コトバンクはYahoo!辞書と技術提携しています。

東南アジア条約機構 とうなんアジアじょうやくきこう South East Asia Treaty Organization

4件 の用語解説(東南アジア条約機構の意味・用語解説を検索)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

東南アジア条約機構
とうなんアジアじょうやくきこう
South East Asia Treaty Organization

略称 SEATO。 1954年9月にマニラで結ばれた東南アジア集団防衛条約 (1955年2月発効) に基づいて設立された地域的国際組織。加盟国は,アメリカイギリスフランスオーストラリアニュージーランド,タイ,パキスタンフィリピンの8ヵ国。

本文は出典元の記述の一部を掲載しています。

出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
Copyright (c) 2014 Britannica Japan Co., Ltd. All rights reserved.
それぞれの記述は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

デジタル大辞泉の解説

とうなんアジアじょうやく‐きこう〔トウナン‐デウヤク‐〕【東南アジア条約機構】

シアトー(SEATO)

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:曽根脩
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

百科事典マイペディアの解説

東南アジア条約機構【とうなんアジアじょうやくきこう】

South East Asia Treaty Organization。略称SEATO。1954年調印の東南アジア条約に基づき成立した東南アジアにおける西欧陣営の反共防衛機構。
→関連項目ストックホルム・アピール第2次世界大戦中央条約機構マカパガル

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
All Rights Reserved. Copyright (C) 2015, Hitachi Solutions Create,Ltd. ご提供する『百科事典マイペディア』は2010年5月に編集・制作したものです

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

東南アジア条約機構
とうなんあじあじょうやくきこう
South East Asia Treaty Organization

略称SEATO(シアトー)。東南アジア・西南太平洋地域において侵略を抑止し集団防衛を行うために創設された地域的防衛組織である。その基礎となる「東南アジア集団防衛条約」は、1954年9月8日、マニラで、アメリカ、イギリス、フランス、オーストラリア、ニュージーランド、パキスタン、フィリピン、タイの八か国により署名され、翌年2月19日に発効した。締約国は、条約区域内において、当事国または特定の国・領域(当事国が全員一致の合意によって指定することがある)に対し、「武力攻撃による侵略」が発生する場合、これをもって自国の平和および安全を危うくするものと認め、各国の憲法上の手続に従って共通の危険に対処するために行動する(本条約4条1項)。当事国または特定の国・領域の主権、政治的独立、領土保全が「武力攻撃以外の方法で脅かされる」場合には、共同防衛のためにとるべき措置について協議する(4条2項)。実施機関として、各当事国の代表からなる理事会を設置する(5条)。本条約は、第4条1項に基づく行動を「共産主義者の侵略」の場合に限定するアメリカの了解に明示されるように、優れて反共的な組織である。しかし、その後の国際政局の推移にみられるように(冷戦の流動化、中国の国連復帰、パキスタンの脱退、英・仏・オーストラリア・ニュージーランドの離反の動き、ベトナム停戦など)、本機構は、その歴史的な役割を果たし、1977年6月20日、解散した。[森脇庸太]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
(C)Shogakukan Inc.
それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

東南アジア条約機構の関連キーワード中央条約機構随に真庭PPSSEATOチマニマニ国立公園最終便に間に合えばイニミニマニモゴーマニズム宣言マニックス

今日のキーワード

大寒

二十四節気の一つ。元来,太陰太陽暦の 12月中 (12月後半) のことで,太陽の黄経が 300°に達した日 (太陽暦の1月 20日か 21日) から立春 (2月4日か5日) の前日までの約 15日間で...

続きを読む

コトバンク for iPhone