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カーボンフットプリント

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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

カーボンフットプリント

原材料の調達から製造、輸送、消費後の廃棄に至るまでの過程で、電力や燃料の消費などを通してその商品が出す温室効果ガスの量を積み上げ、CO2に換算して表示する。経済産業省が指針をつくり、昨年11月に暫定的な統一マークを定めた。

(2009-02-08 朝日新聞 朝刊 埼玉 1地方)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

カーボンフットプリント
かーぼんふっとぷりんと
carbon footprint

食品やその他の商品のライフサイクル(計画段階から原料・部品調達、栽培・製造・加工、運搬・配送、消費・利用、廃棄・リサイクル段階まで)のうちに排出される温暖化ガスの全量を二酸化炭素(CO2)に換算して表示する取り組み。英語のCarbon Footprint of Productsの省略形で、頭文字をとってCFPまたは単にCFと略されることもある。また、和訳して「炭素の足跡」とよばれるほか、カーボンラベリングcarbon labeling、温暖化ガスの可視化ともいわれる。商品ごとのCO2総排出量を一目でわかるように表示することで、消費者に排出量の少ないものを選ぶ機会を設け、排出削減や温暖化防止につなげるねらいがある。生産者にとっても、より排出量の少ない原料や生産・加工工程を選ぶきっかけになる。最近は商品だけでなく、航空運賃やホテル宿泊などのサービス全般にカーボンフットプリントを導入する動きが広がっている。
 イギリス政府が「PAS2050」とよばれるカーボンフットプリントの規格を創設し、2007年にポテトチップス、果物飲料、シャンプーなどで表示を始めたのが世界で最初とされる。フランス、スイスなどヨーロッパが先行しており、日本では2009年(平成21)から経済産業省や農林水産省などがカーボンフットプリント制度の試行事業に着手し、2009年にサッポロビールがカーボンフットプリントを表示した缶ビールの販売を始めた。2012年から民間へ事業を移し、社団法人産業環境管理協会がカーボンフットプリントの認証・管理を担っている。
 ただ温暖化ガスの排出量を正確に算出・認定するのはむずかしく、基準や認証が各国や企業ごとに異なっている。このため国際標準化機構(ISO)は2013年にも、国際標準の算出基準を定める見通しである。なおカーボンフットプリントはもともと、個人の暮らしや企業活動を通じて排出される温暖化ガスの出所や量を調べて把握する意味に使われていたが、日本ではものやサービスごとの排出量を表示する意味で使われることが多い。[編集部]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
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