アンテナショップ（読み）あんてなしょっぷ（英語表記）Antenna Shop

デジタル大辞泉

アンテナ‐ショップ（antenna shop）

１ 製造・流通業者などが、新製品などを試験的に販売する店。消費者の反応を調査して商品開発に役立てる。パイロットショップ。
２ 地方自治体が東京・大阪などの繁華街で地元の特産品などを販売する店。祭りなどの情報も流し、大消費地の傾向を調査するねらいがある。サテライトショップ。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

アンテナショップ
あんてなしょっぷ
Antenna Shop

企業や自治体などが自らの商品、特産品、技術などを広く一般にPRし、消費者の反応や流行を探るために設ける店。販売目的と同時に、消費者情報の受・発信の役割を果たしていることからアンテナショップとよばれる。(1)新製品の試験販売や発表・宣伝、(2)特産品のPR、(3)観光・イベント情報の発信、(4)消費トレンドや需要の把握、などの目的で開設される。政府系機関、外国政府、大学、農漁協、テレビ局などが設置する場合もある。東京に多く、銀座、新宿などのほか、流行に敏感な人が集まるとされる渋谷、原宿などに出店されることが多い。直営店方式、共同出店方式、コンビニエンス・ストアなど商業施設の一角に出店する方式などがある。パイロットショップ、センサーショップなども類似のマーケット用語である。

　民間企業のアンテナショップは自社製品・技術を広くPRするほか、新製品・技術の試験販売機能を担っている。アンテナショップ限定の商品やキャラクター商品を販売したり、商品の修理や関連消耗品の販売をしたりするケースもある。自治体のアンテナショップは、かつては東京駅八重洲(やえす)口の国際観光会館に集まっていたが、1990年代からPR効果の高い銀座や新宿に出店するケースが増えた。宮崎県知事の東国原英夫(ひがしこくばるひでお)（当時）の宣伝効果で2007年（平成19）に「新宿みやざき館KONNE(コンネ)」の売上高が急増したことから注目を集め、全国の自治体のアンテナショップの出店が加速。一般財団法人地域活性化センター調べでは、2016年時点で38都道府県・16市町村が東京都内に65店を出している。北海道の「北海道どさんこプラザ有楽町店」のように年商10億円を超えるアンテナショップもあり、複数店を出す自治体も増えている。

［矢野　武　2017年6月20日］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

流通用語辞典

アンテナ・ショップ【antenna shop】

メーカーや卸売業者が、地域性、消費動向、売れ筋商品の情報などの情報を把握、マーケティング・ノウハウをつくることを目的として設立した小売店舗。パイロット・ショップ、実験店舗とも呼ばれ、直営方式が一般的である。しかし、最近では単なる情報収集を目的としたものではなく、川下作戦の一環として、あるいは、プレステイジ・ストアとして、本格的な小売店経営に乗り出す例が増加している。アバレル産業、食品産業、ファッション産業に多い。案内広告求人・求職、土地・家屋の販売、尋ね人などを内容とした新聞広告のうちで、標準活字を中心に、一段組みでつくられた小型の広告で、特定の紙面に一まとめにされているものをさす。広告の原型の一つであり、一行単位で広告料が計算されるため案内広告独自の凝縮した用語ができている。

出典　(株)ジェリコ・コンサルティング

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

アンテナショップ
antenna shop

企業や地方公共団体などが，自社の新製品または地域の物産に対する消費者の動向やパブリシティの効果などを把握するために設ける直営店舗。パイロットショップ pilot shopともいう。1970年代半ば頃から設置されるようになり，当初はおもに消費財メーカーが東京都心の若者の集まる街に出店し，消費者のニーズ，売れ筋情報，地域特性などを把握し，多角化戦略や経営管理に役立たせることを目的とした。近年では業種も多岐にわたり，地方自治体のアンテナショップでは地域情報を総合的に発信するとともに，特産品の販売施設や飲食施設を設置している。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典