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リフレッシュ休暇 リフレッシュキュウカ

デジタル大辞泉の解説

リフレッシュ‐きゅうか〔‐キウカ〕【リフレッシュ休暇】

企業が社員に心身ともにリフレッシュしてもらうという意味で、年齢や勤続年数に応じて特別に与える長期休暇。

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百科事典マイペディアの解説

リフレッシュ休暇【リフレッシュきゅうか】

一定の勤続年数を経た社員に与えられる数週間〜数ヵ月の長期の休暇をとる制度。社員の気分のリフレッシュをはかるために,この制度を導入する企業は増えている。

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人材マネジメント用語集の解説

リフレッシュ休暇

・special incentive leave
・事業年度などの一定のサイクル単位、あるいは入社後一定年数を経た時点等、節目においてある程度のまとまった長期の連続休暇を労働者へ与える制度。
・リフレッシュ休暇の目的は、労働者の慰労・健康保険増進・家庭生活の充実・モラル向上・自己啓発等となっており、年次有給休暇とは別枠で付与し、取得を促す実施方法が一般的である。
・労働基準法に規定されている休暇では無いため、就業規則への記載、休暇の連続取得の必要性、期間等については、各企業の判断となっている。

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大辞林 第三版の解説

リフレッシュきゅうか【リフレッシュ休暇】

一定の勤続年数に達した従業員に、リフレッシュを目的に与える休暇。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

リフレッシュ休暇
りふれっしゅきゅうか

職業生活の節目に一定期間連続して休暇をとり、心身のリフレッシュを図る制度で、年次有給休暇とは別に与えられる。勤続年数(10年・20年等々)などの一定の要件を満たした従業員に対して有給の連続した休暇が与えられる。これは、長期勤続をしてきた従業員に対する慰労の意味だけではなく、健康維持や自己啓発にも役だつものとして位置づけられている。
 リフレッシュ休暇制度は、民間企業(従業員30人以上)の11.7%で導入されている。全体でみるとその比率は高いとはいえないが、1997年(平成9)の労働省(現厚生労働省)の調査によると、1000人以上の企業では51.2%、2社のうち1社が採用している。他方、日本労働組合総連合会(連合)の調べでは、連続休暇の制度のある組合が37.2%(その日数は2~40日)となっている。連続休暇のすべてがリフレッシュ休暇というわけではないが、前述の労働省の調べよりも比率は高い。しかし、企業規模によって格差があり、従業員規模1000人以上では57%に達しているが、300人未満では20%台となっている。なお連合は、リフレッシュ休暇のほかに職業能力の自己開発と活性化とを目的とした「リカレント休暇」などライフスタイル、ワークスタイルに合わせた目的別休暇制度の定着を図る、としている。
 欧米諸国と比較して、日本においては年次有給休暇の付与日数が短いうえに、その取得率も非常に低い水準におかれてきた。付与日数は平均17.5日、取得日数は平均9.1日、取得率は51.8%である(1998年度、労働省調べ)。この数字は10年余り前の1985年(昭和60)と比べてもほとんど変化はない(それぞれ15.2日、7.8日、51.6%)。連合の調べでも同様の傾向で、取得日数11.8日、取得率は約65%(付与日数18.2日)である。このため、日本の労働者はまとまった日数の連続休暇を収得することができず、心身のリフレッシュを図る余裕がなかった。このため、政府・労働省によって、年次有給休暇の計画的な付与による連続休暇や、リフレッシュ休暇を含めた多様な休暇制度の普及・導入が提唱されてきた。[湯浅良雄]

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