視聴率（読み）シチョウリツ

デジタル大辞泉

しちょう‐りつ〔シチヤウ‐〕【視聴率】

テレビのある番組が、一定の地域内のどれだけの人または世帯で見られたかを示す割合。世帯視聴率と個人視聴率があり、一般には前者をさす。「高視聴率」→エッチ‐ユー‐ティー（HUT）
[補説]各種レコーダーによる録画・再生、ゲームによるテレビ利用などは含まない。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

しちょう‐りつシチャウ‥【視聴率】

1. 〘 名詞 〙 テレビなどの放送番組の見たり聞いたりされる割合。その地域の全受信機数に対する、ある特定の番組を受信した受信機数の割合をいう。世帯視聴率と個人視聴率とがあり、一般には前者をさす。番組の人気度、ＣＭ効果の測定などに用いる。聴視率。
   1. [初出の実例]「この番組は深夜ではいちばんの視聴率を上げ」(出典：とむらい師たち（1966）〈野坂昭如〉)

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

視聴率
しちょうりつ

ある番組を放送区域内の人々または世帯の何％が視聴したかを、統計的に推計する数字。通常、テレビ番組の場合をいい、ラジオ番組は聴取率という。放送番組の人気度、CM効果を測定する際の主要な尺度として利用されている。

　視聴率には、個人単位のものと世帯単位のものの2種がある。

(1)個人視聴率調査　調査には、日記式調査とPM（ピープル・メーター）による機械式調査の二つがある。日記式調査は、放送区域内に住む一定年齢範囲の個人を住民台帳からランダム・サンプリング（無作為抽出）で一定数選んで視聴記録を記入してもらう。NHKの放送世論調査所が毎年2回実施している全国調査（サンプル数3600）が代表的で、ある1週間につき、その地区のテレビ番組表を配布して日記式に記入してもらい、1週間後に回収する留置(とめおき)調査の方法を採用している。民放テレビの場合は、ビデオ・リサーチ社など市場調査会社が行う調査の結果を利用している。

　PMによる機械式個人視聴率調査は、1997年4月1日から関東地区で、それまでの、後述する機械式世帯視聴率調査にかわる主要調査として正式に導入された。ビデオ・リサーチ社とニールセン・ジャパン社の両社が実施している（ニールセン・ジャパン社はAPM＝アドバンスドPM方式を採用）。サンプル世帯（ビデオ・リサーチ社の場合600世帯）の家族ひとりひとりに指定されたボタン操作（オンとオフ）を行うことにより、個人の視聴状況を記録している。なお、この機械式個人視聴率調査はボタン操作を必要とするため、まだ完全な信頼を確保しているとはいえない。そのため、テレビ広告取引の現場では個人視聴率データはあくまで参考データとして利用され、媒体力を測る主要尺度は、同調査の集計から算出される世帯視聴率が適用されている。

(2)世帯視聴率調査　ビデオ・リサーチ社が関西、名古屋、札幌、その他大都市地域でそれぞれ実施している機械式調査が代表的である。この機械式調査には、オンライン方式とメーター方式の二つの方式がある。オンライン方式は、サンプル世帯のテレビ受像機に記憶機能をもつ測定メーターを設置し、その装置内に蓄積された30秒ごとの視聴データをコンピュータにより電話回線を通じて、自動的に回収して集計するシステムであり、ビデオ・リサーチ社は1997年（平成9）4月現在、関西など7地区で実施している。またメーター方式は、受像機に設置した測定機（ビデオ・メーター）に内蔵されたテープに自動的に視聴行動が記憶され、1週間に一度、担当者が訪問してテープを回収、集計する方式で、オンライン方式採用地区以外の基幹都市でビデオ・リサーチ、ニールセン両社が実施している。

　ある一定時間帯にどれだけの人がテレビを視聴しているかをみるときに、セッツ・イン・ユース（SIU）が用いられる。これは、その時間帯における世帯視聴率を合計したもので、テレビ媒体の広告価値を示す指標として用いられ、電波料の料金額設定などの基準となる。ただ、2台以上の受像機を所有する家庭が増加したのに伴い、複数所有世帯の受像機が1台でも受信されていれば受信世帯とみなすHUT（home using television）が、SIUにかわって使われるケースが多くなっている。

　現時点において視聴者の番組視聴行動を客観的に判断・推定するデータが、この視聴率しかないところから、各局とも視聴率獲得に走るあまり、大衆受けをねらった娯楽番組の氾濫(はんらん)という弊害を生み出している、といった批判も多く、番組の質的な評価を計る尺度の開発が、テレビ界の課題とされている。

［伊豫田康弘］

『日本民間放送連盟放送研究所編・刊『視聴率の見かた』（1967）』▽『藤平芳紀著『視聴率'98』（1998・大空社）』▽『平島康久著『検証　視聴率』（1993・日本能率協会マネージメントセンター）』

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

視聴率 (しちょうりつ)

どのテレビ局のどの番組をどれほどの人々が見たかについての推測値。ラジオは聴取率とよび，テレビの視聴率と合わせて聴視率という。ラジオはいまではパーソナル化が進行していて，調査はほとんどなされていない。ある番組の放送エリア（関東地区，関西地区などの調査地域に分ける）のテレビ受像機保有世帯を母集団（＝100%）とし，その番組視聴世帯数をパーセントで表示する。視聴率1%はほぼ100万人が視聴していることに相当する，といわれている。標本世帯数は1地区当り300件前後。主要地区においては，受像機のスイッチが入っているチャンネルを電気的に計測記録するオーディオメーターによって，全日・全番組のデータが収集されている。このほか機械式メーターや日記調査が行われている地区もある。視聴率調査を専門としている会社として，ビデオリサーチ社（本社東京。1962年に電通，TBSほかの出資で設立）とニールセン日本支社（東京。1961年設立。本社シカゴ）がある。もともとこの視聴率調査はアメリカ最大の市場調査会社ニールセン社（1923年創立）が1942年に始めたものである。広告効果の数値として広告主は受け取ったのである。またNHKも年数回個人単位の視聴率を調査し，発表している。ただ世帯視聴率と個人視聴率は測り方が違うので，同列のものとして扱うことはできない。

