ライフ・サイクル仮説（読み）らいふさいくるかせつ（英語表記）life-cycle hypothesis

日本大百科全書(ニッポニカ)

ライフ・サイクル仮説
らいふさいくるかせつ
life-cycle hypothesis

F・モディリアーニ、R・ブルンバーグ、A・K・アンドーの3人の経済学者によって提唱された消費関数についての仮説。個人は、労働所得が増加する青年期や壮年期には所得以下に消費を抑えて差額を貯蓄することにより資産を蓄積し、老年期に入って所得が減少するとこれを費消して消費水準を維持する。このように、個人の消費行動は、単にその時々の所得水準をもとに決められるのではなく、その個人が一生の間に稼得する所得、すなわち「生涯所得」をもとに、生涯にわたる消費の流れから得られる効用が最大になるように決定される、というものである。この仮説は、M・フリードマンの恒常所得仮説と同じような考え方にたつものであるが、個人の消費行動が人生の各段階に応じて異なる点に着目して理論を構成しており、接近方法は異なっている。

［内島敏之］

[参照項目] | 恒常所得仮説 | 消費関数 | モディリアーニ

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ライフサイクル仮説
ライフサイクルかせつ
Life Cycle Hypothesis

クロスセクション (→横断面分析 ) において平均消費性向が低下することを説明するために，典型的な個人の一生の各段階において，所得と消費が共通のパターンで変動するというアンドウ，モジリアニらによる仮説。すなわち，個人の所得は人生の初期と末期には低く，中期に高くなる一方，消費水準は一生を通じて一定ないし若干の増加傾向を示すと想定される。このときクロスセクションの家計分析を行うと，高所得者は人生の中期にあたるため平均消費性向は低く，低所得者は人生の初期ないし末期にあたるので平均消費性向は高くなる。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典