G7
じーせぶん
Group of Sevenの略称。日本語訳としては先進7か国財務相・中央銀行総裁会議となるが、単にこの会議に出席する国々のことをさす場合もあり、G7諸国などのように用いられる。世界経済の持続的な成長や為替(かわせ)相場の安定などを達成するために政策協調を行うべく、国際金融や通貨の問題を話し合う国際会議である。最近では、これらの問題に加え気候変動などの問題も扱われることがある。構成国は日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダで、開催場所は定まっていないが、通常は年に2～3回開催されている。
国際的な通貨・金融問題を扱う機関としては国際通貨基金（IMF）が存在するが、1985年9月に日本、アメリカ、イギリス、西ドイツ（当時）、フランスの5か国（G5）でドル安誘導を協調して行うことがプラザ合意として発表されてG5の存在が公となり、翌年からイタリアとカナダも加わりG7として会議が開かれている。合意事項には法的な拘束力はないが、世界経済を考えたうえでの合意であることを考えると、一国の判断でこれに背くような政策をとることは許されないのが現実である。しかしながらG7は先進国の集合体でしかなく、グローバル化の進んだ世界経済を考えるうえで、新興国や開発途上国の台頭で地盤沈下を起こしているとの指摘もある。その一方、世界経済が大きな課題に直面した局面では、世界のリーダーとしてG7に期待を寄せる意見もある。なお、主要国首脳会議もG7諸国で開かれていた時期があるが、1998年からロシアが加わりG8となっている。またG10やG20などさまざまな種類の国際会議があり、これらの会合の場でも国際金融や通貨の問題が話し合われており、「G7」にも参加国の拡大議論がある。
［吉川哲生］
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G7
7カ国財務相・中央銀行総裁会議。7ヶ国（Group of Seven）は、日本、米国、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダを指します。またロシアを加えて「G8」と呼ぶこともあります。「G7」は、原則として年3回開催されます。会議の結果は外国為替市場や国際金融市場に大きな影響をもたらすことがあります。
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知恵蔵「G7」の解説
G7
米国、英国、フランス、ドイツ、日本、イタリア、カナダの7カ国の財務相、中央銀行総裁が、年に数回集まり、為替相場やマクロ経済状況を討議する会議。起源は1973年4月ともいわれるが、同年9月のIMFナイロビ総会時から、カナダ、イタリアを除く5カ国(G5)が定期的に会合を持つようになったという説もある。現行のメンバーは86年から定着した。85年9月にドル安誘導を図ったプラザ合意や、その後、87年2月にドル安に歯止めをかける狙いを持ったルーブル合意で、存在が注目を集めるようになった。IMFのような国際機関とは独自に、国際政策協調を討議し実行するので、会議に招かれない諸国からは、あまり好意的には見られていない。その点では、サミットに対する批判にも通じる。2005年以降は、人民元改革、原油高の影響などが話題に上っている。
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ジー‐セブン【G7】［Group of Seven］
《Group of Seven》
１ 《The Conference of Ministers and Governors of the Group of Seven》主要7か国財務相・中央銀行総裁会議。米国・英国・フランス・ドイツ・日本・イタリア・カナダの財務大臣と中央銀行総裁とが集まり、国際金融の安定化などについて話し合う会議。年3回程度開催される。
２ 7か国で行われる主要国首脳会議（サミット1）の略称。
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