アラビア半島南東部に位置する。人口は約450万人。国王(スルタン)を元首とする。イスラム教徒が大半を占め、スンニ、シーア両派と異なるイバーディ派が多数派。石油・天然ガスの生産国だが、周辺国に比べて埋蔵量は少ない。湾岸協力会議(GCC)加盟国。歴史的に海上交易で栄えた。現王朝は18世紀半ばに成立、最盛期には東アフリカ沿岸からパキスタン沿岸地域まで支配した。(マスカット共同)
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アラビア半島の南東端にあるスルタン君主国。東と南はアラビア海に臨み、西部国境ではアラブ首長国連邦、サウジアラビア、イエメンと接している。またアラブ首長国連邦領を挟む飛び地をムサンドゥム半島に領有している。同半島は、ペルシア湾口のホルムズ海峡に面する。つまりオマーンは、この海峡を挟んでイランと向かい合っている。旧称はマスカット・オマーン。面積は30万9500平方キロメートルで日本の約4分の3、人口257万7000（2006推計）。首都はマスカット。
［高橋和夫］
国土は、肥沃(ひよく)な海岸地帯、標高3000メートル以上の山地である北東部、その南に広がる砂漠地帯、ドファール地方とよばれる南部の山岳地帯の四つに区分できる。砂漠気候帯に属し、高温かつ少雨である。年平均気温は28.3℃、7、8月が夏であり、最高気温は38℃にまで達する。冬は11月から3月にかけてで、雨の多いのはこの時期である。しかし年降水量は、インド洋からのモンスーンを受けるドファール地方の海岸地帯を除いて、全体には100ミリメートルにも満たない。
［高橋和夫］
オマーンはマスカット港を貿易の中心として古くから栄えてきた。現在のオマーン住民の直接の祖先にあたるのは、7世紀前後にイエメンやペルシア湾岸北部から移住してきた部族である。6世紀末ペルシア人によって支配され、7世紀には拡大するイスラム帝国のなかに併合された。しかし850年ごろまでには帝国の支配を離れ、以降土着勢力が君臨した。1508年にポルトガルがマスカット港を占領、約150年にわたって支配したが、16世紀後半にオランダとイギリスがこの海域に進出してくると、その勢力は衰えた。そうした状況のなかで、ヤールバ家がオマーンの土着勢力の支持を得て1624年にヤールバ朝を創始、1650年にはポルトガルからマスカットを奪取して、名実ともにこの地方の支配者となった。それから約200年間オマーンは大海洋国家の中心として繁栄した。ヨーロッパ列強を除けばこの海域最大の艦隊を有し、東アフリカにまで領土を拡大した。
18世紀初頭に内戦が勃発(ぼっぱつ)、そのなかからブー・サイード朝が新しい支配者として登場した。この時代、天然の良港マスカットを有し、またペルシア湾、インド洋の交通の要(かなめ)に位置するオマーンは、東アフリカからの奴隷貿易を独占する有力な政治勢力であった。一方18世紀に入ると、この戦略上の要地オマーンをめぐるヨーロッパ列強の確執が激しくなった。1798年、イギリスの東インド会社がオマーンの支配者と条約を結び、オランダとフランスの影響力を排除しようとねらった。しかしこのころからオマーンの没落が始まった。その主たる原因は奴隷貿易が終焉(しゅうえん)し、ヨーロッパ製品の流入によりオマーンの国内産業が崩壊し、さらには蒸気船の登場によりマスカット港の重要性が低下したことであった。こうした経済の停滞が遠因となり、部族の反乱が発生、スルタンは退位を余儀なくされた。しかし、1871年イギリスはスルタンを支持、マスカットを占領してスルタンを復位させた。以降イギリス軍がスルタンを軍事的に支援し、毎年イギリス国庫より補助金が支出された。こうしてオマーンは事実上イギリスの保護下に入った。
