ハインリッヒの法則 はいんりっひのほうそく

ナビゲート ビジネス基本用語集

ハインリッヒの法則

1930年代、アメリカのハインリッヒ氏が労災事故の発生確率を調査したもので、「1:29:300の法則」ともいわれる。 これは、１件の重症事故の背景には、２９件の軽傷の事故と、３００件の傷害にいたらない事故（ニアミス）があるという経験則。またさらにその背景には、数千、数万の危険な行為が潜んでいたともいう。 つまり、事故の背景には必ず数多くの前触れがあるということ。 メディアとネットワークの発達した現代においては、たった1件の事故やクレームなどでも、十分に企業の存続を脅かすこととなりうる。このようなリスクを事前に回避することは、経営の重要課題となってきている。

出典　ナビゲート

デジタル大辞泉

ハインリッヒ‐の‐ほうそく〔‐ハフソク〕【ハインリッヒの法則】

事故の発生に関する経験則。1件の重大事故の背後に、29件の軽微な事故があり、さらに300件の事故につながりかねない、いわゆる「ヒヤリ・ハット」の事象があるとするもの。交通事故、航空事故、医療事故などの分野で、同種の経験則に基づく安全対策が行われている。1929年、米国の損害保険会社のハーバート＝ハインリッヒが提唱。

出典　小学館

人事労務用語辞典

ハインリッヒの法則

「1件の重大な事故・災害の背後には、29件の軽微な事故・災害があり、その背景には300件の異常がある」という労働災害に対する経験則の一つ。アメリカの損害保険会社の技術・調査部に勤務していたハーバート・ウィリアム・ハインリッヒが、1929年に出版した論文の中で発表したことから「ハインリッヒの法則」と呼ばれています。
(2010/6/21掲載)

出典　『日本の人事部』

マーケティング用語集

ハインリッヒの法則

アメリカの技師ハインリッヒが労働災害の事例の統計を分析した結果、発表した法則「1件の重大災害の裏には、29件のかすり傷程度の軽災害があり、その裏にはケガはないがひやっとした300件の体験がある。」というもの。

出典　マーケティングキャンパス

法則の辞典

ハインリッヒの法則【Heinruch's law】

米国の技師ハインリッヒ（H. W. Heinrich）の見いだした医療事故などにおける経験法則．一件の重大事故の発生の蔭には，29件の小規模な事故，さらに300件の未然の事故（ニアミス）がある．ヒヤリ・ハットの法則という俗称もある．

出典　朝倉書店

Wisdomビジネス用語辞典

ハインリッヒの法則

1：29：300の法則。米国の損害保険会社の調査部にいたハインリッヒ氏が発表した論文が基。一つの重大な事故の裏には29の軽微な事故があり、さらにその裏には300の事故寸前の「ヒヤリハット(ヒヤリとしたり、ハッとする危険な状態)」があるという。労働災害の事例から導き出された比率であるが、あらゆる事に当てはめることができる。重大な事故の発生を防ぐためには、ささいなミスや不注意などを見逃さず、その時点で対策を講じる必要がある。

出典　「ビジネス用語辞典」byWisdom(NEC)

知恵蔵mini

ハインリッヒの法則

一つの重大な事故の裏には29の軽微な事故があり、さらにその裏には300の「ヒヤリハット」(ヒヤリとしたり、ハッとする危険な状態)があるという経験則のこと。米国の損害保険会社で技術・調査部の副部長をしていたハーバート・ウィリアム・ハインリッヒが研究・執筆し、その成果を1931年に発行された『Industrial Accident Prevention-A Scientific Approach』にまとめた。本書では、ある工場で発生した労働災害5000件以上を統計学的に調べた結果上記の法則が見出されたこと、さらにすべての災害の背後に数千にも達する不安全行動と不安全状態が存在することなどを指摘している。この著作は多数の書籍に引用され、災害防止のバイブルとされた。日本には51年、訳書『災害防止の科学的研究』(日本安全衛生協会刊)の発行で紹介され、現在に至るまで災害防止の基礎として活用されている。

(2012-09-7)

出典　朝日新聞出版

日本大百科全書(ニッポニカ)

ハインリッヒの法則
はいんりっひのほうそく
Heinrich's law

1件の重大事故発生の陰で、29件の小規模な事故、300件の異常（ヒヤリ・ハット経験）が起きているという、労働災害における経験則。1：29：300の法則、ヒヤリ・ハットの法則ともいう。アメリカの損害保険会社で調査に携わっていたハインリッヒHerbert William Heinrich（1886―1962）が1929年に発表した論文で言及したものである。この法則から、労働現場で日々起きている「ヒヤリ」「ハッ」と危険を感じた事象をすべて抽出し、その原因を撲滅することが重大事故を未然に防ぐことにもつながる、との見解が導き出せる。ただし、労働災害に自然災害が組み合わさった場合には、予測不能な事態が起きるためこの限りではない。こうした場合には、1件の重大事故の陰に隠れている日々の危険を排除するだけでは、事態に対応することはできない。起こりうる危険のレベルを想定し、それに対する方策もあわせて準備しておくことが必要である。［編集部］

[参照項目] | 労働災害

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)