負傷者、病人を緊急に医療機関に運べるように装備された自動車のこと。救急隊員が医療機関で治療を受けるまでの応急処置を行う。救急自動車ともいう。
[岡村正明・窪田和弘]
救急車の始まりは、18世紀のナポレオン戦争のとき、フランス陸軍の軍医ジーン・ラリーが戦場で馬車を使って傷兵の救護をした記録に求められる。市民生活のなかでは1869年にシンシナティ市(アメリカ)の病院が患者の輸送に馬車を使ったのが記録上最初である。その後、ニューヨーク市は、1870年ベルビュー病院に行わせ、ロンドンは1879年が初めで、いずれも救急馬車である。最初の救急車は1899年、シカゴのミハエル病院で使われたという。日本では、日本赤十字社大阪支部が1931年(昭和6)に開始したのが最初で、消防機関では1933年横浜市が初めて導入、その後名古屋市、京都と続き、1935年には警視庁消防部に6台の救急車が配置された。その後、モータリゼーションの発達とともに、世界各国とも、とくに第二次世界大戦後、急速に救急車が整備され、欧米などでは各都市が公衆保健業務の一つとして、病院、赤十字、消防あるいは篤志団体にこの業務を実施させている。また、病院独自に救急車を運用しているところもある。日本では、1963年(昭和38)消防法で一定の市町村に消防業務として救急車を消防署に備えさせ、2011年(平成23)4月時点で6003台の救急車を保有している。
[岡村正明・窪田和弘]
救急車は道路運送車両法で定められた緊急自動車の規準に適合する警光燈およびサイレンを備え、車体の塗色を白色とするほか、救急業務に必要な応急処置などの知識、技術を修得した救急隊員3人以上および傷病者2人以上を収容できること、ベッド1台以上および担架2台以上を収納し、かつ隊員が業務を行うことができる容積を有するものであること、救急業務の実施に必要な資器材を備えていることなどの条件を満たさねばならない。
傷病者の観察を行うための血圧計や心電計、救命処置のための自動体外式除細動器、輸液・薬剤セット一式、気管内チューブ等のほか、通信や救出等に必要な資器材が救急車に積載されてあり、救急業務および救急医療の基礎、傷病別の応急処置など、救急業務に関する講習を修了した救急隊員で救急隊が構成される。
また、1995年(平成7)1月の阪神・淡路大震災の際にヘリコプターが重症患者の搬送等に使われ、その必要性、有用性が認識されたこと、および全国的に配備されていることを踏まえ、1998年には都道府県や大規模な消防本部が保有するヘリコプターによる傷病者搬送も救急業務として、消防法施行令第44条に位置づけられた。なおパイロット以外の乗員は救急隊員2人以上で編成しなければならないとされており、救急車と同様な資器材が積載されている。
欧米に比べて十分ではないと指摘されていた救急現場および搬送途上における応急処置(プレホスピタル・ケア)の充実を図るため、救急救命士法(平成3年法律第36号)に基づき、1992年に救急救命士の国家資格が設けられた。救急救命士になるためには、国家試験に合格し、厚生労働大臣の免許を受ける必要がある。救急車による医療機関への搬送途上、医師の指示のもとに、呼吸や心臓の止まった、いわゆる心肺機能停止状態の傷病者に対して気管挿管、薬剤投与など一般の救急隊員ではできない高度な応急処置を行うことができる。
[窪田和弘]
災害による事故、屋外または公衆の出入りする場所での事故、屋内での事故による傷病者や重篤な症状を示す急病人が発生した場合に、救急車を呼ぶことができる。日本では火災、救急などの火災報知専用電話として119番が用いられている。119番通報すると、消防本部にある消防指令センターで受信され、救急事故現場にもっとも近い消防署から救急隊が出動する。なお、119番通報時に発信場所の位置情報を消防本部に通知するシステムの導入は、救急隊の迅速な出場に役立っている。消防指令センターは管制下にある現場の救急車から無線電話で傷病者の状態や現場状況等の報告を受け、それをもとに救急隊の活動をサポートする。また、消防指令センターと救急病院とはワンタッチの有線電話で傷病者の状況、病状を相互に連絡しあい、救急医療情報システムでリアルタイムに収集した情報をもとに、医療機関への迅速な受入れを行う体制がとられている。さらには、活動中の救急隊に応急処置や医療機関の選定などの指示、助言をするため、消防指令センターに医師を24時間配置している消防本部もある。
[窪田和弘]
『山田高治著『消防と生命――救急活動についての基本的な考え方』(1974・東京法令出版)』▽『青木克憲著『救急の話――救急隊が着くまでに、あなたは何ができる?』(1999・静岡新聞社)』▽『石原晋・益子邦洋監修、山本五十年編『救急現場学へのアプローチ』(2008・永井書店)』▽『消防庁編『消防白書』各年版(ぎょうせい)』
