日本大百科全書(ニッポニカ) 「G7」の意味・わかりやすい解説
G7
じーせぶん
Group of Sevenの略称。日本語訳としては先進7か国財務相・中央銀行総裁会議となるが、単にこの会議に出席する国々のことをさす場合もあり、G7諸国などのように用いられる。世界経済の持続的な成長や為替(かわせ)相場の安定などを達成するために政策協調を行うべく、国際金融や通貨の問題を話し合う国際会議である。最近では、これらの問題に加え気候変動などの問題も扱われることがある。構成国は日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダで、開催場所は定まっていないが、通常は年に2～3回開催されている。
国際的な通貨・金融問題を扱う機関としては国際通貨基金（IMF）が存在するが、1985年9月に日本、アメリカ、イギリス、西ドイツ（当時）、フランスの5か国（G5）でドル安誘導を協調して行うことがプラザ合意として発表されてG5の存在が公となり、翌年からイタリアとカナダも加わりG7として会議が開かれている。合意事項には法的な拘束力はないが、世界経済を考えたうえでの合意であることを考えると、一国の判断でこれに背くような政策をとることは許されないのが現実である。しかしながらG7は先進国の集合体でしかなく、グローバル化の進んだ世界経済を考えるうえで、新興国や開発途上国の台頭で地盤沈下を起こしているとの指摘もある。その一方、世界経済が大きな課題に直面した局面では、世界のリーダーとしてG7に期待を寄せる意見もある。なお、主要国首脳会議もG7諸国で開かれていた時期があるが、1998年からロシアが加わりG8となっている。またG10やG20などさまざまな種類の国際会議があり、これらの会合の場でも国際金融や通貨の問題が話し合われており、「G7」にも参加国の拡大議論がある。
［吉川哲生］
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