天候デリバティブ
暖冬、猛暑、冷夏、長雨、渇水、豪雪、強風などの、天候の極端な変動によって生じる企業の収益低下を補償する金融派生商品。一定額を損害保険会社などに保険料として支払い、対象期間中の気象状態がある一定の幅を超えて極端な気象状態になった場合に、あらかじめ設定しておいた気象状態のずれの幅に応じて補償金を受け取るというもの。例えば「桜祭りの期間中に雨が3日以上降ったら〇〇円を受け取れる」という商品を、弁当業者が購入するなど、様々な商品がある。
出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について 情報
てんこう‐デリバティブ【天候デリバティブ】
《デリバティブは、金融派生商品の意》冷夏・暖冬・長雨などの異常気象によって企業や商店の受ける損失を補償する金融商品。損害保険各社が発売。事前に一定の料金を支払い、異常気象の種類や程度を設定し、その条件を満たすと、損失の有無にかかわらず補償金が支払われる。天候が収益に影響するリスクを回避するために、1997年米国で開発された。
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天候デリバティブ
てんこうでりばてぃぶ
weather derivative
気温、降雨量、降雪量、湿度、台風、波の高さ、落雷、降霜などがあらかじめ決めた基準値を超えた場合に、補償金を受けられる金融派生商品（デリバティブ）。猛暑、冷夏、暖冬、台風などで業績に大きな影響を受ける電力・ガス会社、小売業者、飲食店、サービス・レジャー施設、農業事業者、地方自治体などが幅広く利用している。損害が発生しないと補償されない保険と違い、基準値以上に天候が変動すれば補償される。
猛暑で電力需要が伸びる電力会社とガス需要が落ち込むガス会社が互いにリスクを分散する原理を活用し、オプション、スワップといった金融工学の手法を駆使して商品が設計されている。利用者は契約料に相当するオプション料を払う。日本の天候デリバティブのオプション料はおおむね1件30～50万円が中心とされる。
1997年にアメリカのエネルギー商社エンロンが世界で初めて開発したとされ、1999年にはシカゴ・マーカンタイル取引所に上場された。日本では1999年（平成11）に大手損害保険会社が取扱いを始め、銀行や為替(かわせ)仲介業者など多くの企業が販売しているが、まだ上場はされていない。世界の市場規模は8000億円程度と推計されており、日本市場はこの1割程度とみられている。［編集部］
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例