日本大百科全書(ニッポニカ) 「IBM」の意味・わかりやすい解説
IBM
あいびーえむ
アメリカの、世界最大規模のコンピュータ、情報機器メーカー。International Business Machines Corp.の通称。IBMのルーツは、1896年にドイツ移民の統計技官ホレリスが設立したタビュレーティング・マシン社Tabulating Machine Co.にさかのぼる。当時のアメリカは工業化の進展とともに労働力として大量の移民を受け入れ、国勢調査の集計データから統計を出す作業が難航していた。そこでホレリスは、膨大なデータの自動化に気づき、パンチカードシステムによる自動作表機を発明して、タビュレーティング・マシン社を設立と同時に急成長させた。その後同社は、1911年、タイムレコーダーの会社と自動秤(はかり)の会社の2社と合併して、コンピューティング・タビュレーティング・レコーディング社Computing-Tabulating Recording Co.（CTR）となった。技術者が集まってつくったCTRは経営能力のある人材が不足していたため、設立の当初から経営不振が続いた。そこで1914年、金銭登録機（キャッシュレジスター）で急成長したNCRの辣腕(らつわん)セールスマンとして名をあげたトーマス・J・ワトソン1世を社長に迎え、以後発展を遂げることとなる。1924年、CTRは社名をIBMに変更した。ワトソンは機械のレンタル制度を取り入れたり、大恐慌中にも従業員の解雇を行わないなど、独特の経営哲学でIBMを大企業に育て上げていった。
IBMを現在の地位にまで押し上げたのは、他社を寄せ付けないその技術力であった。第二次世界大戦後のコンピュータ・ブームのなかで、IBMは1960年にトランジスタを使用したシステム7000、1964年にIC（集積回路）を使用したシステム360、さらに1970年にLSI（大規模集積回路）を使用したシステム370を発表した。これらコンピュータ開発の成功によりIBMは、レミントン・ランド社など同業他社を完全に追い抜き、コンピュータの分野では圧倒的なシェア（1965年には全米市場の73.5％）を占めるに至った。
しかし、1980年代に入って、日本企業の追い上げなどにより、同社の経営は苦境に陥った。コンピュータのダウンサイジング（小型化）が、汎用(はんよう)コンピュータ市場の不振をもたらし、1993年には81億ドルもの経常赤字を記録した。そのため、同社は大幅な人員削減を含む本格的なリストラクチャリングを断行した。このリストラによってIBMは、ハードウェアの生産のみならずソフトウェア、情報サービスをはじめとする情報技術のネットワーク化から多くの収益をあげる企業に変身した。業績も改善し、1994年には黒字に転じた。IBMの商業用コンピュータ・オペレーティングシステム（OS）は、世界の多くの企業が使用するものとなり、同社のネットワーク・ステーションの売上げは急上昇した。同社は世界120か国以上に進出し、旧社会主義国をはじめとした世界のエマージング・マーケット（新興経済成長圏）での情報ネットワーク化にも力を入れている。
一方、IBMは1980年代に急成長していたパーソナルコンピュータ市場への進出のため、1981年にインテル社製の16ビットCPU（中央処理装置）「8088」を採用したIBM PCを発表し、1984年にはPCを発展させたIBM PC/ATを発表した。IBMはPC/ATを標準化させるため、ハードウェアを構成する情報を積極的に公開して、他社の開発による周辺機器やソフトウェアを充実させる戦略をとった。その結果、PC/ATと互換性をもつPC/AT互換機（IBM互換機）、周辺機器、ソフトウェア製品がさまざまなメーカーから発売された。ハードウェアに互換性のあるPC/AT互換機は、価格競争による低価格化もあって消費者の間に急速に普及して、パソコン市場におけるハードウェアの事実上の標準となった。日本でも、1990年に日本語が扱えるオペレーティングシステムのDOS/V(ドスブイ)が発表され、PC/AT互換機の普及に貢献した。2004年の売上高は965億ドル。2005年5月にパソコン事業を中国の聯想(レノボ)グループへ売却、パソコン事業撤退後は法人向けのシステムやサービスを中心とした事業展開を行っている。なお、日本では1937年（昭和12）に日本ワットソン統計会計機械株式会社（現日本アイ・ビー・エム）が設立されている。
［萩原伸次郎］