　商業放送では，広告料金が視聴率実績（週間，土日，月間，通季などのプライムタイムの番組の視聴率平均，および全日平均など）に連動して決まる傾向があるため，高い平均視聴率を獲得することがテレビ局間の競争の最大目標となっている（視聴率戦争）。このような視聴率重視の風潮に対しては，番組の継続，打切りが番組の質よりも視聴率を指標として決められる点や，視聴率調査の標本数が少なくて信用できないという点で，視聴率批判，視聴率至上主義批判が繰り返されてきた。しかし，日本のみならず海外でも，視聴率調査を補完するための質的調査システムが何種類も開発・提案されてきたが，まだ定着するにいたっていない。
執筆者：野崎 茂

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

視聴率【しちょうりつ】

あるテレビ番組を視聴している人が全体に占める比率の推測値。ラジオの場合は聴取率という。商業放送では，広告料金の決定や広告効果測定に重要な要素となっている。視聴率の調査は，一般に世帯を対象とし，当該番組の放送エリアのテレビ受像機をもつ世帯数のうち，その番組を視聴した世帯数の割合をパーセントで表示する。サンプルとなる家庭のテレビセットに視聴行動を記録する装置をとりつける方式，また日記式に記入してもらう方式などがある。日本では東京，大阪などで，ビデオリサーチ社とニールセン日本支社が行っている。
→関連項目広告｜サーキュレーション｜ニールセン調査｜媒体手数料｜ピープル・メーター｜民間放送

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

視聴率
しちょうりつ
rating

テレビまたはラジオの番組がどれくらいの数の人々によって視聴されたかを示す尺度。調査方法としては電話によるインタビュー，個人面接，日記による記録，特定の機械による方法などがある。機械による調査はサンプルとなった家庭のテレビ受信機に特別な記録装置を取り付け，その結果をもとに視聴率を算定するもので，コンピュータ集計による速報が可能である。この場合視聴率とは，サービスエリア内のテレビ受信機所有世帯のうち，何%がその番組にスイッチを入れたかを表わしている。この方式による調査は，日本ではビデオリサーチとエーシーニールセン・ジャパンが関東地区，関西地区を中心に行なっていたが，エーシーニールセン・ジャパンは 2000年3月で調査を打ち切った。また NHKの放送世論調査所では年2回，夏と冬にそれぞれ1週間を選んで個人を対象にした全国規模の視聴率調査を日記式により実施している。視聴率が特に問題になるのは，視聴人口の多い夜間のゴールデンアワーの娯楽番組の場合で，視聴率不振のために放送打ち切りになる番組もあり，過度の視聴率競争が番組の質の低下につながると批判する向きも少なくない。また最近では，視聴率ではなく視聴質を問題とすべきとの議論も提出されている。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

知恵蔵

視聴率

番組がどの程度見られているかを調べるために、統計学の手法を用いて視聴割合をはじきだした数値。民間の視聴率調査機関として、1961年に外資系のニールセン社、62年にはビデオ・リサーチ社(97年、ビデオリサーチに社名変更)が調査対象世帯に測定機を置く機械式調査を始めた。機械式は日記式と違って、その日のデータを深夜に電話回線で調査会社に送り、翌日には結果が放送局などに伝えられる。このため、民間放送が広告主への営業活動に活用するには都合がよい。広告主の側からは、CMのターゲットを絞るために、従来の世帯視聴率だけでなく個人視聴率の機械式調査を求める声が強かった。ビデオリサーチは97年4月、関東地区の家庭に個人視聴率を調べるピープルメーターを設置、2001年4月からは関西地区にも広げた。この競争に敗れたニールセン社は00年4月に撤退。03年10月に発覚した日本テレビ視聴率買収事件は、こうした調査のあり方に根本的な疑問を投げかけた。一方、民間の調査会社とは別に、NHKは毎年6月と11月の2回、視聴者が自分で視聴状況を記入する日記式の全国個人視聴率調査をしてきた。日本テレビの事件を受けて、04年度からは年5回に増やすことにした。

(隈元信一 朝日新聞記者 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

ブランド用語集

視聴率

視聴率とはテレビ番組を閲覧者の割合を示す指標のことをいう。世帯単位で把握する世帯視聴率と、個人単位で把握する個人視聴率がある。日本ではビデオリサーチが調査を行っている。

出典　(株)トライベック・ブランド戦略研究所

世界大百科事典（旧版）内の視聴率の言及

【ゴールデンアワー】より

…夜間(一般的に午後7時以降)の視聴好適時間を重視するアメリカの放送型式が，第2次大戦後日本に導入され，また民間放送の開始によって一般的となり，この言葉を生んだ。ゴールデンアワーは，第1に，視聴者の視聴好適時間(一般的には夜間)であり，視聴率も一日で最も高い。第2に，主要なニュース，報道番組，人気娯楽番組など，放送局が重要番組を編成している時間帯である。…

※「視聴率」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」