救急自動車を一般にこの名で呼ぶ。負傷者,病人などを緊急に医療機関に搬送する特殊自動車。車内には,応急処置に必要な資器材として,観察用資器材(体温計および検眼ライト),呼吸・循環管理用資器材(人工呼吸器,心肺蘇生用背板,酸素吸入器,吸引器など),創傷等保護用資器材(副子,三角巾,包帯,ガーゼ,ばんそうこう,止血帯およびタオル),保温・搬送用資器材(担架,毛布等),消毒用資器材(噴霧・その他の消毒器および各種消毒薬),その他の資器材(氷のう・水枕,はさみ,ピンセット,手袋,マスク,汚物入れ,手洗器,洗眼器等),通信・救出等に必要な資器材として通信用資器材(車載無線機),救出用資器材,その他の資器材(救急衣,救急かばん等),その他必要と認められる資器材が積まれている。救急隊員には,法律で資格・業務を定めた救急救命士を少なくとも1名配置できるようにし,その他消防法施行規則により所定の教育訓練を修了した資格者,また必要によって,地下鉄サリン事件を契機として設置された,有毒ガス等の化学物質を用いた事件発生に対処するための特別な教育訓練を受けた化学災害担当消防職員を配置している。救急業務の高度化を円滑に進めるため,医療機関での実習の充実と地域医療機関の協力連携体制の強化をすすめており,救急車内では,電話等による医師の指示のもとで,心肺機能停止状態に陥った傷病者の蘇生等のために行う高度な応急処置を行っている。また,収容所要時間も10分未満が全体の3.4%,10~20分未満38.7%(1996年)と短縮傾向にあり,転送件数も1.2%(1996年)と減少している。
日本で最初の救急車は,1933年,横浜市と名古屋市に備えられ,東京では,翌34年日本赤十字社に2台,35年東京警視庁に6台備えられた。36年警視庁は,消防部にその6台と隊員36人で救急隊を組織し,消防署に配置した。その年1022件出場し837人を救護した。なお,97年には4483救急隊,高規格救急自動車1423台を含む5133台の救急自動車が配置され,1996年1年間に337万3394件出動,324万7129人搬送し,1日平均9127件9.4秒に1回の割合で出動している。1963年救急搬送業務が消防業務として法制化された。法制化当時,救急業務実施自治体は全国で214市町村であったが,97年には3140市町村(全国の97.1%)が救急業務を実施している。消防防災ヘリコプターを計画的に配置し,救急業務へのヘリコプターの活用の推進が図られている。救急車・救急ヘリコプターによる患者搬送は,消防車と同様無料であり,電話の119番は大都市では救急指令センターに接続されている。
→救急医療 →救急病院
執筆者:西 三郎
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…救急医療のなかには次のものが含まれる。(1)一般人が行う応急手当や救急蘇生法,(2)救急隊員が行う救急処置および救急車による患者の病院への搬送,(3)医師の診療,看護婦の介助や看護,医療従事者(放射線科技師,臨床検査技師,医療事務者など)による検査や事務手続,(4)救急医療情報センターによる情報の収集と伝達。
[救急医療の対象となる病気やけが]
日本では,けが,やけど,その他の不慮の事故で若い人たちが死亡することが多いため,長い間,不慮の事故による患者の対策が救急医療で最も重要視されてきた。…
…はしご自動車は1903年に東京消防局がドイツのリーブ社から輸入した木鉄混合の救助はしご車が始まりとされ,以来高層建築物の消火作業や人命救助等に活躍している。また救急業務の主力である救急車は33年に横浜市,翌年に名古屋市が採用したのに続き,東京では横浜・名古屋や欧米各国の救急車等を参考として,アメリカのダッジ・ブラザース社の車体に艤装(ぎそう)したものを34年に採用し,業務を開始している。一方,水上における船舶火災や港湾,河川沿岸の火災を鎮圧するための水上消防は,東京では36年に東京市連合防護団寄贈の1艇の消防艇を運用したことに始まり,現在は火災鎮圧のほか水上の人命救助,浸水船の救護および排水作業などをおもな任務としている。…
※「救急車」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
年齢を問わず、多様なキャリア形成で活躍する働き方。企業には専門人材の育成支援やリスキリング(学び直し)の機会提供、女性活躍推進や従業員と役員の接点拡大などが求められる。人材の確保につながり、従業員を...
10/29 小学館の図鑑NEO[新版]動物を追加
10/22 デジタル大辞泉を更新
10/22 デジタル大辞泉プラスを更新
10/1 共同通信ニュース用語解説を追加
9/20 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新