翌年の1953年には国際電信電話株式会社法に基づき、日本電信電話公社から国際通信部門が分離され、国際電信電話株式会社(KDD)が民営企業として設立、以降、日本の国際電気通信サービスを一手に取り扱うこととなった。
 1985年、日本の電気通信市場への競争原理導入に伴い、いわゆる電電改革三法が施行された。日本電信電話公社が民営化されて日本電信電話株式会社(NTT)となるとともに、電気通信事業者の新規参入が可能となった。翌1986年、日本国際通信株式会社(ITJ)、国際デジタル通信株式会社(IDC)が国際通信事業者として設立される。その後、ITJは日本テレコム株式会社と合併(1997)、IDCはイギリスのケーブル・アンド・ワイヤレス(C&W)の資本参加により、ケーブル・アンド・ワイヤレスIDC株式会社に社名を変更する(1999)。KDDは、1998年(平成10)に日本高速通信株式会社と合併し、KDD株式会社となり、さらに2000年(平成12)10月には第二電電株式会社(DDI)、日本移動通信株式会社(IDO)と合併し、株式会社ディーディーアイ(通称KDDI)となった。1999年7月には、NTTの再編成が実施され、持株会社の下に、東西の地域通信会社と、長距離・国際通信を行うNTTコミュニケーションズ株式会社が営業を開始した。なお、ディーディーアイは2001年4月社名をケイディーディーアイに、さらに2002年11月にはKDDIと変更した。その後も業界再編の流れは続き、2004年に日本テレコム、ケーブル・アンド・ワイヤレスIDC(2005年日本テレコムIDCとなる)がソフトバンク傘下となり、翌2005年両社は合併(存続会社は日本テレコム)、2006年にソフトバンクテレコムと社名変更した。[高橋陽一]

国際通信サービス

国際通信には各種の多彩なサービスがある。KDDIが提供している国際通信サービスには、国際電話サービス、国際ISDNサービス、インマルサットサービス、FR(フレームリレー)・CR(セルリレー)サービス、インターネット・ゲートウェイサービス、国際専用線サービス、グローバルIP-VPN(Global IP-VPN)サービス、国際マネージドサービス、映像伝送サービス(テレビジョン伝送)、国際電報サービスなどがある。[高橋陽一]
『石原藤夫著『国際通信の日本史――植民地化解消へ苦闘の九十九年』(2008・栄光出版社)』

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

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