こうした関係は20世紀に入っても続き、サイード・ブン・タイムール、その子カブースなどのスルタンをイギリスは操った。タイムールは圧制を敷き、1932年から1970年までオマーンの社会発展を停滞させた。国民はラジオ、眼鏡(めがね)、ズボン、たばこ、書籍などの消費と使用を禁じられ、薬品の輸入さえ許されていなかった。タイムールの圧制に抵抗し、南部のドファール州で革命運動が起こった。運動が拡大するにつれてイギリスは改革の必要を痛感し、1970年7月、父親によって監禁されていた王子カブースを使ってクーデターを決行、スルタン・タイムールを亡命させた。スルタンの位についたカブースは、石油収入による国内開発を進めた。またイラン軍の力を借りてドファール地方の反政府運動を鎮圧した。イラン革命の前のことであった。
［高橋和夫］
スルタン・カブースが啓蒙(けいもう)的な専制を行っているが、段階的に国民の政治参加への道を開く試みがなされている。1991年11月にシューラー（諮問議会）が創設された。シューラーは、立法措置を国王に提案するが立法権そのものはもたない。各地方が候補者4人ずつを選出し、そのなかから政府が2名を議員に任命していたが2000年からは直接選挙により選出されている。さらに1997年には国家評議会が設置された。議員は国王が任命。これもシューラー同様に立法権をもたない。現在はシューラーが84議席、国家評議会が60議席で構成されており、ともに任期は4年。湾岸戦争後のアラビア半島諸国での民主化傾向の一環とみることができる。1997年からは女性の参政権が認められた。政党は認められていない。
周辺諸国との友好が外交の基本であり、1981年に結成されたアラビア半島諸国のグループである湾岸協力会議（GCC）の創立メンバーである。アメリカ、イギリスとも密接な関係を維持する一方で、イランとも対話の姿勢を堅持している。さらにはイスラエルとの関係樹立を模索している。2007年の国防予算は32億3000万ドル。兵役は志願制で、総兵力は4万2600。1990年の湾岸危機では多国籍軍に、2001年のアフガニスタン空爆ではアメリカ・イギリス軍に空軍基地の使用を認めた。
［高橋和夫］
農業生産は海岸地帯に集中している。その他の地域では家畜の飼育のみが可能であり、わずかにオアシスの周辺と地下用水路（ファラジュ）の建設されている地域で農作が営まれているにすぎない。オマーンでは古くからバナナ、ナツメヤシ、ザクロ、スイカなどが栽培されてきた。また小麦、米といった穀物の生産も行われている。しかし量は限られている。漁業は盛んである。
もともとオマーンには大規模製造業は存在せず、経済は自給自足的状態にあった。だが、1963年に内陸の砂漠地帯で石油が発見され、1967年に石油生産が開始されると状況は一変した。石油収入が急増し、歳入の大半を占めるようになった。スルタン・カブースは、道路や港湾施設の建設など産業基盤の整備に力を入れている。石油の埋蔵量が限られているため、政府は脱石油を目ざして産業の多様化を進めてきた。しかし国民の教育水準の低さのため、多数の外国人労働者をたとえば金融セクターなどに必要とした。1990年代に入っても労働者の3割は外国人であった。その結果、労働者の海外送金がオマーンの経常収支への重い負担となった。
2000年に世界貿易機関（WTO）に加盟。2007年の輸出額は石油、天然ガスを主に、果実（ライム）、小麦粉、デーツ（ナツメヤシの実）などの農産物を含めて247億6000万ドル、輸入は機械、食料品などを主に160億2000万ドルとなっている。輸出相手国は中国、タイ、日本、韓国、台湾など、輸入相手国はアラブ首長国連邦、日本、インド、アメリカ、ドイツ、韓国、中国などである。
［高橋和夫］
伝統的にオマーンとよばれてきた地方（マスカット周辺の海岸部とその後背地にある山岳地帯）とドファール地方には際だった相違が存在している。前者では約200のアラブ系部族が居住し、その宗教はイスラム教少数派の一つイバード派である。イバード派はイマームとよばれる宗教上かつ政治上の指導者に従ってきた。その後継者たちは代々オマーン山岳部の事実上の支配者であり、1960年代に至るまで強力な影響力を行使してきた。一方ドファール地方の住民は人種的にアラブと異なっており、宗教もスンニー派が多い。アラビア語を話すオマーン地方とは違って、独自のことばを使用している。
