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G7 じーせぶん/G7/じー7/Gせぶん Group of Seven

翻訳|Group of Seven

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知恵蔵2015の解説

G7

米国、英国、フランスドイツ、日本、イタリアカナダの7カ国の財務相、中央銀行総裁が、年に数回集まり、為替相場マクロ経済状況を討議する会議。起源は1973年4月ともいわれるが、同年9月のIMFナイロビ総会時から、カナダ、イタリアを除く5カ国(G5)が定期的に会合を持つようになったという説もある。現行のメンバーは86年から定着した。85年9月にドル安誘導を図ったプラザ合意や、その後、87年2月にドル安に歯止めをかける狙いを持ったルーブル合意で、存在が注目を集めるようになった。IMFのような国際機関とは独自に、国際政策協調を討議し実行するので、会議に招かれない諸国からは、あまり好意的には見られていない。その点では、サミットに対する批判にも通じる。2005年以降は、人民元改革、原油高の影響などが話題に上っている。

(石見徹 東京大学教授 / 2007年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

G7

「Groupof7」の略。現在の参加国は日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、カナダで、各国の財務相・中央銀行総裁が出席。世界経済や金融問題を議論する。

(2009-10-05 朝日新聞 朝刊 1経済)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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デジタル大辞泉の解説

ジー‐セブン【G7】[Group of Seven]

Group of Seven
The Conference of Ministers and Governors of the Group of Seven》主要7か国財務相・中央銀行総裁会議。米国・英国・フランス・ドイツ・日本・イタリア・カナダの財務大臣と中央銀行総裁とが集まって国際金融の安定化などについて話し合う会議。年3回開催される。
サミット1

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百科事典マイペディアの解説

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FX用語集の解説

G7

7カ国財務相・中央銀行総裁会議。7ヶ国(Group of Seven)は、日本、米国、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダを指します。またロシアを加えて「G8」と呼ぶこともあります。「G7」は、原則として年3回開催されます。会議の結果は外国為替市場国際金融市場に大きな影響をもたらすことがあります。

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大辞林 第三版の解説

G7

〖Group of 7; Conference of Ministers and Governors of the Group of 7〗
先進 7 か国(アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス・日本・カナダ・イタリア)のこと。または、その蔵相・中央銀行総裁会議。国際経済や通貨問題について政策協調を推進するため、1986 年(昭和 61)の東京サミットで設置された。

出典|三省堂
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

G7
ジーセブン

先進7ヵ国蔵相中央銀行総裁会議」のページをご覧ください。

出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

G7
じーせぶん

Group of Sevenの略称。日本語訳としては先進7か国財務相・中央銀行総裁会議となるが、単にこの会議に出席する国々のことをさす場合もあり、G7諸国などのように用いられる。世界経済の持続的な成長や為替(かわせ)相場の安定などを達成するために政策協調を行うべく、国際金融や通貨の問題を話し合う国際会議である。最近では、これらの問題に加え気候変動などの問題も扱われることがある。構成国は日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダで、開催場所は定まっていないが、通常は年に2~3回開催されている。
 国際的な通貨・金融問題を扱う機関としては国際通貨基金(IMF)が存在するが、1985年9月に日本、アメリカ、イギリス、西ドイツ(当時)、フランスの5か国(G5)でドル安誘導を協調して行うことがプラザ合意として発表されてG5の存在が公となり、翌年からイタリアとカナダも加わりG7として会議が開かれている。合意事項には法的な拘束力はないが、世界経済を考えたうえでの合意であることを考えると、一国の判断でこれに背くような政策をとることは許されないのが現実である。しかしながらG7は先進国の集合体でしかなく、グローバル化の進んだ世界経済を考えるうえで、新興国や開発途上国の台頭で地盤沈下を起こしているとの指摘もある。その一方、世界経済が大きな課題に直面した局面では、世界のリーダーとしてG7に期待を寄せる意見もある。なお、主要国首脳会議もG7諸国で開かれていた時期があるが、1998年からロシアが加わりG8となっている。またG10やG20などさまざまな種類の国際会議があり、これらの会合の場でも国際金融や通貨の問題が話し合われており、「G7」にも参加国の拡大議論がある。[吉川哲生]

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