アベイラビリティ理論（読み）あべいらびりてぃりろん（英語表記）availability theory

日本大百科全書(ニッポニカ)

アベイラビリティ理論
あべいらびりてぃりろん
availability theory
availability doctrine

1950年代初めにアメリカで展開された新しい金融政策理論。その主唱者の名をとって、ローザ理論Roosa theoryともいい、また日本では貸手分析ともよんでいる。従来の理論では、金融政策の効果は利子率の変更を通じて作用し、それは資金の借手に対して借入費用の増減をもたらすという信用のコスト効果を重視した。たとえば、資金の借手である企業は、資金調達に際して、借入金利が上昇するときには期待利潤率を勘案したうえで一般的には資金需要を抑制するであろうし、反対に金利引下げのときには資金需要を増加させるであろうと考えたのである。ところが、このような金利の資金需給調整機能に対し、1930年代末に実証研究に基づいて投資の利子非弾力性が明らかにされるとともに、金融政策の有効性が疑問視されるようになってきた。これに対してローザは、第二次世界大戦中に発行された大量の政府証券が民間金融機関に累積している状況では、金融政策の効果は、借手に対してよりも、貸手である金融機関に対して有効であるとして、とくにその信用供与行動（信用のアベイラビリティ、具体的には信用供与の意志と可能力）に対する効果を重視し、金融機関の貸出意欲の変化を通じて総需要、経済活動に大きな影響が出ると考えたのである。たとえば、金利引上げ政策がとられたとすると、金融機関の所有する政府証券の価格が下落し、証券を売却して貸出増加を図ろうとしても売却損（キャピタル・ロス）となるので、結局、売却を手控えざるをえず、したがって貸出も抑制するようになり、いわゆる引締め効果が出ることとなる。これを「封じ込め効果（ロック・イン効果）」といい、アベイラビリティ理論の中心をなすもので、このほかにも流動性効果、期待効果などが作用すると考えられる。

［村本　孜］

『水野正一・山下邦男監訳『現代の金融理論Ⅱ』（1966・勁草書房）』▽『館龍一郎・浜田宏一著『金融』（1972・岩波書店）』▽『岩田一政著『現代金融論』（1992・日本評論社）』

[参照項目] | 金融政策

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

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アベイラビリティ理論 (アベイラビリティりろん)
availability doctrine

個々の借手が必要に応じて金融機関から借り入れることのできる資金量を（信用の）アベイラビリティという。通常の財貨の取引とは異なり，金融取引においては，個々の取引相手（とくに借手）の支払能力や経済状態が決定的に重要である（信用調査）。したがって，資金の需給調節は利子率の動きだけでは行われにくく，量的調整ないし信用割当てが行われることもある。そこで利子率以外に，個々の借手が利用できる信用のアベイラビリティが借手の支出（消費，投資）行動に大きな影響を及ぼす可能性がある。

　アベイラビリティ理論は，この点に着目して金融政策の効験を肯定的に再評価することを試みるものであった。1940-50年代のアメリカにおいて，金融政策が引締政策として有効であるためには，国債価格の大幅な低下を甘受しなければならないと考えられた。しかしローザR.V.Roosaは，わずかでも金利を上げれば，貸手である銀行が資本損失の計上をおそれて有価証券の売却をためらう（ロック・イン効果）ので，貸出量が減少し，信用のアベイラビリティを減じて引締めが有効であると説いた。金融政策当局である連邦準備制度は，この理論を武器に〈金融政策の復権〉を唱えた。これらの定式化には理論的にも実証的にも難点が多く，アベイラビリティ理論自体の現代的意義はあまり大きくない。
→金融政策
執筆者：日向野 幹也

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」