スルタン・カブースによる社会開発でもっとも評価されるのは教育の普及であろう。1970年にカブースが政権についたときには、国内の教育機関は7000人たらずの児童を教育する16の小学校のみであった。就学率はわずか3％であり、国民の大半は文字が読めなかった。それが2009年にはおよそ1050校の公立の小・中・高等学校と170校の私立学校とで約60万人の生徒が教育を受けている。エジプトなどの外国からの教員が大半を占めていたが、しだいにオマーン人の教員も育ちつつある。また1986年に大学（スルタン・カブース大学）も設立された。識字率は男性89.4％、女性77.5％（2007推定）。
［高橋和夫］
オマーンの原油はホルムズ海峡を通過せずに国際市場へと送り出される。そのためペルシア湾岸地域の政治変動の余波からは比較的に安全であるとみなされている。そうした認識もあって東アジア諸国は、オマーン原油を重視している。日本はオマーン原油の最大の市場となっており、韓国や台湾とともにオマーンの原油輸出の大半を引き受けている。さらにオマーンは、天然ガス液化工場を完成させ、2000年より日本や韓国などへガスの輸出を開始している。日本とは1972年に国交を樹立。オマーンは日本へ原油、天然ガス、インゲンマメなどを輸出、日本から自動車、家庭用電気器具などを輸入している。2007年の対日輸出額4210億円、輸入額2960億円で、日本の輸入超過である。
［高橋和夫］
古い歴史をもつオマーンでは、「バハラ城塞」（1987年）、「バット、アル・フトゥム、アル・アインの古代遺跡群」（1988年）、「フランキンセンスの国土」（2000年）、「アフラージュ、オマーンの灌漑システム」（2006年）がユネスコ（国連教育科学文化機関）により世界遺産の文化遺産に登録されている（世界文化遺産）。
［編集部］
『江村彩子著『アラビア海を越えてオマーンにようこそ』（2000・東京図書出版会）』▽『遠藤晴男著『オマーン見聞録――知られざる日本との文化交流』（2009・展望社）』
基本情報
正式名称＝オマーン首長国Saltana`Umān／Sultanate of Oman
面積＝30万9500km2
人口（2008）＝287万人
首都＝マスカトMuscat（日本との時差＝－5時間）
主要言語＝アラビア語
通貨＝オマーン・リヤールOmani Riyal
地理用語ではアラビア半島の最東端地域全体をさすが，ここでは1744年以来ブー・サイードBū Sa`īd朝が支配してきた政治的領土，オマーン首長国に限定する。
北東部から南西部にかけて海岸平野，最高峰アフダル山を含む山岳地帯（アフダル山地），内陸高原が順に展開し，サウジアラビアのルブー・アルハーリー砂漠につながる。砂漠からの熱風で全般的に暑く，1月にわずかな降雨がある。南西端ドファール地方では，州都サラーラを除いて不毛の荒野と岩山だが，南西季節風により6～10月の雨期に750mmにも達する降雨量を記録する。住民のほとんどはアラブ系だが，北東沿岸部には海から渡来したイラン系，バルーチ系，インド系も多いほか，旧領土ザンジバルからの奴隷の子孫である黒人も目だつ。生活様式によって，海岸平野の定着住民，山岳部族，砂漠の遊牧民の3種類に住民を分類することもできる。最も人口密度の高いのは首都マスカトを中心とする地域で，海洋に飛躍してきた住民の性格はかなり開放的だが，内陸部の住民は閉鎖的かつ内向的で，両者は融和しにくい。
