SPF（読み）エスピーエフ

デジタル大辞泉

エス‐ピー‐エフ【SPF】［sender policy framework］

《sender policy framework》電子メールの送信ドメイン認証技術の一。受信側のメールサーバーは、DNSを利用して送信元のドメイン名とIPアドレスを問い合わせ、なりすましの有無などを判断する。

エス‐ピー‐エフ【SPF】［South Pacific Forum］

《South Pacific Forum》南太平洋諸国会議。南太平洋域内の政治的問題を討議する国際機構。1971年発足。2000年、太平洋諸国会議、太平洋諸島フォーラム（PIF）に改称。本部はフィジー。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

SPF
えすぴーえふ

紫外線（UV：ultraviolet rays）のうち、おもに紫外線B波（UVB）を遮断する効果の程度を示す指標。sun protection factorの略。サンスクリーン（日焼け止め）の機能を表すのに用いられる。

　ヒトの皮膚にUVBを照射すると、その部位に赤み（紅斑(こうはん)）が生じるが、SPFはこの紅斑の生成をどの程度防ぐかを指標とし、ISO（国際標準化機構）で標準化された評価方法で算出される値である。

　たとえばSPF20のサンスクリーンは、そのサンスクリーンを1平方センチメートル当り2ミリグラム塗った場合に、塗らなかった部位と同等の紅斑を生じるのには20倍の紫外線照射が必要であることを表す。

　SPFの数値は日本化粧品工業連合会により表示のルールが取り決められており、SPF50を上限とし、それ以上のSPFについてはSPF50＋(プラス)と表示することとされている。

　なお、人体に影響を及ぼす紫外線にはUVBのほかに紫外線A波（UVA）があり、UVAを遮断する効果の指標としてはPA（protection grade of UVA）が用いられている。その防止効果（UVAFP）は「＋」の記号を用いて表す。

　SPFの値やPAのグレードが高いほど紫外線の遮断効果は高くなるが、皮膚への負担等も考慮し、季節や場面に応じた性能のサンスクリーンを適切に使用することが勧められる。たとえば、買い物や散歩などの日常生活ではSPF10～20、PA＋～＋＋程度、屋外での軽いスポーツやレジャーなどではSPF20～30、PA＋＋～＋＋＋程度、炎天下でのレジャーやマリンスポーツなどではSPF30～50＋、PA＋＋～＋＋＋＋程度のサンスクリーンが適当と考えられる。また、これらのサンスクリーンの性能が十分に発揮されるためには、十分な量をむらなく、2～3時間おきに塗り直すなどの対応も必要である。

［編集部　2019年1月21日］

[参照項目] | 紫外線 | PA

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

SPF【エスピーエフ】

日焼け止めクリームや化粧品の効果を示す指数。sun protection factorの略。〈SPF15〉のように表示する。日焼けの原因となる紫外線には，波長の長いＡ波（UV-A）と短いＢ波（UV-B）とがあり，SPFはＢ波に対する防御効果を表す。クリームや化粧品を塗った部位と塗らなかった部位で，日焼けをするまでの最少時間を比較して算出する。数値が高い（日焼けをするまでの時間が長い）ほど効果が大きく，確実に日焼けを防ぐには最低でも15以上のSPF値が必要とされる。　UV-Bは皮膚の表面にダメージを与え，炎症（皮膚が赤くなる状態）を引き起こす。UV-Aは真皮まで到達し，サンタン（皮膚が黒や褐色になる状態）を引き起こすと同時に，皮膚の老化を促進し，UV-Bの反応を増す性質も持っている。　近年は，UV-Aに対する防御効果を示す〈PA〉（protection grade of UV-A）値も表示されるようになった。〈PA+〉〈PA++〉〈PA+++〉の３段階で表し，+の数が増えるにつれて効果が高くなる。→UVカット商品

出典　株式会社平凡社

知恵蔵

SPF

日焼け止め化粧品の効果の程度を示す表示。SPFは日焼け止め化粧品がB紫外線(UVB:ultraviolet B)によるサンバーンをどの程度抑えるかを示す数値。例えばSPF10の日焼け止め化粧品は、何も塗らない時の10倍量のB紫外線に対してもサンバーンを起こさずにいられる。日本化粧品工業連合会は2000年度から表示最高SPF値を「50+」とした。PAはA紫外線(UVA:ultraviolet A)による皮膚の黒化基準に対する防御効果の程度を示す同連合会独自の分類。「PA+」は効果がある、「PA++」はかなり効果がある、「PA+++」は非常に効果があることを示す。PA分類が1段階上がるとA紫外線防止効果は2倍になる。

(三浦志郎 資生堂ビューティーソリューション開発センター所長 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」