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サンクコスト sunk costs

デジタル大辞泉の解説

サンク‐コスト(sunk costs)

すでに支出され、どのような意思決定をしても回収できない費用のこと。埋没費用
[補説]それまでに費やした資金や労力、時間を惜しんで事業を継続すると、損失が拡大するおそれがあることから、意思決定に際して、サンクコストは無視するのが合理的とされる。→コンコルドの誤謬(ごびゅう)

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

サンクコスト
さんくこすと
sunk cost

投資、生産、消費などの経済行為に投じた固定費のうち、その経済行為を途中で中止、撤退、白紙にしたとしても、回収できない費用をさす。経済学の概念であり、「埋没費用」と訳される。個人の株式投資、企業の新規プロジェクト、政府の大型公共事業など広範な経済活動を継続するのか、それとも中止するのかを判断する際などに使われる。
 本来、サンクコストは回収できない費用なので、将来の意思決定には影響しない。しかし一般に人間は投下額が大きいほど、もとを取り戻そうとする心理が働き、経済行為を中止できない傾向がある。たとえば、イギリス・フランス政府共同の超音速旅客機「コンコルド」開発計画では、開発途上から赤字になることがわかっていたが、投資額が巨額に上ったため開発をやめられなかった。こうした行為を「コンコルドの誤謬(ごびゅう)Concord fallacy」とか、「サンクコストの呪縛(じゅばく)」とよぶ。
 サンクコストはさまざまな経済活動を説明するのにも広く用いられている。たとえば、衣料品や日用品などの下取りセールが人気なのは、いったんサンクコストになった費用の一部を消費者が回収できるためと説明できる。サンクコストが大きいことは、その市場に参入あるいは退出する際のハードルが高いことを意味する。このため寡占論では、サンクコストの多寡を参入障壁の高低と解釈している。この概念を発展させて、アメリカの経済学者、ウィリアム・ボーモルWilliam J. Baumol(1922― )は1980年代に、サンクコストがゼロの競争市場ならば参入・退出は自由であるため、寡占市場であっても価格や料金は適切な水準に落ち着くという「コンテスタビリティ理論contestabillity theory」を提唱した。[編集部]

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