IBM（読み）アイビーエム

デジタル大辞泉

アイ‐ビー‐エム【IBM】［International Business Machines Corporation］

《International Business Machines Corporation》米国のコンピューターメーカー。汎用機、サーバーなどのハードウエアおよびソフトウエアの大手メーカー。1914年創立。2005年、パソコン部門を中国のレノボに売却。本社はニューヨーク州アーモンク。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

アイ‐ビー‐エム【ＩＢＭ】

1. ( [英語] International Business Machines Corporation の略 ) アメリカ合衆国に本社のある世界最大のコンピュータメーカー。

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

IBM
あいびーえむ

アメリカの、世界最大規模のコンピュータ、情報機器メーカー。International Business Machines Corp.の通称。IBMのルーツは、1896年にドイツ移民の統計技官ホレリスが設立したタビュレーティング・マシン社Tabulating Machine Co.にさかのぼる。当時のアメリカは工業化の進展とともに労働力として大量の移民を受け入れ、国勢調査の集計データから統計を出す作業が難航していた。そこでホレリスは、膨大なデータの自動化に気づき、パンチカードシステムによる自動作表機を発明して、タビュレーティング・マシン社を設立と同時に急成長させた。その後同社は、1911年、タイムレコーダーの会社と自動秤(はかり)の会社の2社と合併して、コンピューティング・タビュレーティング・レコーディング社Computing-Tabulating Recording Co.（CTR）となった。技術者が集まってつくったCTRは経営能力のある人材が不足していたため、設立の当初から経営不振が続いた。そこで1914年、金銭登録機（キャッシュレジスター）で急成長したNCRの辣腕(らつわん)セールスマンとして名をあげたトーマス・J・ワトソン1世を社長に迎え、以後発展を遂げることとなる。1924年、CTRは社名をIBMに変更した。ワトソンは機械のレンタル制度を取り入れたり、大恐慌中にも従業員の解雇を行わないなど、独特の経営哲学でIBMを大企業に育て上げていった。

　IBMを現在の地位にまで押し上げたのは、他社を寄せ付けないその技術力であった。第二次世界大戦後のコンピュータ・ブームのなかで、IBMは1960年にトランジスタを使用したシステム7000、1964年にIC（集積回路）を使用したシステム360、さらに1970年にLSI（大規模集積回路）を使用したシステム370を発表した。これらコンピュータ開発の成功によりIBMは、レミントン・ランド社など同業他社を完全に追い抜き、コンピュータの分野では圧倒的なシェア（1965年には全米市場の73.5％）を占めるに至った。

　しかし、1980年代に入って、日本企業の追い上げなどにより、同社の経営は苦境に陥った。コンピュータのダウンサイジング（小型化）が、汎用(はんよう)コンピュータ市場の不振をもたらし、1993年には81億ドルもの経常赤字を記録した。そのため、同社は大幅な人員削減を含む本格的なリストラクチャリングを断行した。このリストラによってIBMは、ハードウェアの生産のみならずソフトウェア、情報サービスをはじめとする情報技術のネットワーク化から多くの収益をあげる企業に変身した。業績も改善し、1994年には黒字に転じた。IBMの商業用コンピュータ・オペレーティングシステム（OS）は、世界の多くの企業が使用するものとなり、同社のネットワーク・ステーションの売上げは急上昇した。同社は世界120か国以上に進出し、旧社会主義国をはじめとした世界のエマージング・マーケット（新興経済成長圏）での情報ネットワーク化にも力を入れている。

　一方、IBMは1980年代に急成長していたパーソナルコンピュータ市場への進出のため、1981年にインテル社製の16ビットCPU（中央処理装置）「8088」を採用したIBM PCを発表し、1984年にはPCを発展させたIBM PC/ATを発表した。IBMはPC/ATを標準化させるため、ハードウェアを構成する情報を積極的に公開して、他社の開発による周辺機器やソフトウェアを充実させる戦略をとった。その結果、PC/ATと互換性をもつPC/AT互換機（IBM互換機）、周辺機器、ソフトウェア製品がさまざまなメーカーから発売された。ハードウェアに互換性のあるPC/AT互換機は、価格競争による低価格化もあって消費者の間に急速に普及して、パソコン市場におけるハードウェアの事実上の標準となった。日本でも、1990年に日本語が扱えるオペレーティングシステムのDOS/V(ドスブイ)が発表され、PC/AT互換機の普及に貢献した。2004年の売上高は965億ドル。2005年5月にパソコン事業を中国の聯想(レノボ)グループへ売却、パソコン事業撤退後は法人向けのシステムやサービスを中心とした事業展開を行っている。なお、日本では1937年（昭和12）に日本ワットソン統計会計機械株式会社（現日本アイ・ビー・エム）が設立されている。

［萩原伸次郎］

[参照項目] | IBM互換機 | インテル | オペレーティングシステム | コンピュータ | ダウンサイジング | DOS/V | パンチカードシステム | ホレリス | ワトソン

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

IBM (アイビーエム)

