日本の高等学校(高校)には2種類ある。第1は第2次世界大戦前の高等学校であり,第2は戦後に発足した高等学校である。両者とも名称が同じであるので,その混同を避けるため,前者を旧制高等学校,後者を新制高等学校と呼ぶことがある。
1894年に公布された〈高等学校令〉によって,それまで高等中学校と称されていた学校が高等学校と改称され,それとともに,第一(東京),第二(仙台),第三(京都),第四(金沢),第五(熊本)高等学校(一高,二高などと略称)が登場した。発足当初は法学部,工学部,医学部などの専門学科(4年)を主とし,あわせて将来帝国大学に入学する者のための予科(3年)を設けるものとしたが,実際には専門学科よりも大学予科のほうが主体となった。その後,1918年に公布された高等学校令により,男子高等普通教育の完成機関として性格づけられることとなったが,その卒業者の大部分は帝国大学へと進学し,実質的には帝国大学の予科としての機能を果たしたことに変りはなかった。1900年には第六高等学校(岡山)が,01年には第七高等学校(鹿児島,1896年にいったん廃校となったものの再興),08年には第八高等学校(名古屋)が創立され,すでにあった第一~第五高等学校と合わせて,ナンバー・スクールと一般に呼ばれることとなった。さらに大正中期以後の大学増設に伴い,高等学校もしだいに増加し,40年には官・公・私立合わせて32校,学生総数2万5000をかぞえた。その入学試験はきわめて高い競争倍率を示したが,いったん入学に成功すれば,帝国大学への入学が比較的容易であったため,学業の圧迫から解放された,かなり自由な学生生活が展開されることとなった。とくに旧制高等学校を特徴づけたのは寮生活(寄宿舎)であり,共同生活を営むなかでの学生同士による相互作用が,教師の手になる教育活動よりもはるかに強い人間形成力を発揮することとなった。第2次大戦後,学制改革とともに旧制高等学校は消滅したが,その際かなり多くの論者がその消滅を惜しんだ。そして,旧制高等学校の大部分は新制大学の教養学部,文理学部などに吸収された。
新制の高等学校は,戦後の学制改革による6・3制の発足とともに,小学校,中学校での9年間の義務教育を修了した者を対象として,〈高等普通教育および専門教育を施す〉(学校教育法)ことを目的として登場した。旧制度のもとで中学校,高等女学校,実業学校などとして位置づけられていた諸学校が,新しい制度のもとで,高等学校として位置づけられることとなった。学科としては,普通,農業,工業,商業などがあり,1996年現在,高校生の73.9%は普通科に,2.8%は農業科,8.9%は工業科,9.3%は商業科,1.9%は家庭科に在籍している。またこれらの学科は全日制だけでなく,定時制・通信制によっても受けることができる。以前は定時制・通信制の修学年限は全日制よりも1年長く,4年以上とされていたが,1988年,単位制高校が制度化されることによって,卒業に必要な単位を取得すれば,3年以上の修学年限で卒業できることとなった。96年現在,定時制高校在籍者は全体の2.3%である。
高等学校教育は,小・中学校での教育とは異なり義務制ではないが,現在では中学校卒業生のほとんどが進学する学校となった。このことは一面では,それだけ高校教育を受ける機会が広く開放されたことを意味しているが,その反面では,明確な目的意識,学習意欲を欠いたまま高校へ進学してくる者が増加し,それだけ高校教育は困難な問題をかかえることとなった。そのことを端的に示しているのは,中途退学者の増加である。現在では,約450万人の在籍者のうち,年間約10万人が中途退学をしていると報告されている。また,公立高校の入試選抜方法が全体的傾向として学校間格差を作らない方向に動いているため,公立高校内部での格差は縮小されるが,その反面,そのことが受験生を私立学校に向かわせることとなり,そのために公立高校全体の地盤沈下をもたらしている。私立学校を目指す者は,多くの場合,小学校卒業時点で中学校,高等学校と連続した6年制の一貫教育を提供する私立学校を選んでおり,有名大学を受験する際,こうした私立学校卒業者の方が有利であるために,そのことが公立高校の人気の低下の一因となっている。そのため,最近では公立学校の一部にも中・高一貫教育を認めるべきだとする主張がなされている。
さらにまた,かなり以前から中卒者の多くは普通高校を選び,農業,工業,商業などの職業課程を志望する者は減少する傾向にあったが,1993年の〈高等学校設置基準〉改定によって,一つの高校の内部に,普通課程と職業課程を合わせた総合学科が設置できるようになった。その結果,入学する前にどちらかのタイプの学校を選ぶのではなく,高校入学後,さまざまな学科を学習するなかで,生徒自身が将来の進路を見定め,自分の興味・関心に応じて,生徒自身の判断でカリキュラムを組み,履修した単位によって,普通課程,職業課程などのコースを卒業できる総合制高校が設置されることとなった。この総合学科は96年度では29都道府県49校で実施されている。
