スタグフレーション（読み）すたぐふれーしょん（英語表記）stagflation

日本大百科全書(ニッポニカ)

スタグフレーション
すたぐふれーしょん
stagflation

スタグネーションstagnation（経済停滞）とインフレーションinflationの合成語。不況とインフレが同時進行する状況を示す。通常、フィリップス曲線で示されるように、経験的には不況下において物価水準は下落しており、失業率を減少させるためには物価水準の上昇を受け入れなければならないという、失業とインフレの間のトレード・オフの関係が存在するとされる。しかしながら、1960年代後半ごろにイギリスにおいて失業率の上昇と賃金の高騰によるコストプッシュ・インフレーションが同時に発生した。さらに、1973年の第一次オイル・ショック時においては、世界同時不況が発生する最中、先進国は軒並み二桁(けた)台の率で物価水準が上昇した。こうした失業とインフレの共存する現象を説明すべく、ミルトン・フリードマンに代表される、マネタリズム（貨幣主義）的インフレ解釈と、同じく経済政策が登場するに至った。すなわち、ある程度の高い失業率の下でインフレがおこると、将来の予想インフレ率が追随して上昇してしまう。財政・金融政策による引締めでこれを抑制して現実のインフレ率を落としても、予想インフレ率がそれに追随して落ち着くまでは、高失業率と高インフレ率が共存するのがスタグフレーションであるとし、これを防ぐためにはケインズ的政策を放棄して、貨幣供給を安定させ、経済の自律性を発揮させることが重要であるとするものである。

　1979年のイラン革命に端を発した第二次オイル・ショックにより、世界経済はふたたびスタグフレーションの状況に追い込まれた。しかし、第一次オイル・ショック時には、1974年（昭和49）の日本の実質GDP（国内総生産）成長率が戦後初めてマイナスとなり、消費者物価の上昇率が20％を超えるほどであったのに対し、第二次オイル・ショックが日本経済に与えたインパクトは、第一次オイル・ショックほどには大きくならなかった。これは、第二次オイル・ショック時には、第一次オイル・ショック時と異なり国内要因のインフレがおきていなかったこと、第一次オイル・ショックの教訓を生かして財政面・金融面それぞれにおいて総需要抑制策・引締め策が迅速に行われたこと、そして賃金上昇率が抑えられたことなどが功を奏したものと思われる。

［一杉哲也・羽田　亨］

[参照項目] | インフレーション | オイル・ショック | 貨幣主義 | ケインズ | 国内総生産 | フィリップス曲線 | フリードマン

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

スタグフレーション
stagflation

景気停滞 stagnationと物価上昇 inflationの合成語で，これらが共存する現象をいう。物価水準は一般的傾向として好況期には上昇し，景気停滞期には低下するが，1970年以降欧米先進国で生産が停滞し，失業率が増大するなど停滞期にもかかわらず，物価は好況期に引続き高騰するという傾向が顕著になった。この現象は新しい型のインフレーションとして注目され，70年6月のイギリス総選挙で保守党政権が成立したとき，蔵相 I.マクラウドがイギリス経済の現状を形容して議会で使ったのが初めといわれる。このおもな原因は，景気停滞期において軍事費や失業手当など主として消費的な財政支出が拡大していること，労働組合の圧力によって名目賃金が急上昇を続けていること，企業の管理価格が強化され，賃金コストの上昇が価格上昇に比較的容易に転嫁されていることなどにあるとされている。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典