企業が委託者のブランド(商標)で販売するという条件で、製品・部品を受託生産すること、または受託生産メーカーをさす産業用語。英語のoriginal equipment manufacturingまたはoriginal equipment manufacturerの略語である。日本では「相手先商標による生産」「納入先ブランドによる受託製造」などと訳されている。1950年代にアメリカの電機業界で始まったとされ、家電、自動車、情報機器、食品、衣料・雑貨など広範囲の産業分野で普及している。委託者が製品や部品の設計から組立て図面、製作手法などを受託者へ供与し、技術指導を行うこともある。OEMは一種の下請け、あるいは分業の一形態とみることもできる。流通業界では、とくにOEMでつくった自社ブランド品をプライベート・ブランド(PB)とよぶ。
委託企業にとっては、他企業へ生産委託することで、販売に必要な最小限の数量の製品を確保でき、設備投資や生産コストを節減できる利点がある。また製品の発売・導入期においてはブランド力の向上や自社技術の普及・標準化に役だち、成長期には生産能力不足を補い、成熟・衰退期には製品販売を維持しながら新たな商品開発に集中できる利点がある。しかし生産を外部に依存するため収益率が低いほか、生産技術や品質管理ノウハウなどが流出するおそれもある。受託企業にとっては、生産余力の活用や自社技術の向上のほか、販促費をかけずに有力企業のブランド力を使って売上高を伸ばす効果が期待できる。また製造部門をもたない商社や百貨店などの流通関連企業が自社ブランド品を販売できる利点もある。OEMには技術レベルの高い企業が低い企業を指導して実施する垂直的分業といえるOEMと、技術が同水準の企業どうしで実施する水平的分業といえるOEMがある。また異なる製品や部品を相互に委託しあう相互乗入れ型のOEMもある。さらに、OEMが進化・発展した提携形態にODMがある。
[矢野 武 2016年3月18日]
original-equipment manufacturingの略。A,B2社が契約を結んで,A社がB社に製造委託し,その製品をA社のブランドで販売または使用するという生産方式ないしその製品(相手先ブランド製品)をいう。OEM生産,OEM供給というような表現をすることもある。電気・精密機械製品等によくみられる。とくに,ミニコンピューター,パーソナルコンピューターなどコンピューター業界,スピーカーなどステレオ業界では多くみられる。下請生産の一形態で,一般に比較的規模の小さい企業が行っており,OEM専業メーカーもあるが,1983年に日本アイ・ビー・エムが販売を開始したパソコン5500シリーズの,OEM供給が松下電器産業であるように,大企業が行うこともある。OEMのメリットは,生産する企業(供給元)にとっては,供給する相手先の販売力を利用し稼働率を引き上げられること,供給先にとっては,みずから生産設備をもたなくてすむことからコストの削減につながること,である。
執筆者:徳田 賢二
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(高橋宏幸 中央大学教授 / 2007年)
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