こくさい‐しょうひしゃきこう〔‐セウヒシヤキコウ〕【国際消費者機構】
- デジタル大辞泉
- 《Consumers International》消費者団体の国際組織。1960年、米国・英国・オランダ・ベルギー・オーストラリアの5か国の消費者団体を理事として設立…
こくさいひょうじゅんか‐きこう〔コクサイヘウジユンクワ‐〕【国際標準化機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒イソ（ISO）
コンピューターエンターテインメントレーティング‐きこう【コンピューターエンターテインメントレーティング機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒セロ（CERO）
しぜんかがくけんきゅう‐きこう〔シゼンクワガクケンキウ‐〕【自然科学研究機構】
- デジタル大辞泉
- 宇宙・物質・エネルギー・生命など自然科学の広範な領域を対象とする、大学共同利用機関法人。国立天文台・核融合科学研究所・基礎生物学研究所・生…
にほん‐スポーツちゅうさいきこう【日本スポーツ仲裁機構】
- デジタル大辞泉
- 審判の判定やドーピング処分、代表選考に対する異議など、国内スポーツに関する紛争の解決を行う機関。平成15（2003）年設立。平成25年（2013）から…
かへんバルブ‐タイミングきこう【可変バルブタイミング機構】
- デジタル大辞泉
- 自動車のエンジンで、回転数に応じてバルブの開閉タイミングを変化させ、効率のよい吸排気を行う機構。
経済協力開発機構
- 知恵蔵
- 先進工業諸国の国内的・対外的な経済政策を調整するための国際機関。ヨーロッパ復興計画(マーシャル・プラン)の受入機関として1948年4月に成立した欧…
せかい‐アンチドーピングきこう【世界アンチドーピング機構】
- デジタル大辞泉
- スポーツ選手の薬物使用を監視・検査する国際機関。使用禁止薬物の指定、罰則規定の統一などを目的とする。実際の検査・分析は公認の各国機関が行う…
じゅうたくきんゆうしえん‐きこう〔ヂユウタクキンユウシヱン‐〕【住宅金融支援機構】
- デジタル大辞泉
- 住宅金融市場における安定的な資金供給を支援し、住生活向上への貢献をめざす独立行政法人。国土交通省と財務省が所管する。民間金融機関による長期…
森林研究・整備機構 しんりんけんきゅうせいびきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 森林および林業に関する研究や森林の整備を行う、林野庁所管の国立研究開発法人（独立行政法人）。英語名はForest Research and Management Organiza…
けいざいきょうりょくかいはつ‐きこう(‥ケフリョクカイハツ‥)【経済協力開発機構】
- 精選版 日本国語大辞典
- ( [英語] Organization for Economic Cooperation and Development の訳語 ) 資本主義圏の経済協力機構。世界経済の成長・安定と貿易拡大、発展途上…
日本特許情報機構
- 図書館情報学用語辞典 第5版
- 工業所有権情報の総合サービス機関．1971（昭和46）年，国会の決議に基づき政府および経済団体連合会（当時）を中核とする民間の財政的協力により誕…
ゆうちょ‐かんぽ‐かんりきこう〔イウチヨ‐クワンリキコウ〕【郵貯・簡保管理機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒郵便貯金・簡易生命保険管理機構
日本広告審査機構【にほんこうこくしんさきこう】
- 百科事典マイペディア
- 1974年に設立された広告の自主規制機関。略称JARO。広告主，媒体，広告代理店を主要メンバーとする審査機関。誇大広告をはじめとしてすべての広告に…
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう
- 山川 日本史小辞典 改訂新版
- ⇒OPEC(オペック)
すいさんけんきゅうきょういく‐きこう〔スイサンケンキウケウイク‐〕【水産研究・教育機構】
- デジタル大辞泉
- 水産業に関する研究開発や人材育成を行う、農林水産省所管の国立研究開発法人。平成28年（2016）、水産総合研究センターと水産大学校を統合して発足。
ペイオフ
- 百科事典マイペディア
- 経営破綻した金融機関の預金を預金保険機構を通じて預金者に払い戻すこと。ペイオフの対象となるのは，預金の元本合計額で1000万円とその利息等が上…
おうしゅう‐けいじけいさつきこう〔オウシウ‐〕【欧州刑事警察機構】