International Business Machines Corp.の略称。アメリカにある世界最大のコンピューター・メーカー。本社ニューヨーク州アーモンク。コンピューターでは設置金額ベースでアメリカ市場の約2/3，世界市場でも約1/2を占めていることから，コンピューターの〈巨人〉と呼ばれている。IBMは，1896年にアメリカの統計技官ハーマン・ホレリスによって設立された事務機会社タビュレーティング・マシーンズ社Tabulating Machines Co.をその出発点としている。同社は，1911年にニューヨークの実業家フリントにより買収され，彼がすでに買収していた自動はかりとタイムレコーダーをそれぞれ生産する2社と合併して，CTR社（Computing Tabulating Recording Co.）となった。これがIBMの前身である。CTR社は設立当初，経営不振が続いたため，NCR社のセールスマンだったトマス・ワトソンが14年社長となった。その後，PCS（パンチカード・システム）による統計機の開発および生産設備の拡充に努め，PCSの販売基礎が固まった24年に現社名に改められた。コンピューター業界への参入は53年で，PCSを使った700シリーズ，650シリーズを開発した。次いで，60年に第2世代機といわれるトランジスターを使った7000シリーズ，64年に第3世代機といわれる集積回路を使った360シリーズ，70年に第3.5世代機といわれるLSI（大規模集積回路）を使った370シリーズを，というように，つねに世界のコンピューター業界をリードしている。また通信分野への進出を強化するために75年に発足したSBS（Satellite Business Systems）に出資している。近年はソフトウェア事業（2004年売上比率16%）にも力を入れ，サービス部門（同48%），ハードウェア（同32%）に次ぐ柱になっている。典型的な多国籍企業で，百二十数ヵ国に進出し，売上げも海外のウェイトのほうが高い。在日法人として日本アイ・ビー・エム社（1937設立。59年現社名に変更）がある。売上高963億ドル（2004年12月期）。
→コンピューター産業
執筆者：徳田 賢二

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

IBM[会社]【アイビーエム】

International Business Machines Corp.の略。1896年創業のタビュレーティング・マシン社（パンチカードシステムを製造）を起源とし，1911年同業２社を合併設立。1924年現社名に。世界最大のコンピューター会社で，常に新機種を開発，国際特許を背景に全世界に進出，超大型コンピューターからネットワークシステム，ソフトウェア，メンテナンスと幅広く事業展開。近年はソフトウェア事業などにも力を入れ，eコマースの浸透によりサービス部門は高成長。日本アイ・ビー・エム社は全額出資の子会社。本社ニューヨーク州。2005年，パソコン事業を中国のパソコン最大手レノボ（聯想）グループに売却。2011年12月期売上高1069億ドル。
→関連項目キヤノン販売［株］｜コンピューター産業｜シリコン・バレー・グループ［会社］｜多国籍企業｜パーソナルコンピューター｜マイクロソフト［会社］｜マンデルブロー｜モルガン財閥｜ランド｜ワードプロセッサー

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

IBM
アイビーエム
IBM Corporation

アメリカ合衆国の情報技術 IT関連製品・サービス会社。正式名称はインターナショナル・ビジネス・マシーンズ International Business Machines Corporation。コンピューティング・タビュレーティング・レコーディングとして 1911年に設立。出発はパンチカード計算機（→パンチカードシステム）であったが，この分野でトップの地位を占めた。1924年現社名に変更。第2次世界大戦後，事務器メーカーのレミントン・ランドが製造するユニバック UNIVACのあとを追ってコンピュータの分野に進出すると，たちまちユニバックを追い抜きトップに立った。以後第2世代，第3世代のコンピュータを発売して業界をリードし，さらにゼロックスが独占する複写機市場，また衛星通信事業へも進出した。1991年以降タイプライタ，キーボード，パーソナルコンピュータ，プリンタの各部門を売却。1991年末に組織再編を実施し，IBMを独立した事業部門の連合体とし，持株会社が全体を統合する連邦経営に移行。2000年以降はコンサルティングやビジネスソリューションの提供に軸足を移すとともに，スーパーコンピュータ，ソフトウェア，科学研究部門の分野に注力した。2002年，ハードディスク事業部門を日立製作所に売却したのに続き，2005年にはパーソナル・コンピュータ事業部門を中国のメーカー，レノボ Lenovoに売却した。日本には子会社日本アイ・ビー・エムがある。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ASCII.jpデジタル用語辞典

IBM

米国にある世界でも最大級のシステムインテグレーター企業。1911年に設立された米CTR社が前身で、1924年に現在の社名に変更した。初めは電子計算機などを製作していたが、後にパーソナルコンピューターの開発にも着手し、1981年に16ビットCPUを搭載したIBM PCを発表する。OSにはCP/Mとの互換性を持つマイクロソフトのMS-DOSを採用し、仕様を全面的に公開したことで、一気にシェアを拡大した。現在ではパーソナルコンピューターの開発・販売部門はLenovo社に売却し、インターネット事業のソリューション（Webサイトの開発・運営、高性能サーバー）などを提供するe-business（イービジネス）を中心に展開している。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典

世界大百科事典（旧版）内のIBMの言及

【コンピューター産業】より

…なかでも1960年完成の日本最初のオンライン･リアルタイム･システムである国鉄の自動座席予約装置，MARS‐1は，最新のコンピューター利用法として評判が高かった。　IBM社が60年生産開始の7000シリーズは全面的にトランジスターを使った第2世代の実用機で傑作といわれ，国産機の性能が著しく劣ることとなった。さらに特許関係の問題もあって，国産メーカー各社は60年12月にIBMと基本特許使用契約を結ぶとともに，IBMとの対抗上アメリカの有力メーカーとの技術提携に踏み切った。…

【ワトソン】より

…NCR社長のパターソンからは多くを学んだが，販売方針で対立して13年に解雇された。翌14年，はかり，タイムレコーダー，統計用製表機を扱っていたコンピューティング･タビュレーティング･レコーディング(CTR)社の再建を引き受け，24年には代表取締役となり，社名をInternational Business Machines(IBM)と変えた。35年の社会保障法の成立に伴って政府から統計機の多額の注文を受けて事業を拡大する一方，1933年から4年間は国際商業会議所の会頭を務めた。…

※「IBM」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」