日本大百科全書(ニッポニカ) 「アジア・アフリカ会議」の意味・わかりやすい解説
アジア・アフリカ会議
あじああふりかかいぎ
Afro Asian Conference
1955年4月18～24日、インドネシアのバンドンで開催されたアジア・アフリカ（AA）諸国による国際会議。バンドン会議ともいう。略称AA会議。1950年の朝鮮戦争、1954年のディエン・ビエン・フー総攻撃などに国際共産主義の脅威をみたアメリカが1954年、国際反共軍事網の一環として東南アジア条約機構（SEATO(シアトー)）を結成、ヨーロッパ起源の「冷たい戦争」はアジア方面にまで拡大されるに至った。このような地域情勢の緊張を懸念したインド、インドネシア、ビルマ（現、ミャンマー）、セイロン（現、スリランカ）、パキスタンの5か国、いわゆる「コロンボ・グループ」の働きかけで、AA諸国が民族自立と国際平和を求めて結集したのが「バンドン会議」である。バンドン会議は、第二次世界大戦の終結に伴いアジア・アフリカ地域で高揚した独立ナショナリズムの波を背景に、域内の新興諸国が連帯して国際的発言力を発揮したという点で歴史的な意義をもつが、同時に大国主導型の冷戦状況への不満を反映するものでもあったところから、しばしば非同盟運動の源流とも位置づけられる。
参加国は、コロンボ・グループを含め29か国で、国家体制や外交路線の相違はきわめて大きく、とくに冷戦を超える平和共存を説くインドの首相ネルーと、反共軍事網を集団的自衛権として正当化を試みたパキスタン代表など反共諸国の論争は、会議の分裂を招きかねないほどであった。中国の首相周恩来(しゅうおんらい／チョウエンライ)は、中印間の接近を可能にした1954年の「平和五原則」の妥当性を主張しつつ、「求同存異」の精神を強調して調停に努め、より折衷的な「バンドン十原則」（平和十原則ともいう）への合意を導いた。すなわち、(1)基本的人権と国連憲章の尊重、(2)主権と領土保全の尊重、(3)人種、国家の平等、(4)内政不干渉、(5)個別、集団自衛権の尊重、(6)大国を利する集団防衛体制反対、(7)不侵略、(8)紛争の平和的解決、(9)協力促進、(10)正義と国際義務の尊重、の10原則である。
しかし、いわば地域的近似性と植民地の体験以外に共通認識に乏しいAA諸国の連帯はもろく、とくに1959年と1962年の中印国境紛争は、いわば「バンドン精神」の破綻(はたん)を象徴する事件であった。この過程でインドは、中国を含まない非同盟運動に活路をみいだし、AA連帯の推進役はインドネシア、ガーナなど親中国派急進諸国の手に移っていった。1963、1964年ころからインドネシアなど親中国派諸国が、拡大しつつあるアジア・アフリカ世界での主導権を求めて第2回AA会議の開催を提唱すると、インドなど反中国派諸国は「ソ連招待論」を提起して抵抗し、当時深刻化しつつあった中ソ対立とAA諸国の分極化が相互に悪影響を及ぼしあった。結局1965年、開催予定地アルジェリア、推進派インドネシア、ガーナでの一連のクーデターもあって、第2回会議は無期延期となった。
その後、第2回首脳会議の挫折から40年後の2005年4月、バンドン会議50周年を記念する「アジア・アフリカ首脳会議」がバンドンで開催された。同会議には、アジア・アフリカの104か国および国連等の国際機構代表が参加した。唯一の主要国首脳会議（G8(ジーエイト)）首脳として参加した日本の首相小泉純一郎は、この機会に、かつての「植民地支配と侵略」につき「痛切な反省と心からのお詫び」を表明する一方、平和国家として世界の平和と繁栄に貢献するとの決意を表明した。同会議で採択された「アジア・アフリカ戦略的パートナーシップに関する宣言」は、(1)バンドン会議とバンドン精神の重要性を再確認しつつ、(2)バンドン十原則を含む9項目の指導原理に基づく政治・経済・社会文化の分野での連帯構築を約束し、(3)今後4年に一度首脳会議を開催すること、などを表明した。かくして、アジア・アフリカ会議は、21世紀における役割を新たに模索するに至ったといえる。
［黒柳米司］