1970年7月宮廷クーデタで首長に即位したカブース・ブン・サイードは，それまでの中世的鎖国状態を脱して積極外交を展開，71年アラブ連盟，国際連合，国際通貨基金（IMF）に加盟して国際的認知を得た。内政では憲法や議会のない専制君主制をとり，91年に至ってようやく，助言的機能を持つ諮問評議会を設けたが，国民の反発はそれほど強くない。国家，地域，地方の3レベルに分かれる統治機構は単純で，とくにワーリー（知事）とカーディー（判事）を中心とする地域政治の基本は，1000年以上ほとんど変わらぬパターンである。鎖国状態のオマーンを実質的に支配して利益を得ていたイギリスとの関係は，開国後さらに強まり，イギリスの軍事要員や武器の提供でオマーン軍は再建された。1963年以来ドファール地方で前近代的な首長制に反抗する解放闘争が続いていたが，イギリス軍さらにはイラン軍の支援を得て，カブース首長は75年12月戦争終結宣言を発表した。アラブ世界では最も西側に近い立場を維持し，アメリカの仲介したエジプト・イスラエル平和条約を強く支持したほか，80年6月石油航路帯の要衝ホルムズ海峡の安全確保を図るアメリカに対し，マシーラ島，シーブ，タムリト，マスカト，サラーラなどの軍事基地の利用を認める協定に調印，アメリカ軍との合同演習も行った。ペルシア湾岸の他のアラブ諸国とともに，域内安全保障を目ざす湾岸協力会議（GCC）を構成するが，オマーンの親米政策は，超大国の保護や陸上基地の排除を主張する他の構成国の立場と一致しなかった。小国オマーンが独自の政策をとれたのは，歴史的・地理的にアラブ世界の主潮流の外に位置していたためであるが，91年の湾岸戦争後のアメリカ軍の湾岸プレゼンス拡大に，先導的役割を果たしたといえる。
国民の8割は零細な農・漁業に従事する。主要農産物はナツメヤシ，ライム，マンゴー，バナナなどで，生産性向上は水資源の確保いかんによる。漁業は小型船による沿岸漁業が中心である。オマーン経済は石油に依存し，国民総生産の3分の2以上，国家収入の8割以上は石油からという状況が開国以来続く。1967年に生産を開始した石油は，75年12月の日産38万6000バレルを頂点に下降し，日産32万バレル前後を維持している。埋蔵量は推定43億バレルで，20世紀中はこの生産水準を保てるという。石油以後の財源として銅，マンガン，アスベスト，石炭，リン酸などの鉱工業が有望である。外国からの援助はイギリスのほか，サウジアラビア，クウェート，アラブ首長国連邦からが目だつ。79年からは石油収入の15%を国家予備基金に繰り入れ，将来に備えている。オマーンの対米軍事協力の代償として，80年からアメリカの援助が急展開する。80年8月，アメリカとオマーンは経済技術協力合同委員会を発足させ，オマーン国民にすぐ利益を印象づけうる援助を企画，実施した。特に安全保障上の重点援助である経済支援基金（ESF）からの供与が効果的で，マスカト住民用の貯水・給水施設の整備とダム建設に活用された。米陸軍工兵隊による各地の空港の拡充工事も81年から施行された。
1971年，内陸部イブリ付近で発見された銅製の短剣は，前12世紀にさかのぼるペルシア起源のものである。また今日，北部および中部オマーンでみられる灌漑網は，ペルシアのアケメネス朝時代に起源をもつ構造を示す。古代オマーンは現在のイラン，アフガニスタン，バルーチスターン，パキスタンにまたがる文化圏に属していたとされる。より確実なのは前2世紀のイエメン地方からのアラブの到来であるが，彼らも北東部の海岸平野でペルシア兵と遭遇している。イエメンの大マーリブ・ダム決壊に追われたこれら南方アラブはヤマン族と呼ばれた。次いで北方アラブのニザル族が到来した。ヤマンとニザルはオマーンの二大部族となるが，幾世紀にもわたって展開されたオマーンの内紛の根は，多くの場合，両部族間の不信にあった。オマーン最古の町とされるイズキは今日でもヤマン地区とニザル地区に分かれている。7世紀のイスラム創始後まもなく，ムハンマドの生存中に，オマーンはイスラム国家となり，8世紀ころイバード派イスラムが行き渡った結果，世襲制ではなく住民選出のイマーム（教主）が宗政一致の統治を行った。