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永享条約 えいきょうじょうやく

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世界大百科事典 第2版の解説

えいきょうじょうやく【永享条約】

1434年(永享6)以後に,明から日本の遣明船に対して適用された通交の条件といわれるもの。この年が明の宣徳9年にあたるところから,宣徳要約ともいわれる。内容は,(1)遣明船の入貢は10年に1回とする,(2)人員は300人に限る,(3)船数は3隻とする,(4)刀剣の積載量は300を限度とする,というものである。中国の《籌海図編(ちゆうかいずへん)》《吾学編》《明史》などに記されているものであるが,このような条項が1434年以後実施されたという歴史的事実はなく,後世になって誤想されたものとおもわれる。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

永享条約
えいきょうじょうやく

1434年(永享6)に明(みん)と締結されたといわれる通交貿易条約の名。明の年号をとって宣徳要約(せんとくようやく)ともいう。足利義満(あしかがよしみつ)が始めた対明勘合(かんごう)貿易は、義持(よしもち)によって中断されたが、義教(よしのり)のときに再開され、明使雷春(らいしゅん)によって新勘合がもたらされた。本条約はこのときに締結されたといわれ、内容は、入貢は10年に一度とする、人員は300人、船は3隻以内とするというものであったとされている。これは『明史(みんし)』に載せられているが、その典拠となった鄭若曽(ていじゃくそ)編『籌海図編(ちゅうかいずへん)』は16世紀中葉の成立で、国交のなかった1426年(応永33)の入貢を伝えるなど、記事に多くの誤りを含み、史料的に確実なものはない。むしろ『蔭凉軒日録(いんりょうけんにちろく)』などから考えれば、1451年(宝徳3)に出航した遣明船が、船9隻、人数1200人という膨大なもので、買上価格をめぐって紛糾した際に、明から加えられた制限と合致している。[田中博美]
『小葉田淳著『中世日支通交貿易史の研究』(1941・刀江書院) ▽田中健夫著『倭寇と勘合貿易』(1961・至文堂)』

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