日本大百科全書(ニッポニカ) 「ICI」の意味・わかりやすい解説
ICI
あいしーあい
イギリス、ロンドンに本社を置いていた世界有数の総合化学会社、インペリアル・ケミカル・インダストリーズImperial Chemical Industries PLCの略称。2008年1月に買収され、アクゾノーベルの傘下に入った。
1926年、イギリスの化学会社ブラナー・モンドBrunner, Mond & Co. Ltd.、ノーベルNobel Industries Ltd.、ユナイテッド・アルカリUnited Alkali Co. Ltd.、ブリティッシュ・ダイスタッフBritish Dyestuffs Corporation Ltd.の4社を統合し、資本金5680万ポンドで創設された。4社統合の意図は、その前年に設立されたドイツのイー・ゲー・ファルベン社や急成長を続けるアメリカのデュポン社に対抗して、世界市場で優位にたつためであった。ノーベル社の社長ハリー・マガウアンやブラナー・モンド社の社長アルフレッド・モンドなどが大同団結して海外のメーカーから市場を守る必要を説き、4社統合ICIの設立にこぎつけたのである。初代社長には、モンドが就任した。
設立当初の主要製品分野は、肥料、ソーダ、染料、火薬であった。その後、競争の回避を目的として、イー・ゲー・ファルベンやデュポンとの間に世界市場分割協定を締結した。その一環として、1929年、デュポンと特許交換協定を交わしたことは有名である。
第二次世界大戦後、とくに1950年代以降、国際競争が激化し、経営は悪化した。1960年代に入ると社長ポール・チェンバーズのもとで、アンモニア、石油化学、合成繊維などの分野で大規模な設備投資を行い、多角化戦略を追求するとともに、海外市場にも積極的に進出した。しかし収益状態の改善にはかならずしもつながらなかった。社長エリック・カラードが展開した1970年代の経営戦略は、生産性の向上とファイン・ケミカル（少量、高純度の化学製品）への進出であった。とくに後者は、1971年アメリカのアトラス・ケミカルを買収したことがそのきっかけであった。
1991年にハンソン・トラスト社からの買収提案を機に、より高収益の企業体質に転換することが迫られた。そのため、選択と集中の戦略がとられ、1993年には製薬、農業化学、種子、生物製品など生化学分野の事業を分離し、また同年、薬品のゼネカ・グループを分社した（これは1999年にスウェーデンのアストラ社と合併してアストラゼネカとなった）。1997年にはイギリス、オランダ系食品・日用品メーカーであるユニリーバのファイン・ケミカル部門を49億ポンドで買収して、付加価値の高い特殊化学製品の強化を図った。同時に、景気変動の影響を受けやすい基礎化学品部門を切り離した。その結果、基礎化学品部門の売上げに占める比率は1993年には56％であったが、1998年には25％に低下した。
このように従来からの多角化戦略を見直して、1990年代には事業分野の整理統合を図り、株式価値重視の政策を追求するようになった。1999年時点のICIの事業は、特殊化学製品と塗料を柱としており、特殊化学製品部門を支えるのはユニリーバから買い取ったナショナル・スターチ・アンド・ケミカル社、クエスト社、ユニケマ社、クロスフィールド社の4社であった。ナショナル・スターチ・アンド・ケミカルは接着剤、特殊合成ポリマー、工業用デンプンなどを製造し、世界36か国に製造拠点をもち、クエストは香水や食用香料、ユニケマは天然油を原料とする化学製品、クロスフィールドは洗剤原料、触媒などを生産していた。塗料部門は傘下のICIペイント社が建築・装飾用塗料および飲料・食料用缶のコーティング材で世界屈指の生産量を誇っていた。1998年末の売上高は92億8600万ポンド、従業員数約5万8700人であった。しかし、その後の選択と集中の結果、2006年の売上高は48億ポンド、従業員数は2万9000人に縮小していた。売上げの50％がペイント部門、また従業員の87％が海外の人員であった。なお、日本には1976年（昭和51）に子会社ICIジャパンを創設し、日本エヌエスシー社、クエスト・インターナショナル・ジャパンなどの会社や研究施設を設立した。
2007年6月、ICIはオランダのアクゾノーベルからの買収提案を受け、交渉の結果、80億ポンド（160億ドル）での売却が成立。ICIは2008年1月をもって、アクゾノーベルの傘下に入り、独立企業としての存続に終止符を打つことになった。吸収直後は会社扱いであったが、現在ではアクゾノーベルに完全に吸収されており、ICIの名称は消滅した。
［湯沢 威・上川孝夫］