イバード派とはイスラムの主流派と激しく対立するハワーリジュ派の一分派で，スンナ派やシーア派と争う。その理想は純粋イスラムの保護と再興にある。イスラム世界の遠い末端に位置する地理的条件に助けられて，オマーンは世襲制カリフの支配を拒否し，独自の宗派を信奉できたのだが，オマーン人は自らを分派ではなく真のイスラム教徒と信じた。イバード信仰はオマーン人の団結剤となり，最初のイマームの選出（750年ころ）以来，約200年間に10回以上に及んだ外部からの侵略をすべて撃退している。初期イマーム制下のオマーンは近代的意味の国家とはいえず，イバード信仰で緩やかに結ばれた〈部族連合〉とでも呼ぶべきものであった。地理的位置，政治的必要性，住民の願望などに合致したこの構造は，今日のオマーン社会の原型をなしている。ワーリーとカーディーによる統治方式もこのころ生まれた。
10世紀以降，オマーンは専制と侵略による暗黒期に入り，歴史の詳細は明らかでない。15世紀半ばオスマン帝国の勢力が拡大するや，インドとの陸上通商に支障を感じたヨーロッパ列強は，アフリカ南岸経由の海上ルートを探り，オマーンに接近した。16世紀初頭ポルトガル人がマスカト沖に登場したとき，海岸部は依然ペルシア系ホルムズ王の支配下にあり，内陸部は自立的であった。欧州列強は東洋進出競争の基地として続々オマーンを利用したが，ナポレオンのエジプト攻撃で，フランスによる東洋への脅威を予測したイギリスは，1798年オマーンと一種の同盟条約を結んでフランスを排除した。以来，イギリスはオマーンにおける独占的影響力を行使する。一方，1744年ペルシア勢力の駆逐に成功し，イマームに選ばれたアフマド・ブン・サイード・アルブー・サイードAḥmad b.Sa`īd al-Bū Sa`īdは，今日まで続く世襲的首長制を導入したが（ブー・サイード朝と呼ばれる），1783年の彼の死後，支配権が二分され，マスカトを拠点とする世俗的な首長と内陸ニズワーNizwāを拠点とする宗教的なイマームによる二元統治が始まり，両者の抗争期に入る。この間，首長勢力はインド洋世界の通商を拡大し，東アフリカにまで領有地をつくった。首長派とイマーム派は1920年，シーブ協定を結び，司法，通商，行政に関するイマームの準自治権が確立された。第2次大戦後，内陸部での石油開発作業をイマームが妨害したのを契機に，イギリス軍が介入してイマーム統治を一応粉砕，59年ついに首長支配が内陸に及んだ。ドファール反乱を経て，有史以来の政治的安定期に入ったが，自然条件で細分化された社会がほぼ自立し孤立しているため国家意識は希薄である。それが水資源の共同保護を妨げる。ニズワー，イブリー`Ibrī周辺ではかつて，今日よりも大規模な農業が行われた痕跡がある。
執筆者：浅井 信雄
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出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
出典 旺文社世界史事典 三訂版旺文社世界史事典 三訂版について 情報
アラビア半島南東の地名。歴史的には現在のアラブ首長国連邦およびオマーン・スルタン国などのある領域をさすが，狭義には後者のみをさす。古くからペルシア湾，インド洋貿易の中心地の一つ。8世紀頃にイスラームの分派であるハワーリジュ派から起こったイバード派が定着し，アラブ化した。18世紀にブー・サイード朝が成立し，1970年には宮廷クーデタでカーブースがスルタン位につく。オマーン・スルタン国の首都はマスカト。
出典 山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」山川 世界史小辞典 改訂新版について 情報
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