→中等教育
執筆者:潮木 守一
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
日本の小学校6年、中学校3年の義務教育を修了した者が進学する学校。現在の高等学校(高校)は、旧制高等学校とはまったく性格が異なり、第二次世界大戦後の学制改革により誕生したいわゆる六三制義務教育に続く3年間(全日制。定時制、通信制の場合は3年以上)を担当する後期中等教育機関であり、1948年度(昭和23)からスタートした。
学校教育法(昭和22年法律26号)第50条は「高等学校は、中学校における教育の基礎の上に、心身の発達に応じて、高等普通教育及び専門教育を施すことを目的とする」と規定する。すなわち、高等学校の理念は以下のとおりである。
(1)九年制義務教育(小学校教育6年、中学校教育3年)の修了者に広く開かれている、単線型の学校体系の後期中等教育段階に位置すること、(2)国家・社会の必要に応じてではなく、生徒の心身の発達を考慮した教育を行うこと、(3)万人に必要な普通教育のうち、「初等(小学校)」「中等(中学校)」に続く「高等」普通教育と、その後の進路に応じた専門教育とをあわせて施すこと。
当初は、この基本理念を実現するために、
(1)高等学校への進学にあたって選抜学力試験は行わない、(2)男女共学を奨励する、(3)定時制や通信制によって進学の機会を拡大する、(4)小学区制(1学区1高等学校が理想)とする、(5)普通学科と専門学科を同一学校に併設する総合制とする、などの原則によって、高等学校の普及が図られた。後に(2)男女共学、(4)小学区制、(5)総合制は「高校三原則」とよばれる。
しかし、戦争によって疲弊した第二次世界大戦後の日本は、この理想を実現する条件をあまりにも欠いていた。とりわけ1952年(昭和27)の対日講和条約発効により完全に独立して以後、独力で国を再建し、経済成長を図るための政策を遂行する過程で、高等学校の理念や原則が大幅に修正されることになった。修正された点は下記のとおりである。
(1)試験制度(高校入試)の導入、(2)生徒の必要よりも、国家・社会の必要を強調、(3)男女共学を効率性の面から抑制、(4)職業高校や定時制・通信制と全日制普通高校との分離、(5)学科の細分化や大幅な選択科目制の採用による共通教育の縮小、(6)小学区制から中学区制・大学区制への切り替え。
今日、中学校卒業者の96.4%(2008)が高等学校に進学し、この点では、全国民に開かれるという第二次世界大戦後の理想が実現されたかにみえる。しかし、単位制高校(1988年導入)、総合学科(1994年導入)、特色ある学科・コースの創出(2002年以降)、さらには従来の六三制を複線型化し中高一貫教育を行う中等教育学校の導入(1999年)など、「高等学校」はひとことでくくれないほど多様化している。こうしたことにより、学校間には歴然とした序列が生じ、受験競争が激化する。しかし一方では、国民の共通教養の修得どころか、不本意入学者など多数の生徒たちの学習意欲の減退や怠学の現象がみられるなど、さまざまな問題が生じている。多様化する生徒と急激な社会変化を背景に、ますます「高等学校」の定義づけをむずかしくしている。
[桑原敏明]
『菊地栄治編著『高校教育改革の総合的研究』(1997・多賀出版)』▽『藤田晃之著『新しいスタイルの学校――制度改革の現状と課題』(2006・数研出版)』▽『月刊高校教育編集部編『高校改革がわかる本――その歴史とこれからの展望』(2006・学事出版)』
1947年(昭和22)4月1日に学校教育法の制定に伴い廃止されることとなった、もともと男子のための高等教育機関。1886年(明治19)の「中学校令」により成立した高等中学校を前身とする学校で、94年の「高等学校令」によってその制度的基礎が確立された。この法令では、高等学校は専門学科を教授するところとし、兼ねて、帝国大学入学者のための予科(3年制)を設けることができるとされたが、実際には、専門学科を設ける高等学校よりも、大学予科のほうが発達した。その後、1900年(明治33)の「高等学校大学予科学校規程」の公布により、高等学校はもっぱら大学予備教育を行うところとなり、一方、専門学科を設ける高等学校は、03年の「専門学校令」の公布によって、「高等ノ学術技芸ヲ教授スル」専門学校として独立することとなった。
