改訂新版 世界大百科事典 「東方問題」の意味・わかりやすい解説
東方問題 (とうほうもんだい)
Eastern Question
東方問題とはという表現における〈東方〉とは，ヨーロッパ世界からみた〈東方〉を意味し，そこにはヨーロッパ人の視点と立場が色濃く投影されている。それは広義には古代ギリシアとアケメネス朝ペルシアの関係，中世ヨーロッパのキリスト教諸国とイスラム諸国の対立などがひきおこした事件を指すことも多い。たとえば，ドリオÉduard Driaultの《東方問題－－その発端から1920年セーブル条約までLa question d'Orient depuis ses origines jusqu'a la Paix de Sèvres 1920》（1921）では，第1章が〈ビザンティンとイスタンブール〉と題して，ビザンティン帝国の衰亡とオスマン帝国の興隆の叙述から東方問題を説きおこしている。
しかし，歴史上普通に用いられる東方問題は，18世紀末から19世紀にかけて生じたオスマン帝国の衰退と内部分裂の危機を利用したイギリス，フランス，ロシア，オーストリア（のちにはドイツ，イタリア，アメリカも参加）などのヨーロッパ諸列強の中東，東南ヨーロッパ（バルカン半島）への進出と介入によって発生する一連の国際紛争を指すヨーロッパ側の名称である。換言すれば，東方問題はヨーロッパ諸国がオスマン帝国内部に影響力を及ぼそうとしたときに，帝国の領土と民族の問題をめぐって引きおこされたヨーロッパ諸国間の競争，対立，抗争あるいは協調，同盟のような諸局面を意味している。それは国際関係史の上でヨーロッパ諸列強間の外交問題となる一連の事件の総称でもある。たとえば，キュチュク・カイナルジャ条約（1774），ナポレオンのエジプト侵入（1798），ギリシア解放戦争（1821以降），エジプトのムハンマド・アリーによるシリアとアナトリアをめぐる2次にわたる対オスマン帝国戦争（1832-40），クリミア戦争（1853-56），露土戦争とサン・ステファノ条約（1878），ベルリン会議（1878），ハプスブルク朝のオーストリア・ハンガリー帝国によるボスニア・ヘルツェゴビナの併合（1908）などの国際紛争が，東方問題を彩る主要な事件であった。
しかし，ヨーロッパ外交史で伝統的に採用される東方問題という用語法は，1821-29年のギリシア解放戦争以後に適用されるのが普通である。一例をあげれば，カユエAlbéric Cahuetの《現代史のなかの東方問題，1821-1905年La question d'Orient dans l'histoire contemporaine，1821-1905》（1905）は，第1章を〈ギリシア，トルコ，ヨーロッパ〉と題して，1821年のギリシア人のエテリア蜂起の勃発から東方問題の叙述を始めている。
東方問題は，19世紀のオスマン帝国が置かれた国際関係と国内環境をヨーロッパという外部世界から認識する概念である。東方問題のように外部からの視点に立つ限り，オスマン帝国支配下の諸民族の独立と領土の分離は，パトリオティズム（愛国心）やナショナリズム（民族主義）などの近代ヨーロッパ思想の勝利としてだけでなく，オスマン帝国の歴史的意義を否定する帰結としても説明される。しかし，そもそもオスマン帝国はオスマン・トルコ族の建国による国家ではあっても，決して〈トルコ人〉の民族国家ではなかった。多言語と多宗教にもとづくさまざまな民族集団の共存こそオスマン帝国のほぼ全時期を通じて見られる特徴であった。この点を無視したヨーロッパ側の東方問題のような視角には，絶えず偏見がつきまとったのは当然であろう。
実際に，東方問題はヨーロッパ外交に対して，オスマン帝国に見られた寛容な多宗教・多民族国家という性格を否認してキリスト教徒の保護に名をかりて干渉をはかるための正当化の論理を提供するものであった。東方問題のような認識がもたらされた理由としては，2点ほど考えられる。それは，第1に近代ヨーロッパ社会にしみこんだ〈ヨーロッパ中心主義〉を核とする世界観のためであり，第2にはオスマン帝国末期に宗教的または民族的な少数派集団に加えられた圧迫に対する欧米世論の嫌悪感に由来している。
近代ヨーロッパの東方認識を形成した〈ヨーロッパ中心主義〉に立脚するなら，1453年のコンスタンティノープル征服や1529年の第1次ウィーン包囲に象徴されるオスマン帝国の発展と繁栄の根拠を探るために，帝国の内政や外交の積極面を客観的に評価できるはずがなかった。オスマン帝国の内政に無関心だったヨーロッパの観察者たちが帝国の国内事情に注意を向ける契機となったのは，ナポレオンのエジプト遠征やイギリス，フランス，ロシア3国によるギリシア解放戦争への干渉である。その場合にヨーロッパ側の関心の核にすえられる認識が東方問題であった。しかし，東方問題として情況を認識するような視点や方法の下では，オスマン帝国は〈ヨーロッパの病人〉と位置づけられるために，帝国の内政や外交の歴史にはなんら積極的な要素がないということになる。
