全要素生産性（読み）ゼンヨウソセイサンセイ（英語表記）Total Factor Productivity

デジタル大辞泉

ぜんようそ‐せいさんせい〔ゼンエウソ‐〕【全要素生産性】

生産性を示す指標の一つ。労働・資本に加えて技術革新・業務効率化・規制緩和・ブランド価値などあらゆる生産要素の投入量と産出量の関係を示すものであるが、実際には、生産性そのものではなく、生産性の伸び率として捉えられることが多い。技術革新など労働や資本以外の要素は定量的に計測することが困難なため、全要素生産性の伸び率は、実質GDP成長率などで把握される生産量の伸び率から資本および労働の投入量の増加による伸び率を差し引いた残差として算出される。そのため、全要素生産性は、経済成長の要因のうち、技術の進歩や生産の効率化など、資本や労働の量的変化では説明できない部分の寄与度を示すものとして用いられている。TFP（total factor productivity）。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

全要素生産性
ぜんようそせいさんせい
Total Factor Productivity

TFP。経済成長を供給面から分析すると、労働と資本という通常の生産要素と、それらの要素でははかれない技術革新などの要因があるが、後者のことをいう。1994年（平成6）版の経済白書によると、66―90年の実質5.5％成長（年率）の寄与率をみると、資本2.3％、労働0.4％に対してTFPは2.7％ともっとも高い。外国の例をみても、TFPに影響を与える技術革新の動向が潜在成長率を左右している。これから日本が迎える高齢化時代でも、経済成長を支えるものとしてTFPの寄与が期待されている。

［三条　彰］

　2007年版の経済財政白書も、日本の生産年齢人口の割合はピークをすぎて下降に入っているため、経済成長率を維持するためには労働生産性の向上が重要である、としている。しかし白書は「1990年以降は、労働生産性上昇に対するTFPの伸びの寄与は大幅に低下した」とみている。OECDのデータによると、日本のTFP平均上昇率は1986―90年には2.16％であったが、1991―95年はマイナス0.16％、1996―2000年は0.53％と、バブル経済崩壊後の調整過程でTFPの上昇率は低下している。なかでも非製造業のTFP上昇率が低く、2000―2005年で製造業のTFPが2.4％上昇したのに対し、非製造業は0.7％にすぎない。そのため、TFPを上昇させるには、IT（情報技術）の有効活用をはじめとしたイノベーション（技術革新）の促進が重要であると、白書は指摘している。

［編集部］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ASCII.jpデジタル用語辞典

全要素生産性

生産性を算出し評価する方法の一つ。生産性は「投入量と産出量の比率」のことであり、大きく「労働生産性」「資本生産性」「全要素生産性」に分かれる。労働生産性は「労働力」を投入量として、産出量との比率を産出したものであり、資本生産性は機械、設備などの「資本」を投入量として産出量との比率を示したものである。全要素生産性は、労働や資本を含む全ての要素を投入量として、産出量との比率を示すものである。具体的には、全ての要素を投入量として数値化するのは困難なので、全体の産出の「変化率」から、労働と資本の投入量の変化率を引いた差として計測される。労働と資本の成長では説明できない、技術上の進歩を表した数値であるといわれている。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典