さらに1918年(大正7)には、当時の臨時教育会議の答申に基づいて「高等学校令」の改正が行われ、高等学校は、「男子ノ高等普通教育ヲ完成スルヲ以(もっ)テ目的トシ特ニ国民道徳ノ充実ニ力(つと)ムヘキモノトス」と規定された。また、修業年限は7年制とし、尋常科4年、高等科3年に区分されたが、高等科のみを置くこともできるとした。高等科は、文科と理科とに分けられ、その入学資格は尋常科修了者と中学校(当時の修業年限は5年)4年修了者と定められた。法令改正以後、実際に尋常科をも設置した七年制高等学校はわずかであり、多くは高等科だけの三年制高等学校となっていた。旧制高等学校は、制度上では高等普通教育を施す独立の完成教育機関であったが、事実上は帝国大学予科としてそれに応じた学科編成が行われ、とくに外国語等は伝統的に重視された。女子には戦後になってようやく入学資格が認められた。
旧制高等学校は、少数の選抜された生徒に帝国大学への進学を保証し、将来社会の指導者になる道を開こうとするエリート校であったが、他方では、恵まれた学校生活のなかで、教師と生徒間、生徒同士の間の緊密な人間関係に支えられ、個性豊かな、しかも幅広い教養を身につけた人間が形成されたといわれる。高校生活の特長には、よく寮生活や校友会活動などがあげられる。その自治・共同の生活を中心として、自治、自由、剛毅朴訥(ごうきぼくとつ)などのそれぞれ固有の校風が育てられ、さまざまな寮歌や寮習俗・行事にも受け継がれてきた。また白線入りの帽子、高下駄(たかげた)、羽織袴(はかま)に汚れた腰手拭(こしてぬぐい)などにみられる弊衣破帽の風習、街頭での高歌放吟等々は、当時の独特な高校生気質を物語るものとされていた。しかし国家主義的統制政策による官僚的な干渉や、またそれに類する学校の生徒指導方針などに反発して、生徒大会の開催やストライキ等の方法による反抗も少なくなかった。
旧制高等学校は、戦後の学制改革の一環として廃止され、その存続を求める意見もあったが、1950年(昭和25)3月末にその歴史を閉じた。
[真野宮雄]
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第2次世界大戦前において帝国大学への進学を約束された男子のみの特権的なエリート教育機関で,寮生活を中心に教養主義的な学生文化と自治・自律を重視する伝統を有していた。前身は1886年(明治19)の中学校令により全国に5校設置(のち3校増設,ナンバースクールと呼ばれた)された高等中学校である。高等中学校の本体は大学予科であったが,同時に医・法・工の専門学部の付設も認められており,1894年に策定された高等学校令では,この専門学部を主体とする新しい高等教育機関に改編しようとしたが,逆に専門学部が専門学校(日本)として独立し,高等学校は大学予科だけを置く予備教育機関となった。1918年(大正7)に新高等学校令が施行され,修業年限7年(高等科3年,尋常科4年)が原則となったが,高等科のみの設置も認められ,一高をはじめとする官立高校の多くは当初の形態通りに高等科を置いた。また公私立の高等学校の設置も可能になった。この結果,地名を冠するネームスクールが次々と増設された。戦後1950年(昭和25)に廃止され,その多くは新制大学の教養部・文理学部などへ引き継がれた。
著者: 橋本鉱市
出典 平凡社「大学事典」大学事典について 情報
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第2次大戦前の旧制高等学校と,戦後の1948年(昭和23)に発足した新制高等学校がある。両者は性格・機能が大きく異なる。旧制高校は1886年(明治19)の中学校令のもとでの高等中学校を前身として,94年の高等学校令によって設置され,1918年(大正7)の新令では「男子ノ高等普通教育ヲ完成」することを目的としたが,実態としては帝国大学への予備教育機関として機能した。自治を重んじる全寮制,外国語重視といった独自の伝統をもった。50年(昭和25)まで存続し,大部分が新制大学に吸収された。新制高等学校は旧制の中等教育機関を吸収・統合し,47年の学校教育法のもとで高等普通教育および専門教育を施すことを目的として発足した。男女共学・小学区制・総合制を3原則としたが,60年代以降には学区制の再編や学科・学習形態の現代化などの変化も現れた。進学率は当初の40%台から74年には90%をこえ,2010年(平成22)には98.0%に達している。
出典 山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」山川 日本史小辞典 改訂新版について 情報
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