日本大百科全書(ニッポニカ) 「キャッシュレス決済」の意味・わかりやすい解説
キャッシュレス決済
きゃっしゅれすけっさい
cashless payment
electronic payment
現金（紙幣や硬貨）を使わず、電子化したデータでお金をやりとりする決済方法。クレジットカード、電子マネー、スマートフォンによるQRコード、デビットカードなどの決済が該当する。スマートフォン、ICチップ搭載のICカード、磁気ストライプのついたプラスチックカードなどを使い、電子的に販売・サービス業者と預貯金口座などとの間で情報を送受信して決済する。商品券や小切手なども現金を使わない決済手段であるが、通常、紙を使った決済はキャッシュレス決済に含めない。決済時点に着目し、(1)事前入金して決済に使うことが多い電子マネーのような前払い方式、(2)QRコードやデビットカードなど預貯金口座からリアルタイムで引き落とす即時払い方式、(3)クレジットカードのような後払い方式、の三つに大別される。現金の運搬、集計、管理などの時間とコストがかからず、業務を効率化できる利点がある。政府のマイナポイント事業のように、利用額に応じたポイントの付与も可能。購入履歴などのビッグデータが金融機関や決済事業者などに蓄積されることによって、商品開発やマーケティングに活用される。一方、決済処理の仕組みが高度・多様化し、不正利用や決済のトラブルも後を絶たない。電子決済であるため災害時や停電時に利用できないこと、さまざまな技術や乱立するアプリの規格の統一などの課題もある。
経済産業省によると、海外のキャッシュレス決済比率（2018）は韓国で9割、中国で7割を超え、英米も5割前後であるのに対し、日本は32.5％（2021）にとどまる。日本政府はキャッシュレス決済を自動走行、遠隔医療、遠隔教育などと並ぶ未来社会につながる先端技術の一つに位置づけており、訪日外国人にとっても利便性の向上につながるため、2025年までにキャッシュレス決済比率を4割程度に引き上げ、将来は8割のキャッシュレス社会実現をめざしている。
おもなキャッシュレス決済の仕組みについて説明する。
〔1〕クレジットカード
日本のキャッシュレス決済の9割弱を占めており、利用者の信用力によって、カードを提示するだけで代金をカード会社が立て替え、後日、利用者がカード会社に支払う仕組み。月ごとの利用限度額は利用者の年収や過去の返済状況などで決まる。販売・サービス業者は専用端末を設置し、カード会社に手数料を払う必要がある。なお、カード会社がカードと預貯金口座を紐(ひも)づけ、口座から即時決済するカードを、デビットカードとよぶ。
〔2〕電子マネー
前もって入金した範囲内で決済できるタイプが多い。磁気・ICチップに入金情報を記録するカード型と、インターネットのサーバー上に入金情報を記録し数字・文字列を入力して決済するサーバー型がある。カード型は「Suica(スイカ)」などの交通系や「nanaco(ナナコ)」「WAON(ワオン)」などの流通系が主流で、販売・サービス業者は専用端末を用意する必要がある。サーバー型には「WebMoney(ウェブマネー)」「BitCash(ビットキャッシュ)」「Amazon(アマゾン)ギフト券」などがある。連携したクレジットカード（後払い）やデビッドカード（即時払い）で支払う方式もある。
〔3〕QRコード決済
QRコード（二次元バーコード）をスマートフォンやタブレットに読み取ることで、預貯金口座から即時決済する仕組み。店頭のQRコードを読み取って決済する方式（MPM、店舗提示型）と、利用者のスマホなどに表示したQRコードを店頭端末で読み込む方式（CPM、顧客提示型）がある。MPMでは、販売・サービス業者は専用端末を用意する必要がない。決済回数では、ソフトバンク系「PayPay(ペイペイ)」の一強状態にある。
〔4〕ICカード
ICチップを搭載し、磁気ストライプに比べ大量の情報を処理できるカードで、読み取り機に挿入して利用する接触型と、かざすだけで処理される非接触型がある。利用者の認証、電子マネー、キャッシュカード、クレジットカードのほか、乗車券、社員・学生証、ポイントやマイレージなどの機能をもたせることも可能。データが暗号化されていることから、磁気カードに比べ、偽造や不正に情報を読み取られるリスクは低い。
［矢野 武 2022年8月18日］