リコー

改訂新版　世界大百科事典

リコー［株］

複写機のトップクラスのメーカー。前身は，1936年理化学興業の感光紙部門が分離独立して東京本駒込に設立された理研感光紙（株）である（1953年，大森に移る。現在の本社は東京都中央区）。当時理研の感光紙は，日本，イギリス，アメリカ，カナダの特許をもつ発明で競争力が強く，37年には同業の川合商会，吉村商会など5社を合併，企業規模を拡大した。38年理研光学工業（株）と改称，カメラの製造を開始した。第2次大戦後も，国内設備が戦災に遭わなかったため再建も早く，51年には感光紙市場でシェアがトップとなった。光学部門でも，関連会社の旭精密工業が1950年に開発したリコーフレックスの大量生産を54年から開始した（旭精密工業も吸収合併）。55年には事務用ジアゾ式複写機を開発，59年にはアメリカのRCA社との技術提携により，シート式磁気録音装置リコーシンクロファクスなどを完成，情報機器部門に進出した。65年には湿式電子複写機電子リコピーを発売，複写機業界における地位を確たるものにした。その後オフィス・コンピューター，ワープロなどOA機器へと業務内容を多角化している。資本金1354億円（2005年9月），売上高1兆8141億円（2005年3月期）。
執筆者：徳田 賢二

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

リコー
Ricoh Company, Ltd.

事務用 OA機器を中心とする光学機器会社。理化学研究所における発明の工業化を目的とする理化学興業から独立して，1936年理研感光紙として設立。日本最初の陽画感光紙メーカーとなった。1938年理研光学工業と改称，光学部門を設置してカメラの製造を開始。1943年にはカメラ製造を旭無線工業に移譲し，双眼鏡の製造に切り替えるとともに，新京，大連，北京など海外に事務所を設置したが第2次世界大戦終了時に没収。1953年旭精密機器工業（旧旭無線工業），愛光商事を合併し，カメラの製造を再開。1955年事務用複写機「リコピー」を発売。1963年現社名に変更。複写機，ファクシミリでは業界大手。2011年光学機器大手 HOYAからペンタックスブランドのデジタルカメラ，双眼鏡などに関する事業部門を買収し，ペンタックスリコーイメージングを完全子会社として新設した。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本大百科全書(ニッポニカ)

リコー（株）
りこー

複写機、OA機器の総合メーカー。1936年（昭和11）理化学研究所における発明の工業化を目的とする理化学興業（株）の感光紙部門が分離し、市村清（1900―68）が中心となって設立した理研感光紙（株）が前身。1938年に理研光学工業と改称し、感光紙とカメラ（リコーフレックス）の製造を開始した。第二次世界大戦後、1955年（昭和30）にジアゾ複写機リコピー101を発売して事務機分野に進出、60年にはマイクロ撮影機やオフセット印刷機を発売し、63年現社名に改めた。その後、静電複写機、乾式PPCを発売する一方、オフィスコンピュータ、ファクシミリ、ソフトウェアなどOA分野の総合化を図っている。資本金1353億円（2008）、売上高2兆2200億円（2008。連結ベース）、国内に8工場がある。

［中村清司］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

リコー[株]【リコー】

複写機で国内１位。1936年理化学興業（理研コンツェルン）の感光紙部門が独立して理研感光紙設立，1938年理研光学工業と改称，1963年現社名。本社東京，工場神奈川県厚木，静岡県沼津など。感光紙，カメラ中心から複写機，プリンターへシフトし，現在ではOA機器総合メーカー。海外戦略も積極的で2011年３月期の輸出比率は55％。2011年資本金1353億円，2011年３月期売上高１兆9420億円。2011年３月期の売上構成（％）は，画像＆ソリューション88，産業６，その他６。

出典　株式会社平凡社

日本の企業がわかる事典2014-2015

リコー

正式社名「株式会社リコー」。英文社名「RICOH COMPANY, LTD.」。電気機器製造業。昭和11年(1936)「理化学興業株式会社」から分離独立し「理研感光紙株式会社」設立。同13年(1938)「理研光学工業株式会社」に改称。同38年(1963)現在の社名に変更。本社事務所は東京都中央区銀座。OA機器メーカー。複写機の大手。カラー複合機が主力。東京(第1部)・名古屋(第1部)・札幌・福岡・パリの各証券取引所上場。証券コード7752。

出典　講談社