このような認識の特徴は，オスマン帝国という多民族国家の分析に際して，その歴史的役割を，〈ヨーロッパ大陸〉〈東地中海〉〈中東〉といった既成の地域区分を横断した概念のなかで多元的・複合的に扱わず，〈東方〉なる漠然とした空間概念を用いてヨーロッパと対比させ，オスマン帝国＝トルコ＝アジア＝〈野蛮〉という構図のなかで一元的・単線的に操作するという限界から生じている。つまり東方問題とは，オスマン帝国支配下の非ムスリムの民族諸集団のあらゆる不満と欠陥の原因を帝国の行政当局の責任に求めるだけでなく，帝国が培ってきたコスモポリタン的文化や共存の価値観すら否定するヨーロッパ諸国の干渉・介入の論理でもあった。それと同時に，干渉の正当性を支えるヨーロッパ中心主義的な認識のゆがみの産物なのであった。
確かに，オスマン帝国当局が末期において非ムスリム・非トルコ人の民族諸集団に過酷な抑圧政策をとった事実は否定できない。1832年キオス島におけるギリシア人，19世紀を通じたクレタ島のギリシア人，さらに時代が下るが1916年アナトリア東部諸州のアルメニア人，第1次世界大戦期のシリアのアラブなど，弾圧の規模と被害の実数をめぐる異同はあるが，これらの民族諸集団に加えられた圧迫は事実である。しかし，これらはいずれもオスマン帝国末期に生じた歴史的な記憶に新しい事件である。不幸なことに，これらの事件は，圧迫や迫害が生じる以前の数世紀間に享受した諸民族集団共存の思い出よりもはるかになまなましい。
ヨーロッパ諸国の東方問題への介入は，オスマン帝国内部において在地有力者（アーカーン）層の自立とキリスト教・ユダヤ教系民族集団の独立・分離運動を促進した。ヨーロッパ諸国は，中東，東南ヨーロッパ駐箚（ちゆうさつ）の領事団を通じて，キリスト教やユダヤ教を信奉する民族集団を買弁商人として利用することによって，伝統的なムスリム商人を排斥・駆逐し，少数派の諸民族集団とムスリム住民のあいだに宗教的・民族的対立を生みだしただけでなく，この対立を積極的に利用したのであった。こうして帝国末期に，先に挙げた少数民族抑圧という悲劇が発生した。
東方問題の経済的側面は，ヨーロッパの資本主義諸国による中東と東南ヨーロッパ市場の争奪戦ともいえる。資本主義化のプロセスで没落した伝統的な産業・社会組織の担い手たるムスリム集団とは対照的に，少数の非ムスリム集団の商人と金融家たちは，ヨーロッパ資本の買弁として生き残った。彼らは，ヨーロッパ資本やヨーロッパ商人とともに，アレクサンドリア，ベイルート，イズミル，イスタンブールなどの主要港湾都市においてムスリム集団を収奪する役割を演じた。これは帝国主義の時代においてムスリム集団と非ムスリム集団の対立を激化させる遠因となった。
東方問題とは19世紀末から現代にいたる欧米の研究者，ジャーナリスト，政治家，外交官の大多数がオスマン帝国とその支配地域に関心を寄せる際に採用した題目と視点である。しかし，彼らのいう〈東方問題〉とは実に〈西方問題〉にほかならなかったといってよい。このヨーロッパ中心主義にひたった偏見に満ちた伝統と決別しようとしたのは，A.トインビーである。彼の抱負は，1923年に公刊された著書《ギリシアとトルコにおける西方問題The Western Question in Greece and Turkey》にこめられている。トインビーは，この象徴的な題名をもつ著述の刊行により多数のギリシア人とヨーロッパ人の知友を失った。〈西方問題〉の本質とは，現代世界の住民をも脅かすような1914年のサラエボ事件，19年のギリシア軍によるアナトリア侵攻から今日のパレスティナ問題，レバノン問題にいたる，外部からの紛争の持ち込みと外部からの圧力による平和と安全への脅威と等しいのであった。つまり，東方問題とはオスマン帝国と中東の鏡の中に映し出された欧米世界の懸案，つまり西方問題のことであり，それはヨーロッパ中心主義の利益と展望のなかで国際紛争の発生・調整・解決をはかるメカニズムとして機能したのである。国際政治における東方問題的な認識の伝統は，以後の中東をめぐる米ソ両超大国を頂点とする欧米諸国の政策的対応にも大きな痕跡を残してきた。
執筆者：山内 昌之
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