- デジタル大辞泉
- 《The European Police Office》欧州連合（EU）の法執行機関。テロ、違法薬物の取引、その他の組織犯罪の防止を目的として、EU加盟国の警察機関に対…
こようのうりょくかいはつ‐きこう【雇用・能力開発機構】
- デジタル大辞泉
- 公共職業能力開発施設の設置・運営、雇用環境の改善支援、勤労者向けの住宅取得資金・教育資金の融資などの業務を行う、厚生労働省所管の独立行政法…
こくさい‐けいじけいさつきこう【国際刑事警察機構】
- デジタル大辞泉
- 加盟国相互の協力により、国際的な刑事犯罪の防止や解決に役立てる目的で結成された国際機関。1923年に国際刑事警察委員会として設立され、1956年に…
日本アンチ・ドーピング機構
- 知恵蔵
- 日本国内のドーピング検査やドーピングに関する啓発活動を行う、中立的な国内調整機関。日本オリンピック委員会、日本体育協会、日本プロスポーツ協…
げんしりょくあんぜんきばん‐きこう【原子力安全基盤機構】
- デジタル大辞泉
- 原子力発電所や核燃料サイクル施設などの原子力施設の安全確保に関する専門的・基盤的な業務を、原子力規制委員会と連携して行う経済産業省所管の独…
きぎょうさいせいしえん‐きこう〔キゲフサイセイシヱン‐〕【企業再生支援機構】
- デジタル大辞泉
- 有用な経営資源を有しながら過大な債務を抱える企業の経営再建を支援するために設立された官民ファンド。株式会社。平成21年（2009）に発足し、平成2…
ゆうせいかんりしえん‐きこう〔イウセイクワンリシヱン‐〕【郵政管理・支援機構】
- デジタル大辞泉
- 「郵便貯金簡易生命保険管理・郵便局ネットワーク支援機構」の略。
自然科学研究機構【しぜんかがくけんきゅうきこう】
- 百科事典マイペディア
- 大学における学術研究の発展などに資するために設置された大学共同利用機関が2004年４月に法人化されたのに伴って，新たに発足した四つの大学共同利…
国際刑事警察機構【こくさいけいじけいさつきこう】
- 百科事典マイペディア
- International Criminal Police Organizationの訳。略称ICPO，インターポールInterpol。国際犯罪防止のための，刑事事件の調査，情報収集と照会サー…
ヨーロッパ‐けいざいきょうりょくきこう〔‐ケイザイケフリヨクキコウ〕【ヨーロッパ経済協力機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒オー‐イー‐イー‐シー（OEEC）
四節回転機構 よんせつかいてんきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 長さの異なる4個のリンクを互いにピンで結合した装置。リンク装置の基本となるもので、4個のリンクのうちいずれか1個を固定すると、残りの3個のリン…
国際癌研究機構 こくさいがんけんきゅうきこう International Agency for Research on Cancer; IARC
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 世界保健機関 WHOの下部機関で，癌対策研究を国際協力によって推進しようとする組織。 1965年5月 20日創設，本部はフランスのリヨンにある。このほか…
国際法定計量機構 こくさいほうていけいりょうきこう Organization Internationale de Métrologie Légale; International Organization of Legal
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 計量関係の機器，計測方法，法規などの諸問題を国際的に解決し，また協力する目的で設立された条約機構。 1958年発足，本部はパリ。日本は 61年加入…
ヨーロッパ‐けいざいきょうりょくきこう(‥ケイザイケフリョクキコウ)【ヨーロッパ経済協力機構】
- 精選版 日本国語大辞典
- ( [英語] Organization for European Economic Cooperation の訳語 ) アメリカのヨーロッパ復興計画（マーシャルプラン）のヨーロッパ側受入れ機関と…
情報処理推進機構
- 知恵蔵mini
- 日本のIT産業の健全な発展を目的とする経済産業省所管の独立行政法人。略称「IPA」。所在地、東京都文京区。理事長、藤江一正(2014年2月末現在)。197…
こくさいきこうていけつじょうやく【国際機構締結条約】
- 改訂新版 世界大百科事典
