学校教育の段階区分のうち、初等教育(小学校教育)と高等教育(大学教育を中心とする)の間に位置する段階。日本の現行教育制度に即していえば、中学校と高等学校における教育をいう。
中等教育という概念は、19世紀中葉にヨーロッパに誕生したが、その中心に位置する学校は、大学準備教育をエリートに対して行う古典語文法学校(イギリスのグラマー・スクール、フランスのリセやコレージュ、ドイツのギムナジウムなど)であった。そのため、中等教育とは、庶民を対象に日常生活の準備として行われる初等教育に対置され、高等教育と直結する身分階級的な特権的エリート教育とみなされた。同じ年齢段階でも、やがて大学教育を受けるような社会階層にある者は、小学校に入学するのではなく、中等教育学校に付設されている初等教育部門か家庭教育かを経て中等学校に入学し、一方、小学校卒業者は中等学校に進学する道はなく、高等小学校か職業学校か実社会かに進んだのである。第一次世界大戦後、民主化運動の一環として統一学校運動がおこり、すべての国民子弟に共通の初等教育(ドイツでは基礎学校、フランスでは第一段階教育とよばれる)が確立されて、中等教育はそれに続く第二段階教育の性格をもつこととなった。
[桑原敏明]
中等教育には宿命的な難問がつねに付きまとう。すなわち、この段階で学校教育を終えて実社会に出る者に対する完成教育と、さらに高等教育に進学する者に対する準備教育との調整という問題である。より基本的には、高度の国民的共通教養と学習・発達の個性化をどう調和させるかという問題である。第二次世界大戦までは、中等教育を学問的、職業的、実務的の3部門に分化(=3分岐制)し、これを別々の学校に分担させる方式が一般的であった。戦後は「すべての者に完全な中等教育を」を合いことばに、中等教育の統合が改めて問題にされ、3分岐制をとっていた国々でも総合制中等学校への改革を進めている。この改革は、中等教育を前期、後期に区分し、前期中等教育を、共通教育を施しながら適性を観察する時期、後期中等教育を、生徒ひとりひとりの特性に応じて徐々に進路に応じた教育を施す時期とする傾向を含んでいる。しかし、後期中等教育は進路別教育の時期だとして、学校やコースを多様化・細分化してしまうと、日本の例のように、受験教育の弊害が現れる。教育における共通化・共同化と、個性化・個別化は、中等教育だけの問題ではなく、生涯にわたる教育全体を通じた問題だとする認識が必要である。
[桑原敏明]
今日の日本では、中学校卒業者の96.4%(2008)が高等学校に進学しており、高等学校は準義務教育化しているといえる。
1998年(平成10)の学校教育法一部改正により、1999年に中学校・高等学校の前・後期中等教育をあわせた中高一貫教育を施す公立の「中等教育学校」が誕生した。中高一貫教育を行う学校は、中等教育期間の「ゆとり」ある安定的な学校生活を目的として、後期課程(高校段階)進学時の試験制度を実施しない。しかし、一方では前期中等教育(中学校段階)進学時の選択肢(しかも、選抜制を含む)が増えることとなるため、受験競争の低年齢化や受験エリート校化につながるおそれが生じるなどの問題が指摘されている。また、第二次世界大戦後の学制改革によって達成した単線型六三制侵食への危惧(きぐ)、高等学校間格差の増大への思惑などが加わり、一気には進展していない。
[桑原敏明]
『内田糺・森隆夫編『中学校・高等学校の歴史』(『学校の歴史 第3巻』・1979・第一法規出版)』▽『望田幸男編『国際比較 近代中等教育の構造と機能』(1990・名古屋大学出版会)』▽『今井重孝著『中等教育改革研究――ドイツギムナジウム上級段階改革の事例』(1993・風間書房)』▽『米田俊彦著『資料にみる日本の中等教育の歴史』(1994・東京法令出版)』▽『望田研吾著『現代イギリスの中等教育改革の研究』(1996・九州大学出版会)』▽『中島章夫・浅田匡編著『中等教育ルネッサンス――生徒が育つ・教師が育つ学校づくり』(2003・学事出版)』
学校制度の上では初等教育と高等教育の中間に位置する教育であるが,その性格は歴史的に変化しており,今日なお流動的である。歴史的にいえば,中等教育は高等教育(大学や旧制高校等)に接続する特権的な教育として制度化された。その意味で,初等教育の延長あるいは初等教育後の社会教育としての〈勤労青(少)年教育〉(青年教育)とは基本的性格を異にするものであった。中等教育と青年教育の間に存在した教育の二重構造の問題は,その後近代社会の発展にともなう国民教育要求の増大に応じて,中等教育そのものの内部問題としても無視しえなくなった。ひと口に中等教育といっても,旧制中学校と高等女学校,さらに実業諸学校(工業,農業,商業)の教育との間には幾重にも細分化された教育格差や差別があったからである。したがって,それらを全体として民主化し〈すべての青年に中等教育〉を保障しようとする統一学校運動は,19世紀末から第1次大戦後にかけて欧米でまず展開され,日本でも注目されるようになった。アメリカの6・3制運動はその典型の一つであるが,そこでは新しい中等教育を青年の発達段階に応じて〈青年期教育〉としてとらえる教育観がみられるようになった。
戦後日本の学制改革が新制中学校を〈前期中等教育〉として義務教育化し,新制高等学校を〈後期中等教育〉として準義務教育化したのは,そのような〈青年期教育〉の発想にもとづくものであったといってよい。しかし,その後の高度成長期における高校〈多様化〉政策と高校全入運動との対立に端的にみられるように,そこには高校入試問題や教育課程の編成問題等,未解決な問題がたくさん残っている。そして,さらに高校教育後の大学学部年齢層の教育(いわゆる中等後教育)の問題も無視しえなくなっている。中等教育のあり方は,現代の教育改革の焦点的課題となっているのである。
→学校 →高等学校 →中学校
執筆者:小川 利夫
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
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出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…日本の中等教育機関の名称であるが,第2次大戦前と大戦後の中学校があり,名称は同じでも性格はいちじるしく異なる。したがって,一般に前者は旧制中学校,後者は新制中学校と呼ばれている。…
※「中等教育」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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