カシオ計算機(読み)かしおけいさんき

日本大百科全書(ニッポニカ) 「カシオ計算機」の意味・わかりやすい解説

カシオ計算機(株)
かしおけいさんき

日本の電子機器メーカー。電卓ではトップ・シェアを誇る。ほかにデジタル時計電子手帳電子辞書、情報機器などの各種電子機器を扱う。前身は1946年(昭和21)樫尾忠雄(かしおただお)(1917―93)が東京・三鷹(みたか)に創業した樫尾製作所。同所で小型電気式計算機「カシオ14-A」を開発し、その製造販売のため、1957年にカシオ計算機を設立した。1965年にはメモリー付き電子卓上計算機「001」を発売、これは1台数十万円の電卓で、もっぱら企業や官公庁に販売された。1972年に1万2800円の画期的低価格を実現した世界初のパーソナル電卓「カシオミニ」を発売、販売累計600万台の爆発的ヒットを記録した。その後、計算機で培ったデジタル技術を生かし、1974年に電子腕時計「カシオトロン」を発売、量産によるコストダウンで、4年後には1万円を切る価格を実現した。1980年には電子楽器「カシオトーン」を、83年に液晶ポケットテレビを発売した。1995年(平成7)にはデジタルカメラの市販品「カシオQV-10」を発売。デジタル技術と独自の商品企画で新商品を提供し、電子文具、電子辞書、プリンター携帯電話なども大きな柱となったほか、デバイス事業も重点的に展開している。資本金486億円(2008年3月)、売上高4566億円(2008年3月)、従業員数3162(2008年3月)。

[中村青志]

『カシオ計算機株式会社社史編纂室編『カシオ35年史――創造貢献の歴史』(1994・カシオ計算機)』

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 「カシオ計算機」の意味・わかりやすい解説

カシオ計算機
カシオけいさんき
CASIO COMPUTER CO., LTD.

電子式卓上計算機(電卓),電子時計電子辞書などを扱う電機メーカー。1946年創業の樫尾製作所が前身。1954年にリレー式計算機を開発し,1957年カシオ計算機を設立。1965年メモリつき電卓を発売。1966年から輸出を開始し,アメリカ合衆国ヨーロッパに販売拠点を拡大。1972年世界初の自家用電卓「カシオミニ」を発売し,電卓メーカーとしての地位を確立した。1974年に電子腕時計,1980年に電子楽器,1995年にデジタルカメラを発売。2000年には携帯電話端末事業にも参入した。デジタル腕時計,電卓で業界最大手。

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百科事典マイペディア 「カシオ計算機」の意味・わかりやすい解説

カシオ計算機[株]【カシオけいさんき】

1946年樫尾茂らが樫尾製作所創業,1957年カシオ計算機を設立。1954年にリレー式計算機を開発し,そのトップメーカーとなったが,主力を電子式卓上計算機(電卓)に転じた。1972年に発売された〈カシオミニ〉は初のパーソナル電卓として大ヒットした。本社東京。電卓でトップのほか,デジタルカメラ,電子辞書,時計,電子楽器などを製造。2011年資本金485億円,2011年3月期売上高3416億円。売上構成(%)は,コンシューマ74,システム14,その他13。海外売上比率53%。

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日本の企業がわかる事典2014-2015 「カシオ計算機」の解説

カシオ計算機

正式社名「カシオ計算機株式会社」。略称「カシオ」。英文社名「CASIO COMPUTER CO., LTD.」。電気機器製造業。昭和21年(1946)前身の「樫尾製作所」創業。昭和32年(1957)設立。本社は東京都渋谷区本町。電子機器製造会社。電子辞書・腕時計・携帯電話・情報機器などを製造。世界初のパーソナル電卓「カシオミニ」の開発で有名。東京証券取引所第1部上場。証券コード6952。

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ASCII.jpデジタル用語辞典 「カシオ計算機」の解説

カシオ計算機

時計、電子情報機器メーカー。1957年設立。1995年、個人向けに低価格の液晶モニター付きデジタルカメラ「QV-10」を発表し、デジタルカメラ市場に火を付けた。Pocket PC「CASSIOPEIA」シリーズ、名刺サイズのデジタルカメラ「EXILIM」などを販売している。

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世界大百科事典(旧版)内のカシオ計算機の言及

【時計】より

… 世界のウォッチ生産個数(ムーブメント換算ベース,1997年推計値)は12億6000万個,うち日本が5億1000万個,香港3億2000万個,スイス1億個の順となっている。日本のウォッチ業界は典型的な寡占状況にあり,セイコー・グループ,シチズン時計,カシオ計算機の3社で,全生産額の80%以上のシェアを占めている。90年以降の国内ウォッチ市場(完成品とムーブメントの生産個数の合計)は増加基調で推移している。…

※「カシオ計算機」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」

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