日本大百科全書(ニッポニカ) 「セーの法則」の意味・わかりやすい解説
セーの法則
せーのほうそく
Say's law
供給はそれ自ら需要をつくりだす、という命題に要約されている経済学上の見解で、販路説ともいわれる。古典派経済学が共通に前提とした見解であるが、最初の提唱者であるフランスの経済学者J・B・セーの名前からこのようによばれている。財の生産は、それに参加した生産要素(土地、労働、資本)の提供者に、生産された財の価値に等しい所得をもたらし、その所得はすべて生産物に対する需要となるので、財を供給することはそれに対する需要を生み出すことになる。したがって、経済全体をとってみれば、生産の不つり合いによる部分的過剰生産はありえても、一般的過剰生産はありえないというのがこの法則の考え方である。
セーの法則に対しては、K・マルクスとJ・M・ケインズの批判がよく知られている。
セーの法則では、貨幣が単なる交換の媒介手段とみなされているために、資本主義的貨幣経済と物々交換とが同一視されている。物々交換では、生産物の「売り」は同時に「買い」となるが、資本主義経済では、両者が統一的に実現されるとは限らず、分離の可能性と必然性が存在する。ことに、「売り」によって取得された貨幣は貯蔵手段ともなるので、この分離が大規模に生ずる可能性、すなわち恐慌の可能性が存在する、というのがマルクスの批判である。
ケインズの批判は、貯蓄と投資は一致しないという点にある。セーの法則では、所得のうち消費されなかった貯蓄部分はかならず投資に回されると考えることになるが、両者はまったく別々の人の決意によって行われるものであって、一致する保証はなく、その不一致が経済変動をもたらすというものである。
[佐々木秀太]