しんせいちょくせんうんどうきこう【真正直線運動機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
日本貿易振興機構 にほんぼうえきしんこうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 独立行政法人日本貿易振興機構法（平成14年法律172号）に基づき、日本の貿易振興事業を総合的かつ効率的に実施することなどを目的に設立された独立行…
海洋研究開発機構 かいようけんきゅうかいはつきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 海洋に関する基盤的研究開発等を行う文部科学省所管の国立研究開発法人（独立行政法人）。英語名はJapan Agency for Marine-Earth Science and Techn…
国際標準化機構 こくさいひょうじゅんかきこう International Organization for Standardization
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 略称ISO。略称を「イソ」ともよむ。万国規格統一協会、国際連合規格調整委員会を前身とし、1947年発足。本部はジュネーブ。各国の標準化国内団体相互…
国際観光振興機構 こくさいかんこうしんこうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 外国人観光客の日本への来訪促進に関する取り組みを行う国土交通省所管の独立行政法人。通称は日本政府観光局。英語名はJapan National Tourism Orga…
国際海事衛星機構 (こくさいかいじえいせいきこう)
- 改訂新版 世界大百科事典
- →インマルサット
石油輸出国機構 (せきゆゆしゅつこくきこう)
- 改訂新版 世界大百科事典
- →OPEC（オペック）
きたたいせいようじょうやくきこう【北大西洋条約機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
あじあせいさんせいきこう【アジア生産性機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
北大西洋条約機構 きたたいせいようじょうやくきこう North Atlantic Treaty Organization
- 旺文社世界史事典 三訂版
- 1949年８月，社会主義圏に対抗して北大西洋地域の安全と福祉をはかるため，相互の軍事的協力・集団防衛を約した北大西洋条約加盟国（同年４月調印）…
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of Petroleum Exporting Countries
- 旺文社世界史事典 三訂版
- 世界の主要な石油輸出国が，石油政策を調整し，産油国の石油収入を増大させる目的で結成した国際機構。略称OPEC1960年，国際石油資本が中東の原油公…
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of Petroleum Exporting Countries
- 旺文社日本史事典 三訂版
- 略称OPEC。欧米の国際石油資本に対抗して発言権を拡大するために結成された石油輸出国の機構1960年，イラン・イラク・サウジアラビア・クウェート・…
きたたいせいようじょうやくきこう 北大西洋条約機構
- 小学館 和伊中辞典 2版
- Organiẓẓazione(女) del Trattato Nord Atla̱ntico；(略)〔英〕NATO［náto］(女)
東南アジア条約機構(SEATO)(とうなんアジアじょうやくきこう) South-East Asia Treaty Organization
- 山川 世界史小辞典 改訂新版
- インドシナ戦争終結後の東南アジアにおける共産主義勢力の拡大を阻止するため，1954年9月に発足したアメリカを中心とする集団安全保障機構。アメリカ…
公共広告機構(旧)
- 知恵蔵
北大西洋条約機構
- 知恵蔵
- 1949年4月、米国、英国、フランス、イタリア、ベネルクス3国など12カ国によって調印された集団防衛機構。冷戦期にワルシャワ条約機構(WTO)に対抗した…
けいざいきょうりょくかいはつ‐きこう〔ケイザイケフリヨクカイハツ‐〕【経済協力開発機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒オー‐イー‐シー‐ディー（OECD）