ISA（読み）アイサ

デジタル大辞泉

アイサ【ISA】［Industry Standard Architecture］

《Industry Standard Architecture》初期のIBM PC/ATおよびその互換機で、業界標準として採用されていたバス規格。現在では、転送速度などに優れたPCIバスが一般的になっている。

イーサ【ISA】［Individual Savings Account］

《Individual Savings Account》英国で、投資・貯蓄の譲渡益・配当・利息が非課税となる口座。個人向けの投資・貯蓄奨励制度として1999年に導入。毎年1万5240ポンドを上限として配当・譲渡益・利息が非課税となる（2016年7月現在）。個人貯蓄口座。→ニーサ（NISA）

アイ‐エス‐エー【ISA】［International Seabed Authority］

《International Seabed Authority》国連海洋法条約に基づいて深海底の鉱物資源の探査・管理を行う国際機関。同条約の締約国がすべて参加し、1994年に設立。国際海底機構。

アイ‐エス‐エー【ISA】［Industry Standard Architecture］

《Industry Standard Architecture》⇒アイサ

アイ‐エス‐エー【ISA】［International Sociological Association］

《International Sociological Association》国際社会学会。各国社会学会の統合組織。1949年設立。事務局はマドリード。

アイ‐エス‐エー【ISA】［International Shakespeare Association］

《International Shakespeare Association》国際シェークスピア協会。

出典　小学館

ASCII.jpデジタル用語辞典

ISA

IBM PC/ATの拡張バスであるATバスを、IEEEが標準規格化したバス。ISAの仕様はATバスとほとんど同じだが、細かいタイミングに違いがある(ATバスで規定されていなかった部分で、ISAでは規定されている部分もある)。 ISAバスは、24bit幅のアドレスバスと16ビット幅のデータバス、7本のDMA要求信号、11本の割り込み要求信号を備える。バスクロックは、ATバスのころは最初6MHzだったが、現在は8.33MHzが標準になった(もっとも、マシンによっては6MHz～16MHzぐらいの範囲で変えられることが多い)。データ転送速度は、バスクロックが8MHzでメモリーアクセスの場合、ピークで8Mbytes/secである。 ISAは、PC互換機の世界で一番よく利用されている拡張バスである。しかし現在の486やPentiumなどの高速なCPUで利用するには、ISAバスは機能的にも性能的にも非力といわざるをえない。たとえばデータ転送速度の遅さのほか、メモリー空間が狭い(16Mbytes)、DMAコントローラの機能やバスマスターのサポートが貧弱、システムリソースの設定が繁雑、といった欠点がある。これらの問題を解決すべく、MCAやEISA、VL-Bus、PCIといった拡張バスが開発されてきた。なお、システムリソースの設定については、Plug and Play ISAという新たな規格で自動設定機能が追加される。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

ISA
あいえすえー

→国際海底機構

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ISA
アイエスエー

「国際砂糖協定」のページをご覧ください。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典（旧版）内のISAの言及

【国際標準化機構】より

…略称をISO(イソまたはアイエスオーと読む)といい，国際規格を制定･普及するための機関であるが，非政府機関である。この機関の前身は，1926年に創設された万国規格統一協会(ISA)である。ISAは，42年に第2次大戦のためその機能を停止するまで21ヵ国が参加して活発に活動していた。…

【入出力装置】より

…主にパソコンの内部と外部とのインターフェースとして，RS-232C，USB，IEEE1394，10Base-T，MIDIなどのシリアルインターフェース，セントロニクス，SCSIなどのパラレルインターフェース，赤外線無線通信のためのIrDAなどがある。また，パソコン内部に装着する周辺装置のためのインターフェースとして，PCI，ISA，PCMCIA，IDEなどがある。これらの関係を図2に示す。…

※「ISA」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」